FUJI工作機械専業から電子部品実装機への主力転換

富士機械製造は1959年4月、名古屋市中川区昭和橋通に資本金30万円で設立され、創業者の坂上守社長が考案した単能機の製造から始まった。同年5月にFS型単能機の一号機を市場へ送り出すと、その生産性を伝え聞いた買い手が各地から訪れ、その場で発注する例が相次いだ。ベアリング・電気部品・二輪車の各社に続いて、トヨタ自動車・本田技研・三菱・いすゞが自動旋盤の主要な納入先となり、トヨタでは旋盤ラインの七割以上を同社の自動旋盤が占めた。1964年5月には名古屋証券取引所市場第二部へ上場した^[1][2]。

もっとも、工作機械は設備投資の増減をそのまま受ける商品であった。上場の翌年、1965年の昭和40年不況が受注を直撃し、同社は約60名の人員削減に踏み切っている。坂上社長も残る社員も身を切られる思いでこの整理に臨み、これは創業から現在まで同社で唯一の人員削減となった。1976年3月期の単体売上高は40億700万円、経常損益は2億7,600万円の赤字で、一本の事業では収益が景況に振られ続けた。浅井亮宥社長はのちに、工作機械は景気の影響を受けやすい業種であり、何度か厳しい状況を経験したと振り返っている^[3][4][5]。

1965年の不況の後、坂上社長は経営基本方針・利益計画・設備投資計画・予算統制といった経営管理の仕組みを整え、その日その日の操業に追われる経営を改めた。同じ年にトヨタとの取引が成立し、1967年3月には量産加工向けのトランスファーラインを完成させている。ただし、専用機を増やしても工作機械の景気連動そのものは消えない。同社が選んだのは、旋削加工から離れて組立作業を自動化する機械へ製品を広げる道で、1971年6月に自動組立機を、同年9月にNC自動旋盤を完成した^[6][7]。

組立機は当初、用途を絞らずに機種を並べた。1970年代を通じて100種類を超える各種組立機を手がけたと、同社は後年の発表文で記している。この試行のなかで、当時管理部門を率いた大津谷輝男氏がエレクトロニクスの時代の到来を見込み、電子部品を基板へ組み付ける機械の開発を指示した。テレビ・ラジオ・電卓の基板組立はなお人手に頼っており、量産の現場が求める自動化の余地は、成熟しつつあった工作機械の市場より広かった^[8]。

1978年10月、富士機械製造は電子部品自動挿入機「BA」を完成した。開発は難航している。基板に開いた1.2ミリの穴へ1.0ミリのリードを挿し込めない、当時は200ミクロンの精度を得ることすら難しい、挿入率は90%程度にとどまるという状態からの出発であった。制御用マイクロコンピュータを12ビットから8ビットへ変更し、カッターやメカの改良を重ね、苦境を越えるまでにおよそ二年を要した。BAは累計約850台を売り、同社の電子部品実装機事業の土台となった^[9][10]。

850台という数字は、当時の工作機械の受注に比べて小さい。それでも大津谷氏は成果が出るまで開発を見守り、社史は同社の電子部品実装機事業の基盤がこの機械で作られたと書いている。富士機械製造はこの間も工作機械の開発をやめておらず、1979年10月にはNC専用機を完成させた。二つの製品系列を並走させたまま主力の判断を先送りできた理由は、挿入機が家電・電子機器の量産投資という、工作機械とは別の需要に接続していた点にある^[11][12]。

1981年7月、電子部品自動装着機の初号機「CP-1」が完成した。リード線付き部品を穴へ差し込む挿入機と違い、装着機は表面実装部品を基板の表面へ載せる。当時世界にまだ例のない機械として「おもしろい機械」と評判になった一方、納入先ではBAを上回るトラブルが続いた。部品を爪でつかむ構造のため装着の途中で部品が落ちる、チップ部品しか扱えないといった苦情が販売のそばから届き、営業担当者は事後処理に追われた^[13][14]。

社内の評価も冷たかった。主力はあくまで工作機械であり、自動組立機の売上が伸びても亜流とみられ、採算性を疑う声から「いつまで組立機を続けるつもりだ」という圧力さえかかったと社史は記す。それでも若手の技術者と営業担当者にとって、装着機はやりたいことをやらせてもらえる、売りやすくやりがいのある仕事であった。経営はこの部門を畳まず、1986年4月に仙台出張所を開き、1989年6月には愛知県岡崎市に岡崎工場を新設して実装機の供給体制を厚くした^[15][16]。

1980年の前後から、同社は組立機のなかでも電子部品をプリント基板へ実装する機械に対象を絞った。1985年3月期の単体売上高は186億1,200万円と、1976年3月期の4.6倍になっている。1990年9月には名古屋証券取引所市場第一部へ指定替えとなった。1999年4月、創業40年にあたって浅井亮宥社長は、売上の80数%以上を電子部品自動組立機が占めるに至ったと語り、表面実装分野の供給者として同社が世界の首位にあると述べている^[17][18]。

主要な取引先も入れ替わった。パソコンではヒューレット・パッカード、コンパック、デル、携帯電話ではモトローラ、ノキア、エリクソン、アルカテルの工場へ機械が入り、これらの企業の海外移転と受託生産の広がりに沿って納入先の国が増えた。浅井社長は、厳しい整理を経ずに済んだ理由について、一つの事業では経営の基盤が安定しないとして多角化を進め、社内で人材を移しながら成長分野へ事業を移してきたためと説明している^[19][20]。

主力が入れ替わった後、工作機械は二本柱の細い方として残った。2011年3月期の工作機械事業は売上高59億5,100万円・セグメント損益9億1,300万円の赤字で、同じ期の電子部品組立機事業は売上高861億5,300万円・利益247億9,800万円を稼いでいる。同社は2015年3月期から工作機械事業の呼称をマシンツールへ改め、2016年3月期には電子部品組立機事業をロボットソリューションへ改めた。名称は替わったが、二つの事業の規模の差は縮まらなかった^[21][22]。

残した側の立て直しは、その後も経営の課題として繰り返し取り上げられた。2022年6月に会長兼社長として復帰した曽我信之氏は、技術力に磨きをかけて工作機械の汎用性を高め、拡販する方針を示している。実装機で世界の首位級に立った後も、同社は創業の製品を切り離さずに抱え続けた。1965年の約60名を最後に人員整理をしていないという事実と、この選択は同じ経営の筋にある^[23]。