リガク・ホールディングス の歴史

理学電機は1951年12月、東京都千代田区有楽町に設立された^[1]。事業目的は国産のX線装置の製造と販売^[2]である。ただしこれは何も無いところから始めた創業ではなく、戦前からあった旧理学電機を整理したうえでの再出発^[3]だった。当時、東京工業大学の物理教室でX線発生装置を組み立てていた星埜禎男氏は、1948年ごろに旧理学電機の未封入管球を使っており^[4]、その会社が戦前の事業を整理して新しく出発すると聞いて三鷹の工場の倉庫を見に行った。倉庫には古い粉末カメラなどが残っていたものの、めぼしいものは見当たらなかった^[5]。初代社長には志村義博氏^[6]が就いた。

志村義博社長は経営者でありながら研究者の側に身を置いた人物だった。同時代の研究者はその人柄を^[7]経済人には珍しい学究の徒^[8]と評し、自ら大学の研究室に足を運んで研究動向を聞いて回る姿^[9]を書き残した。実績は学位にも表れており、1960年12月に東京大学から工学博士の学位を受けた^[10]。学位論文の題は『連続自動記録高低温X線回折装置の研究とその冶金学的応用』^[引用元]であり、自社が売る装置そのものが研究対象だった。日本物理学会でも1957年から1969年にかけてX線回折装置や回転対陰極X線源に関する発表を重ねた^[11]。

再出発した時点の日本には、X線装置そのものが無かったわけではない^[12]。島津製作所は1950年にX線回折装置SX-50形を出しており^[13]、X線装置そのものは遅くとも戦中から国産されていた。足りなかったのは自動で記録する装置のほうである。自動記録式のX線回折装置は^[14]1949年に輸入品として現れ、国産品が出るのは1954年^[15]まで待つことになる。理学電機が年表に最初に登場するのは1952年で、回転対陰極形X線発生装置ロータフレックスがそれにあたる^[16]。国内では島津製作所の回転対陰極X線発生装置が翌1953年^[17]であり、この方式では理学電機が先行した。もっとも星埜氏は、理学電機が進めていたのは英国のTaylorが示した縦型ドラム式の回転対陰極X線発生装置の開発だった^[18]と記しており、その1号機は後に東京大学物性研究所へ納められた。

1954年、理学電機は国産初の自動記録式X線回折装置ガイガーフレックス^[19]を製品化した。1948年の時点でラボ用のX線回折装置の世界シェア首位はオランダ製の輸入品であり^[20]、1949年に日本へ入った自記式の装置も輸入に頼っていた^[21]。国産化の相手はフィリップス^[22]だった。設計には東京大学の高良和武氏^[23]が関わった。1960年2月には東京都昭島市松原町に拝島工場を新設^[24]した。この地には後に1986年のリガク、1989年の理学メカトロニクス、1992年のX線研究所が置かれ、2021年には本社も移る^[25]。フィリップスがガイガー計数管式の粉末X線回折強度測定装置を開発したことを知った高良氏が、理学電機でも造ろうという相談を受けた^[26]のが始まりである。輸入品をそのまま写す道もあったが、両者は装置の基本構成で異なる選択をした^[27]。

フィリップスは試料と計数管の回転軸を水平に置いていたのに対し、理学電機は垂直軸を選んだ^[28]。この選択によって試料の加熱炉を据えるのが容易になり、測定装置の回転運動の精度も上がった^[29]と高良氏は伝えている。精度を支える部品も国内で探した。高良氏は大枚を投じて米国から回転機構を持ち帰っていたが、まもなく米国が輸出を禁じた^[30]。そこで米国製に負けない精度を求めて全国の大学や民間会社を回り、日本精工が既製品のなかから出した最高のものが米国製に劣らないと確かめた^[31]。精密測定のために恒温で無震動の実験室まで理学電機が用意しており^[32]、志村義博社長は後に、贅沢過ぎるものを造ったと語った。

選択の当否は海外で確かめられた。高良氏が米国のベル研究所を訪ねた際、X線回折の権威である^[33]バッターマン教授から、理学電機とフィリップスの回折装置を比べると理学電機のほうが優れていたと告げられた^[34]。装置の系列もこの時期に広がった。1954年^[35]には回折装置に付ける走査型蛍光X線分析装置K-3、1955年にはX線応力測定装置ストレンフレックスが加わり^[36]、1957年の自動記録式熱分析装置サーモフレックスは分析機器年表の熱分析装置欄で最初に載る国産機となった^[37]。島津製作所の自記示差熱分析装置DT-1Aは翌1958年^[38]である。

理学電機の製品は、研究者からの注文が先にあって形になることが多かった^[39]。1965年には計算機を組み込んだ単結晶自動X線回折装置を製品化した^[40]。星埜禎男氏は、1968年ごろには米国のGEやオランダのフィリップスに次いで計算機で制御する単結晶4軸自動X線回折装置の商品化に至り、名実ともに世界的な専門メーカーへ成長した^[41]と書き残した。注文が装置を生んだ例もある。1967年^[42]、当時NHK放送科学基礎研究所にいた千川純一氏が世界最大級の回転対陰極X線源の製作を発注した^[43]。千川氏は後年、研究のニーズから新製品をという情熱を志村義博社長が掲げ、研究者の夢に応える社風があった^[44]と振り返り、社長自身が強力X線発生装置は是非とも作りたい、どこからか開発依頼が来るのをずっと待っていた^[45]と応じたと記した。

