ニチメン：非繊維65%への総合商社化とオリエントリースの設立

戦後の関西五綿は、代理商化した専門商社のままでは取引の妙味が薄れるという事情から多角化を始めた。終戦直後に援助物資の輸入で専門外の商品を扱わされたことも、その一因である。それでも1955年ごろまでは五綿の扱い高の7割から8割を繊維品が占めていた。総合商社化が本格的に進んだのはその後で、日本の産業構造が重化学工業へ移ったことが旧繊維商社を動かした。1965年ごろには五綿の扱い高に占める繊維の比率は30%台まで下がり、代わって1955年ごろは7、8%だった機械金属や化学品が30%以上へ上がった。十年で商品構成がそっくり入れ替わった。

商品構成の入れ替えは、合併と系列づくりの形で進んだ。1954年の日綿實業と丸永、1955年の丸紅と高島屋飯田は同じ繊維業者どうしの集中だったが、その後の丸紅飯田と第一鋼材・東通、伊藤忠と大洋物産・森岡興業、東洋棉花と南海興業、日商と白洋貿易、そして日綿實業と高田商会は、いずれも機械金属部門の強化を狙ったものである。日綿實業は1960年に田附を合併した。大手商社10社の年間取扱高は1955年3月期の9021億円から1966年3月期には4兆463億円へ、11年で4.5倍に膨らんでおり、日綿實業もその10社に数えられていた。

1968年の日綿實業は、資本金75億円、従業員3600名、社長は神林正教氏という規模になっていた。取扱いに占める非繊維は65%、繊維は35%である。国内に30余りの営業店を持ち、海外ではホンコン・マニラ・バンコック・クァラルンプール・シンガポール・ラングーン・カルカッタ・ロンドンに支店を、ニューヨーク・ダラス・サンパウロ・ブエノスアイレス・ハンブルグ・パリ・ミラノ・カラチ・シドニーに現地法人を設立した。世界50数か所に支店か駐在員事務所があり、海外店勤務の社員は300名を超え、現地雇員は700名に達した。取扱品目は繊維原料と繊維製品にとどまらず、船舶・車輛・航空機・機械類・金属・鉱産物・化学品・木材・油脂・食品・セメントに及んでいる。