リガクHDの歴史
沿革
1951年に東京・有楽町で設立された理学電機が起源。
1954年に国産初の自動記録式X線回折装置を出し、2019年にXwinSysを買収して半導体へ入った。世界2,000億円のX線分析装置市場で25%を持ち、ブルカー・パナリティカルと寡占を形づくる。
創業期
1951年〜理学電機の設立と自動記録式X線回折装置の開発
- 国産X線装置の製造販売を目的に東京・有楽町で理学電機を設立[1]
- 回転対陰極型X線発生装置を開発[2]
- 自動記録式X線回折装置を開発[2]
- 自動記録式熱分析装置を開発[2]
- 東京都昭島市松原町に拝島工場を新設[1]
- 蛍光X線分析装置「ガイガーフレックス SX」を販売開始[2]
- 大阪府高槻市赤大路町に理学電機工業を設立[1]
成長期
1971年〜Rigaku USAの法人化と販売・サービス子会社の設立
- 米国マサチューセッツ州に営業所 Rigaku USA を開設[1]
- Rigaku USA を支店に格上げ
- Rigaku USA を法人化し Rigaku USA, Inc. を設立
- 「ミニフレックス2005」を販売開始[2]
- 東京都西多摩郡羽村町に理学流通サービスセンターを設立[1]
- 超強力X線発生装置 RU-1500 を開発[2]
- 東京都文京区本郷に日本インスツルメンツを設立[1]
- 東京都西多摩郡瑞穂町に理学瑞穂製作所を設立[1]
- 大阪府高槻市赤大路町に理学サービスを設立[1]
- 理学瑞穂製作所を東京都武蔵村山市伊奈平へ移転[1]
- 東京都昭島市松原町にリガクを設立[1]
- 長期経営戦略「プロジェクト21」を開始[3]
- 東京都昭島市松原町に理学メカトロニクスを設立[1]
- 山梨県北杜市須玉町に須玉工場を新設[1]
- 東京都昭島市松原町にリガクX線研究所を新設[1]
成長期
1996年〜Molecular Structure・Osmicの買収とリガクへの社名統一
- 米国テキサス州の Molecular Structure Corporation を買収[1]
- 米国の Osmic, Inc. を買収
- Rigaku USA が MSC を統合し Rigaku/MSC に商号変更[1]
- 理学電機がリガクを統合し社名をリガクへ変更[1]
- Osmic を Rigaku Innovative Technologies に商号変更
- チェコ・プラハに Rigaku Innovative Technologies Europe を設立[1]
- リガクが理学電機工業を統合[1]
- 中国北京市に理学電企儀器(北京)を設立[1]
- 米国テキサス州に Applied Rigaku Technologies を設立[1]
- 理学瑞穂製作所をリガク山梨に商号変更し山梨工場内へ移転[1]
- 米国の Newton Scientific を買収[1]
- 中国香港に Rigaku Asia and Pacific を設立[1]
- ドイツ・ベルリンに Rigaku Europe SE を設立[1]
- 米国カリフォルニア州に Rigaku Raman Technologies を設立[1]
- ブラジル・サンパウロ市に Rigaku Latin America を設立[1]
- 米国テキサス州に Rigaku Americas Holdings Company を設立[1]
- ポーランド・ヴロツワフに Rigaku Polska を設立[1]
- アジレント・テクノロジーズのX線回折事業を買収[4]
- シンガポールに Rigaku Asia Pacific を設立[1]
- XwinSysの買収[1]
- Atom Investment が東京・丸の内にアトム・ホールディングスを設立[1]
転換期
2021年〜アトム・ホールディングスの過半取得とプライム市場上場
- カーライルとの共同出資[1]
- 株式交換によるリガクの完全子会社化[1]
- 本社を東京都昭島市松原町へ移転[1]
- 志村晶社長が会長へ退き池田俊幸氏が社長に就任[5]
- オランダの MILabs を買収[1]
- リガクが理学メカトロニクスと理学サービスを統合[1]
- 英国マーシーサイド州に Rigaku UK を設立[1]
- リガクがリガク山梨を統合[1]
- フランス・ストラスブール市に Rigaku France を設立[1]
- 川上潤氏が代表取締役社長に就任[5]
- Rigaku Latin America を閉鎖[1]
- 中国上海市に理学電企(上海)儀器を設立[1]
- ブラジル・サンパウロ市に Rigaku do Brasil を設立[1]
- インド・ムンバイ市に Rigaku India を設立[1]
- 米国5社を Rigaku Americas Holding へ吸収合併[6]
- 台湾に支店として理学科技台灣分公司を設立[1]
- 中南米の営業部門を Rigaku do Brasil へ移管[1]
- 東京証券取引所プライム市場に上場[1]
- 台湾新竹県に理学股分有限公司を設立[1]
- 米Ontoと資本業務提携[7]
- Atom Investment による株式2,958万株の売出し[8]
- Onto Innovationが議決権27%の主要株主に異動[9]
- オントゥ・イノベーション・ジャパンが主要株主に異動[9]