古野電気の歴史
1938年に古野清孝氏が長崎県口之津町で始めた船舶電気工事業の古野電気商会が起源。
1948年に世界で初めて魚群探知機を実用化し、1967年には舶用レーダーが米国と西独の型式検定に合格して輸出を伸ばした。110カ国へフルノブランドで供給する舶用電子機器メーカーで、国外が売上の71%を占める。
設立から現在に至る系譜
長期業績と歴代社長
沿革
創業期
1938年〜口之津町の集魚灯から世界初の魚群探知機へ
- 古野清孝氏が長崎県南高来郡口之津町に船舶電気工事業の古野電気商会を創業[1]
- 魚群探知機の開発・実用化に成功[1]
- 長崎市に古野電気工業所を創立[1]
- 神戸市長田区に水産電気工業を設立[1]
- 漁業用無線機を開発[2]
- 古野電気工業所の事業一切を継承して古野電気を設立[1]
売上高
- 売上高
古野電気売上高—
成長期
1956年〜西宮移転と舶用電子機器の総合メーカーへの拡大
- 海外輸出を開始[2]
- 船舶用レーダーを開発[2]
- 兵庫県西宮市に西宮工場第１期工事が完成[1]
- 本社を長崎市から兵庫県西宮市に移転[1]
- 世界初のネットレコーダーを開発[2]
- 陸上用機器を扱う特機部を新設[2]
- サーチライトソナーを開発[2]
- 西宮本社社屋が完成[1]
- 資本金を4,000千円に増資[1]
- NMEA（米国海洋電子機器協会）最優秀メーカー賞を初受賞[2]
- 資本金を8,000千円に増資[1]
- 資本金を10,000千円に増資[1]
- ジャイロコンパスと全周型スキャニングソナーを開発[2]
- ノルウェーにFURUNO NORGE A/Sを設立[1]
- 船舶用レーダー部門で最優秀メーカー賞を受賞[2]
- 米国にFURUNO U.S.A., INC.を設立[1]
- 英国にFURUNO(UK)LTD.を設立[1]
- 兵庫県三木市に三木工場第１期工事が完成[1]
- 水産電気工業が商号を古野電気に変更[1]
- 資本金を30,000千円に増資[1]
- 資本金を110,000千円に増資[1]
- 旧水産電気工業が旧古野電気を形式上吸収合併[1]
- 大阪証券取引所市場第二部に株式を上場[1]
売上高
- 売上高
古野電気売上高—
安定成長期
1983年〜大証一部上場とカーナビ用GPSへの展開
- 資本金を62億77万5千円に増資[2]
- 気象衛星受画装置・海底探索装置・ハンディターミナルを開発[2]
- 大阪証券取引所市場第一部に指定替え[1]
- 東京都八王子市の協立電波を買収[1]
- 東京都新宿区にフルノシステムズを設立[1]
- ARPA（自動衝突予防援助）レーダーを発売[2]
- 海洋レジャー市場への参入を開始[2]
- 世界初の海鳥探知機を開発[2]
- デンマークにFURUNO DANMARK A/Sを設立[1]
- 世界初の小型軽量マリンレーダーを開発[2]
- 兵庫県西宮市にフルノINTセンターが完成[1]
- 潜水調査船しんかい6500システム用装置を開発[2]
- カツオ釣ロボットを開発[2]
- 資本金を75億3454万2千円に増資[2]
- フランスにFURUNO FRANCE S.A.を設立[1]
- スペインにFURUNO ESPAÑA S.A.を設立[1]
- 三重県伊勢市にフルノ近畿販売を設立[1]
- 札幌市中央区にフルノ北海道販売を設立[1]
- 舶用機器事業部でISO9001の認証を取得[1]
- 応用機器事業部でISO9001/EN46001の認証を取得[1]
- システム機器事業部でISO9001の認証を取得[1]
- 航機事業部でISO9001の認証を取得[1]
- 三木工場でISO14001の認証を取得[1]
- 国内販売子会社3社を統合してフルノ関西販売を設立[1]
- 西宮本社でISO14001の認証を取得[1]
- 中国に大連古野軟件有限公司を設立[1]
- フィンランドにFURUNO FINLAND OYを設立[1]
- 古野香港有限公司を設立[1]
- フルノ東北販売がフルノ北海道販売を吸収合併（新社名フルノ北日本販売）[1]
- 広東省東莞市に東莞長安古野電子廠を開設[2]
- フルノ西日本販売がフルノ南日本販売を吸収合併（新社名フルノ九州販売）[1]
- ドイツにFURUNO DEUTSCHLAND GmbHを設立[1]
- オランダにFURUNO EUROPE B.V.を設立[2]
- 古野（上海）貿易有限公司を設立[1]
- FURUNO FRANCE S.A.がFURUNO FRANCE S.A.S.に商号変更[1]
2008年〜ETC特需の消滅と防衛省への返納金
- 米国のeRide, INC.を買収[1]
- ギリシャにFURUNO HELLAS LTD.を設立[1]
- フルノ北日本販売を吸収合併[1]
- 協立電波を清算[1]
- FURUNO HELLAS LTD.がFURUNO HELLAS S.A.に商号変更[1]
- シンガポールのRICO (PTE) LTDを買収[1]
- フルノINSトレーニングセンター（INSTC）を開設[2]
- 孚諾科技（大連）有限公司を設立[1]
- キプロス共和国にFURUNO（CYPRUS）LTDを設立[2]
- 韓国にFURUNO KOREAを設立[1]
- 現物市場統合に伴い東京証券取引所市場第一部に上場[1]
- イタリアにFURUNO ITALIA S.R.L.を設立[2]
- ニュージーランドのElectronic Navigation LTDに資本参加[1]
- RICO (PTE) LTDがFURUNO SINGAPORE PTE LTDに商号変更[1]
- FURUNO CHINA CO., LIMITEDを設立[1]
- PT FURUNO ELECTRIC INDONESIAを設立[2]
- パナマ共和国にFURUNO PANAMA, S.A.を設立[2]
- FURUNO ELECTRIC (MALAYSIA) SDN. BHD.を設立[2]
- 合弁で中遠海運古野通信導航科技（上海）有限公司を設立[3]
- 製造委託工場の東莞長安古野電子廠を生産子会社に転換[2]
- eRide, INC.を清算[1]
- デンマークのEMRI A/Sを買収[2]
- 新研究開発棟が竣工[4]
- 東京証券取引所の新市場区分化に伴いプライム市場に移行[1]
- 大連古野軟件有限公司が古野（大連）科技有限公司に商号変更[1]
- フランスのSARL ROBIN MARINEを買収[2]
- フルノ九州販売及びフルノ関西販売を吸収合併[1]
売上高経常利益率
- 売上高
- 売上原価
- 販管費
- 営業利益
- 経常利益率
古野電気2026年2月期売上高1,406億円売上高経常利益率13.0%