富士フイルム の歴史

1934年1月、大日本セルロイドが写真フィルム部の事業一切を分離継承させ^[1]、資本金300万円・従業員340名^[2]で富士写真フイルムを創業した。大正13年に旭写真工業の国産フイルムが、昭和4年に六桜社のフイルムが発売されていたが、いずれもフィルムベースは輸入品に頼っていた^[3]。その国産化に乗り出した大日本セルロイドは約15年の準備期間を経て昭和8年から神奈川県足柄上郡足柄町に写真フィルム製造工場の建設を進め、昭和9年1月に完成^[4]させている。新会社はこの足柄工場を丸ごと引き継ぎ、フィルムベースから製品までの一貫生産体制がわが国で初めて実現^[5]した。用地には富士山と丹沢を水源とする酒匂川の軟水と、低湿度の気候を備えた足柄上郡^[6]が選ばれた。

創業直後の1936年に量産化でつまずき、累積36万円の赤字を計上して事業の継続が危ぶまれた^[7]。乳剤の性能が外国品に追いつかず、現像所の評価で国産は絶望視される水準^[8]にあった。のちに4代目社長となる小林節太郎氏は社内に去就を問い、『資本金の40%におよぶ巨額の助成金交付を得てフィルム国産に踏み切った。外国品を駆逐するのが使命と思い、経営してきたが、累積36万円の赤字を出し、会社は憂慮すべき状態になった。やめたいものは遠慮せずに去ってほしい』^[引用元]と述べて、再建に協力する者と運命を共にする方針を示した^[9]。1938年6月には小田原工場を建設し^[10]、硝酸銀・色素などの高度化成品部門と、光学硝子・写真機などの精密光学機器部門を拡充して量産専用のラインを分離した。

1939年の写真感光材料製造事業法の施行により、写真フィルムは陸海軍向けの国家管理品目^[11]となった。1944年3月には榎本光学精機製作所を買収^[12]し、終戦時には従業員約8000名の規模^[13]へ達している。戦後は1946年4月に天然色写真を設立^[14]し、4大特約店による販売網と現像網を東西日本に敷いた。1949年5月には東京・大阪の証券取引所へ上場^[15]し、写真専業の公開メーカーとして再出発した。

1951年に国産初の長編劇映画用カラーフイルムを完成させ、翌1952年にはロールフイルム『ネオパンSS』^[16]を売り出した。1954年にはオートメーション方式による新フイルム工場を完成させ、1953年から進めてきたフィルムベースの不燃化を同年末に終えている^[17]。1956年には品質管理の優秀性を評価されてデミング賞を受けた^[18]。国産化の使命を掲げて出発した専業メーカーは、この20年で製品系列と品質管理の体系を自前で組み上げた^[19]。

1961年10月の時点で、カメラは国産品が普及した一方、需要が急にふえたカラーフィルムでは国産品と舶来品の品質格差が残った^[20]。安い国産フィルムは色で見劣りし、高い舶来品には値打ちがあるという評価が定着しており、富士写真フイルムと小西六写真工業は翌年に迫った輸入自由化に戦々恐々としていた^[21]。自由化されればアグファもコダックもともに値を下げ、国内に現像設備を広げて大攻勢に転じる^[22]と見られていた。国産フィルムが実力を試されるのは^[23]、その自由化のときからだった。

1962年2月、英国ランクゼロックス社との合弁により富士ゼロックスを設立^[24]し、ゼログラフィー方式の複写機という写真感光材料以外の収益源を得た。1963年10月には富士宮工場を建設して印画紙用バライタとバライタ原紙の内製^[25]に踏み込み、1965年12月に米国ニューヨーク州へFuji Photo Film U.S.A.を、1966年6月にドイツへFuji Photo Film (Europe) GmbHを設立^[26]した。1972年12月には吉田南工場を建設し、オフセット印刷用材料であるPS版の製造^[27]を始めた。

1968年12月、通産省はカラーフィルムの輸入を全面的に自由化する意向を固め、映画用を年内に、8mm・16mm・一般カメラ用を翌年度から1年ないし1年半のうちに段階的に自由化する方針^[28]を打ち出した。その背景には、電子製品など将来の戦略産業の自由化を先送りするため、カラーフィルムを差し出して交渉の材料に使う^[29]という通産省の計算があった。翌1969年10月にはコダックが値下げするといううわさが流れ、『コダックが本気で日本市場を攻撃してくれば、コカコーラやネスカフェのようにひとたまりもない』^[引用元]と国内メーカーは弱気だった。

1973年の時点で、店頭価格は国産が500円、海外製が1200円と開いていた^[30]。1977年2月4日、富士写真フイルムはISO400の超高感度35ミリカラーネガフイルム『フジカラF-II 400』の36枚撮りを標準小売価格950円で発売^[31]し、価格の優位を保ったまま感度で舶来品に並んだ。開発にあたって常務会は『満場一致で、この新製品を総力を結集して開発しよう』^[引用元]『予算は使いたいだけ使ってもいいし、人間も集められる範囲でどんどん投入していい』^[引用元]という異例の承認を出した。

1983年には、レントゲン写真をデジタル保存する世界初のX線画像診断システムFCRを売り出した^[32]。1985年には写真フィルムの国内シェアで富士写が70%強で独走し、小西六写真工業が20%弱、コダックが10%強で第3位^[33]という勢力図になった。1982年8月にはオランダへFuji Photo Film B.V.を、1988年7月には米国サウスカロライナ州へFuji Photo Film, Inc.を設立^[34]し、フィルムと印画紙の一貫生産を海外へ移した。