綿貫英治
太陽誘電・元代表取締役社長
社長就任2011年6月
生年月日—
学歴—
出自—
経歴1971〜2015年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1971年主要役職の状況(推定含む目安)2015年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | 太陽誘電 | 1971 | 入社 | ||
| 1992 | 営業本部東日本営業統括部東京第2営業部長 | ||||
| 2003 | 上席業務役員営業グループマーケティング統轄 | ||||
| 2004 | 執行役員マーケティング本部 副本部長 | ||||
| 2006 | 取締役 執行役員マーケティング本部 副本部長 | ||||
| 2006 | 取締役 上席執行役員営業本部 副本部長就 | ||||
| 2007 | 取締役複合デバイス事業本部長 | ||||
| 2010 | 取締役 常務執行役員複合デバイス事業担当兼複合デバイス事業本部長 | ||||
| 2011 | 代表取締役社長 | ||||
| 2015 | 社長 退任(推定) | ||||
社長就任までの出自
出自
1971年3月に太陽誘電へ入社し、1992年10月に営業本部東日本営業統括部東京第2営業部長となった。2003年4月に上席業務役員として営業グループのマーケティング統轄、2004年7月に執行役員マーケティング本部副本部長に就任した。2006年6月に取締役、翌7月に営業本部副本部長、2007年7月に複合デバイス事業本部長を兼ね、2010年7月に取締役常務執行役員となった。1948年11月2日生まれで、入社から40年を経て社長へ上がった。
業績貢献FY10→FY14
綿貫英治氏:在任中の業績貢献
想定を超える市場の縮小と原材料価格の高騰で収益改善は難しいと判断し、2015年3月期の期末後に記録製品事業からの撤退を決め、同年12月末での販売終了を公表した。就任年度の2012年3月期は売上1,837億円・営業損失80億円・当期純損失215億円だった。2013年3月期に営業利益48億円で黒字を回復し、退任年度の2015年3月期は売上2,270億円・営業利益132億円・当期純利益109億円まで届いた。
売上高:2007年3月期〜2020年3月期
2011/32,104億円
2015/32,271億円
4カ年+8%
営業利益率:2007年3月期〜2020年3月期
2011/34.2%
2015/35.8%
4カ年+1.6pt
ROE:2007年3月期〜2020年3月期
2011/3-4.3%
2015/37.8%
4カ年+12.1pt
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2007年3月期 | 2,212億円 | +18.6% | 10.0% | 7.6% | ||
| 2008年3月期 | 2,383億円 | +7.7% | 8.9% | 6.4% | ||
| 2009年3月期 | 1,855億円 | ▲22.2% | ▲6.9% | ▲10.3% | ||
| 2010年3月期 | 1,957億円 | +5.5% | 2.1% | ▲0.5% | ||
| 2011年3月期 | 2,104億円 | +7.5% | 4.2% | ▲4.3% | ||
| 2012年3月期 | 1,838億円 | ▲12.6% | ▲4.4% | ▲20.7% | タイに販売会社のTAIYO YUDEN TRADING (THAILAND)を設立積層セラミックコンデンサで220μFを世界で初めて実現希望退職330名募集・構造改革 | |
| 2013年3月期 | 1,929億円 | +5.0% | 2.5% | 1.7% | メタル系パワーインダクタ「MCOIL」を商品化 | |
| 2014年3月期 | 2,082億円 | +7.9% | 5.5% | 5.7% | ||
| 2015年3月期 | 2,271億円 | +9.1% | 5.8% | 7.8% | 積層セラミックコンデンサで470μFを世界で初めて実現 | |
| 2016年3月期 | 2,404億円 | +5.9% | 9.7% | 9.7% | ||
| 2017年3月期 | 2,307億円 | ▲4.0% | 5.4% | 3.5% | ||
| 2018年3月期 | 2,441億円 | +5.8% | 8.3% | 10.1% | ||
| 2019年3月期 | 2,743億円 | +12.4% | 12.8% | 12.6% | ||
| 2020年3月期 | 2,823億円 | +2.9% | 13.2% | 8.7% |
参考文献1件
参考文献
- 太陽誘電 有価証券報告書【役員の状況】
事実根拠:出所(太陽誘電)