注文は装置の水準を押し上げた。1968年、志村義博社長らは^[46]60キロボルト・500ミリアンペア、陽極直径400ミリメートルの回転対陰極X線発生装置を発表した^[47]。この装置はそれまでのものと比べてX線の出力を飛躍的に増やし、出力で約10倍、真空度でおよそ2桁の向上を果たした^[48]。強力なX線源を使って確立された高速X線トポグラフィ装置は米国、ソ連、ドイツへ輸出され、国内では北海道大学、東北大学、名古屋大学をはじめ主な大学に順に設置された^[49]。半導体企業でも結晶品質や工程の改善に使われ、成果は1972年の京都での国際結晶学会で発表された^[50]。その席では英国の研究者から、強いX線を使うのは卑怯だと評された^[51]。1969年には日本原子力研究所のJRR-3原子炉^[52]に置かれた中性子回折用の小型回折装置についても、ゴニオメーターヘッドを据える回転台を理学電機が製作した。

1971年、志村義博社長が急逝した^[53]。長く付き合いのあった研究者が突然の訃報に接するほどの急な死^[54]だった。東京大学の高良和武氏は、1番2番を競わず誰もやらないことをやろうと考えるようになった自らの志を支えた恩人の一人として志村義博社長を挙げ^[55]、回転対陰極X線源や回折装置を貸してもらった際に、会社が潰れそうになったら取り返しに来ますからと笑って言われた^[56]と書き残した。跡を継いだのは長男の志村晶氏である。当時マサチューセッツ工科大学の3年に在学中で、学業の途中で社長に就いた^[57]。志村晶氏はこの年から2021年6月に社長を退くまで、およそ50年にわたって同社を率いた^[58]。2021年1月の時点で72歳^[59]であり、経営者としての生涯のほとんどをこの一社に費やした。

代替わりと同じ1971年10月、理学電機は米国マサチューセッツ州に営業所Rigaku USAを置いた^[60]。翌1972年3月にこれを支店へ格上げし^[61]、同年7月には現地の法人として法人化した。国内の研究者を相手にしてきた会社が、創業から20年で海外の顧客に直接向き合う体制へ移った。就任したばかりの二代目が米国に拠点を置いた^[62]背景には、装置がすでに海外で通用していたという事実がある。前年までに納めた強力X線源と高速X線トポグラフィ装置は、米国やソ連へ渡っていた^[63]。営業所を置いてから現地法人にするまでに要した時間は9か月^[64]だった。1975年7月には東京都西多摩郡羽村町に理学流通サービスセンターを設け^[65]、納めたあとの部品供給と保守を担わせた^[66]。

装置の大型化はその後も続き、1978年には出力90キロワットの超強力X線発生装置RU-1500を製品化した^[67]。1968年の60キロボルト・500ミリアンペア機が30キロワットにあたる^[68]ので、10年で出力は3倍になった。X線技術史をたどった研究は、同じ1978年に名古屋大学へ設置された90キロワット級の装置を、回転陽極に電子を当ててX線を得る方式として世界最大級とし、20年を経た1998年の時点でもなお世界の首位に置いている^[69]。ただしその装置の製造者は明示されておらず^[70]、RU-1500と同じものかどうかは確かめられない。1952年のロータフレックスから四半世紀をかけて^[71]、理学電機は強力X線源の出力を押し上げ続けた。

理学電機のもうひとつの系列は大阪にあった。1961年^[72]5月、大阪府高槻市赤大路町に設立した理学電機工業^[73]は、蛍光X線分析を軸に独自の製品を並べた^[74]。1964年に走査型蛍光X線分析装置IKF-3^[75]、1968年に複数の元素を同時に測るサイマルティックスI型、1969年に計算機で制御する全自動蛍光X線装置CSXと超軟X線分析装置、1970年に放射性同位元素で励起する携帯型のポータリックスを出した。東京の理学電機がX線回折を、大阪の理学電機工業が蛍光X線を担う二本立ての構成^[76]が、以後およそ半世紀続いた。

会社の数は事業の広がりとともに増えた。1975年に理学流通サービスセンター^[77]、1978年に日本インスツルメンツ、1980年に理学瑞穂製作所、1983年に理学サービス、1989年に理学メカトロニクス^[78]と、機能ごとに別法人を立てた。1985年4月には理学瑞穂製作所を東京都武蔵村山市伊奈平へ移し、1986年9月には東京都昭島市松原町にリガクを設立して、製造を担う理学電機と販売を担うリガクを分ける体制を採った^[79]。1990年10月には山梨県北杜市須玉町に須玉工場を新設し^[80]、1992年4月には昭島市にリガクX線研究所を置いた。

装置1台あたりの単価は高く、買い手は大学や研究機関、企業の研究部門に限られる^[81]。小さな市場で高い占有率を握るというこの事業の性格^[82]は、1980年代には社外からも名指しされていた。1987年12月には、その戦略が転機を迎えたとして日経ビジネス^[83]の中堅・中小企業の欄に取り上げられた。競合はドイツのブルカーとオランダのパナリティカル^[84]で、実質は3社の寡占に近い。2021年の時点で世界のX線分析装置市場は約2000億円、うち同社の占有率は約25%^[85]、日本市場は約250億円で約60%^[86]だった。装置を納めたあとにも商いは続いた。精密な機械を長く高い精度で使いたい顧客に対し^[87]、消耗品や交換部品の供給、ハードとソフトの更新、修理や点検、予防保守の契約、機器の移設支援^[88]を提供している。