「脱磁器コンデンサ」方針表明（1972年・太陽誘電の決断）

何をなぜ決めたか：主力製品への依存を断つ方針の表明と、新製品領域への多角化

概要

創業者の佐藤彦八社長は、1971年12月14日の日本証券アナリスト協会企業分析部会での講演で"脱磁器コンデンサ"を掲げ、その要旨が証券アナリストジャーナル1972年1月号に載った。磁器コンデンサの売上構成比45%を今後30%以下へ下げ、アルミ固体電解コンデンサ・正特性サーミスタ・回路のユニット化など新製品へ比重を移す方針を対外的に示した経営判断であった。

背景

1964年に開設した技術研究所には約150人が在籍しており、新製品を出すための備えだけは整っていた。一方、同社が1950年3月に磁器コンデンサメーカーとして発足して以来の主力製品は、過当競争にさらされて単価が1個1円60銭程度に下落していた。これは、たばこ1本の値段の半分にも届かない水準である。

内容

二酸化マンガンを用いたアルミ固体電解コンデンサ、チタン酸バリウム系のセラミックスによる正特性サーミスタ、セラミックフィルタ、混成ICを新しい主力に据え、部品単体ではなく回路のユニットで売る方向も打ち出した。ユニット製品には自社部品を6割以上組み込むことを条件とした。

含意

方針の直後に第1次石油危機が重なり、1975年2月期は経常損益が7億円の赤字を計上した。それでも材料から設計し直す姿勢は残り、1984年のニッケル電極による大容量MLCCの世界初商品化につながった。祖業の比率を自ら下げる方針が、後年の技術的な立ち位置を用意したと思われる。