国産初のガラス電極式pHメータ完成と計測器専業への転換

電解コンデンサの製造工程では、電解液のpHや導電率、水分を測るために自作のpHメータを使っていた。事業化を断念した堀場雅夫氏は、次にこのpHメータそのものの商品化に熱中した。当時のpHメータは輸入品しかなく、高価なうえに湿度の高い日本で使うには品質が満足のいくものではなかった。安定して精度のよい独自の製品を作れないか、という苦心が研究を後押しした^[1]。

折しも1950年6月に始まった朝鮮動乱の特需で、化学工場をはじめ各種の工場が活発化し、酸とアルカリ度を測るpHメータの必要性が高まっていた。研究室で使う道具から、工場の製造現場で使う計器へと、pH計の用途が変わろうとしていた。断念した電解コンデンサ事業の穴を埋めなければならないという焦りも、開発を急がせた^[2]。

堀場無線研究所は京大研究所の延長のような場であり、堀場雅夫氏を中心に研究者たちがpHメータの国産化へ若い力を注いだ。軍放出のレーダーに使うエーコン管という高性能真空管を、pHメータの初段に用いる着想も雅夫氏によるものであった。京都大学工学研究所の太助教授と、三菱化成工業の岸本長彦氏という協力者にも恵まれた^[3]。

ガラス電極の理論と技術は、京都大学岡田研究室からの導入であった。高湿度の日本では、ガラス電極と増幅器の電気絶縁性、ガラス電極の長寿命化、増幅器の安定化が最重点の課題となった。雅夫氏はみずから増幅器の研究に没頭し、梅雨期のような高湿度下でも絶縁性が劣化しないpHメータの完成に至った。電気・機械・物理・化学の知識を組み合わせなければ作れないセンサーの開発が、研究の中心にあった^[4]。

1950年3月、協力者に恵まれ、日夜を継いだ研究が実って、国産初のガラス電極式pHメータが完成した。第1号機は「HORIBA RADIO LABORATORY」の頭文字を採ってRDの商標で販売した。この商標は株式会社設立から15周年にあたる1968年に新しい商標へ改まるまで使われた。第1号の納入先は関東電化の渋川工場、別府化学、東洋紡の大山工場などであった。雅夫氏はこの1号機を自ら納入するため夜行列車に乗り込んだ^[5]。

完成した第1号機はN形と呼ばれ、起電力の差だけを見るものであった。その後の改良はめざましく、メータ直読形のM形、木箱式のH形と改良品が相次いで市場に出た。1951年には大阪の北浜製作所を販売代理店として本格的な販売を始めた。北浜製作所の青井捨三氏は関西に販売網を持つ理化学機器の専門商社の主で、商売を知らない雅夫氏はあらゆる面で師事した^[6]。

1952年には工業用pH計へと機種を広げ、北浜製作所を通じた販売攻勢を強めた。工業用pH計は長時間の連続測定に耐える必要があり、電源や真空管、パッキングの改良が急がれた。堀場の工業用pH計はその技術の高さが評価され、初年度の販売額は月間100万円を超えた。研究室用から工業用へという市場の変化とともに、堀場無線研究所は経営体質の見直しを迫られていた^[7]。

増幅器の絶縁性改良が進むと、pHメータは国産に限るという定評が広がり、外国製品はほとんど輸入されなくなった。合成化学肥料や合成繊維の工場が増えるなか、研究用・工業プロセス用のpHメータは化学・食品・合成繊維の各工業の発展とともに需要を伸ばした。輸入依存を国産で置き換えた製品が、研究所を企業へと押し上げる主力へ育っていった^[8]。

pHメータで得た測定技術を土台に、堀場は液体分析に続く第2の柱として赤外線ガス分析計を育てた。赤外線用の合成単結晶を1955年から自製し、その単結晶を内蔵した赤外線分析計を1957年に販売した。液体や気体の中の物質を探し量るセンサーは自社で開発し、制御など周辺の部分は他社製を組み込むという分業で、独自性の高い製品を生み出した。プリズム用の単結晶を輸入に頼っていた日立製作所などへ、堀場は安価な国産単結晶を供給した^[9]。

1959年、堀場雅夫氏は社外重役の強い反対を押し切って日立製作所との技術・業務提携を決断した。計測器以外の技術と販売を日立に委ね、本業の計測技術への研究投資に集中する狙いであった。中小企業が生き残る道は専門分野への特化にあるという分業論が、その根拠にあった。企業規模では比較にならない両社が、技術力では対等に交渉し、連名ブランドは「日立－堀場」に決まった。pHメータの国産化で確立した技術への特化が、大手電機との対等な提携を引き寄せた^[10]。