アズビルの歴史
創業期
1906年〜山武商会の計器国産化とハネウエル資本提携
- 山武商会を創立し欧米工作機械等の輸入販売を開始[1]
- 山武商会を株式会社に改組、工業計器の組立開始[1]
- 大森で計器メーカーへ転換[2]
- 蒲田工場でブラウン・インストルメント計器を国産化[1]
- 山武工業に商号変更、商事部門を分社化[1]
- 企業再建整備法により山武計器を新設[1]
- 米ハネウエルと資本提携[1]
- 山武ハネウエル計器に商号変更[1]
- 株式を店頭公開[1]
- 藤沢工場を新設、マイクロスイッチ・空調制御機器を生産[1]
- 東京証券取引所市場第二部に上場[1]
- 山武計装を設立、空調計装工事事業に参入[1]
- 工業計器メンテナンス事業に参入[1]
- 山武ハネウエルに商号変更[1]
- 東京証券取引所市場第一部に上場[1]
- 寒川工場を新設、調節弁を生産[1]
- プラスチック・ダイカスト部品事業に参入[1]
- 伊勢原工場でBA中央管制システム・制御盤を生産[1]
- 太信に出資[1]
- キーボード生産事業に参入[1]
売上高当期純利益率
- 売上高
- 当期純利益率
アズビル1984年9月期売上高786億円売上高当期純利益率2.5%
転換期
1990年〜ハネウエル出資比率の低下と山武への改称
- ハネウエルの出資比率が50%から24.15%へ低下[1]
- ハネウエルとの提携契約を包括的提携に変更[1]
- 中国・上海に山武環境エンジニアリングを設立[3]
- 中国・大連に大連山武機器を設立[3]
- タイ・バンコクに山武タイランドを設立[3]
- 中国・上海に上海山武金山制御機器を設立[3]
- 米国アリゾナ州に山武アメリカを設立[3]
- フィリピン・マニラに山武フィリピンを設立[3]
- インドネシア・ジャカルタに山武・ベルカ インドネシアを設立[3]
- ハネウエルとの提携を事業別契約に変更[1]
- 山武コントロールズ シンガポールを設立[3]
- 山武に商号変更[1]
- ビル・産業システム事業の国内営業を子会社へ譲渡[1]
- 韓国・ソウルに韓国山武を設立[3]
- マレーシア・クアラルンプールに山武マレーシアを設立[3]
- 台湾・台北に台湾山武を設立[3]
- 香港に山武中国を設立[3]
- 米国サンタクララに山武センシング・コントロールを設立[3]
- 安全センターをグループ化[3]
- ベルギー・ブリュッセルに山武ヨーロッパを設立[3]
売上高
- 売上高
アズビル売上高—
転換期
2002年〜ハネウエル資本提携の解消と金門製作所の完全子会社化
- ハネウエルとの資本解消[1]
- 山武ビルシステム・産業システムを吸収合併[1]
- 中国・上海に上海山武自動機器を設立[3]
- テムテック研究所と資本提携[3]
- 金門製作所の優先株式取得[1]
- 中国・大連に山武情報技術センター（大連）を設立[3]
- グループ理念を制定、グループシンボル「azbil」を導入[3]
- ロイヤルコントロールズをグループ化[3]
- 金門製作所優先株を普通株式に転換、議決権比率43.31%に[1]
- ベトナム・ハノイに山武ベトナムを設立[3]
- グループ名称をazbilグループに変更[3]
- 金門製作所を株式交換で完全子会社化[1]
- 米国バイオビジラントシステムズをグループ化[3]
- インド・ムンバイにアズビルインドを設立[3]
- ブラジル・サンパウロにアズビルブラジルを設立[3]
成熟期
2012年〜アズビルへの改称と指名委員会等設置会社への移行
- 国内グループ各社の社名を「アズビル」を冠する名に変更[3]
- 山武ケアネットと安全センターを経営統合[3]
- TACOをグループ化[3]
- 米国コロラド州のVorTek社をグループ化[3]
- アズビルに商号変更[1]
- アズビルサウジアラビアを設立[3]
- タイ・チョンブリーにアズビルプロダクションタイランドを設立[3]
- アズビル商事とアズビル ロイヤルコントロールズを経営統合[3]
- スペインTelstarに出資（出資比率80％）[1]
- 米国カリフォルニア州にアズビル北米R&Dを設立[3]
- アズビルテルスターを完全子会社化[1]
- アズビルあんしんケアサポートを綜合警備保障に事業譲渡[3]
- メキシコ・グアナファト州にアズビルメキシコを設立[3]
- 湘南工場に新生産棟稼働、首都圏生産機能を集約[1]
- 東京証券取引所プライム市場へ移行[1]
- 藤沢テクノセンターに実験棟が竣工[4]
- 監査役会設置会社から指名委員会等設置会社へ移行[1]
- アズビルテルスターを Syntegon へ譲渡[1]
- アズビルベトナムプロダクションを設立[1]
- 新たな物流拠点「京都配送センター」を設立[5]
- 「サステナビリティ経営本部」を新設[6]