日置電機の歴史

更新：

沿革

1935年に始まった電気指示計器の製造が起源。

1946年に初のテスタ「Hサーキットテスタ」を、1983年に「メモリハイコーダ8801」を発売した。長野県の坂城と上田に生産拠点を設け、現場測定器から自動試験装置までを手がける電気計測器メーカーである。

1935年 1946年 1952年 1974年 1983年 1991年 2026年 日置電機製作所 1935年創業 Hサーキットテスタ 1946年初のテスタを発売 日置電機 1952年設立 現場測定器 1974年分野に参入 メモリハイコーダ8801 1983年発売 株式上場 1991年店頭登録
日置電機 有価証券報告書「沿革」、公式サイト「沿革」
創業期

1935年〜電気指示計器の製造開始と日置電機の設立

  1. 電気指示計器の製造を開始[1]
  2. 東京都目黒区に日置電機計器製作所を設立[1]
  3. 工場を長野県坂城町に移転[1]
  4. パネルメーターH-45・H-65を発売[1]
  5. 初のテスタ「Hサーキットテスタ」を発売[2]
  6. 米極東空軍の航空機用マルチテスタ製造工場に指定され大量受注[1]
  7. 日置電機を設立[3]
  8. 本社工場を新設[3]
  9. 商標マークを決定[1]
  10. テープレコーダ用VU計の量産を開始[3]
  11. 指示電気計器のJISマーク表示許可[1]
  12. 「クランプテスタCT-300」を発売[1]
  13. 韓国に合弁の光州電子精密工業を設立[4]
第1章仲間3、4人で始めた東京の日置電機製作所と、疎開先の坂城で出した自社製の指示電気計器
売上高
  • 売上高
日置電機売上高—
成長期

1974年〜現場測定器・電子測定器への参入と「メモリハイコーダ8801」

  1. 絶縁抵抗計IR-305を発売[1]
  2. 接地抵抗計ER-309を発売[1]
  3. 現場測定器分野に参入[3]
  4. 内磁トートバンドの計器を自主開発・発売[1]
  5. ディジタルハイテスタ3201を発売[1]
  6. 自社ブランド製品の販売を開始[2]
  7. ディジタルクランプハイテスタ3202を発売[1]
  8. クランプ式電力計3131・3133を他社に先駆け発売[1]
  9. 電池式絶縁抵抗計・回路計にJISマーク表示許可[1]
  10. PRカー「やまびこ号」で全国のユーザへの巡回開始[1]
  11. 電子測定器分野に参入[3]
  12. 記録装置分野に参入[3]
  13. 日置技報を創刊[1]
  14. クランプオンパワーハイテスタ3161を発売[1]
  15. ハイテスタ3000を発売[1]
  16. 「メモリハイコーダ8801」を発売[1]
  17. 製品の輸出を開始[2]
  18. 創業50周年記念式典を開催[1]
  19. 8801メモリハイコーダなど5機種でグッドデザイン賞を初受賞[1]
売上高
  • 売上高
日置電機売上高—
成長期

1986年〜自動試験装置分野への参入と東証一部への指定替え

  1. インサーキットハイテスタ1101を発売[1]
  2. 「HIOKIの理念」を策定[1]
  3. 自動試験装置分野に参入[3]
  4. 特定公益信託フォレストヒルズ奨学基金を発足[1]創業
  5. 新本社工場「HIOKIフォレストヒルズ」を新設[3]
  6. 日本証券業協会に店頭登録[3]
  7. メモリハイコーダでISO9001認証を取得[1]
  8. 社員寮のHIOKIロッジを竣工[1]
  9. 日置フォレストプラザを設立[1]
  10. ISO14001認証を取得[1]
  11. 米国にHIOKI USA CORPORATIONを設立[1]
  12. 日置エンジニアリングサービスを設立[1]
  13. 合弁でTKK HIOKIを設立[3]
  14. 東京証券取引所市場第二部に上場[3]上場
  15. 中国に合弁会社のHIKING TECHNOLOGYを設立[1]
  16. 東京証券取引所市場第一部に指定替え[3]
  17. 財団法人HIOKI奨学・緑化基金を設立[1]
売上高
  • 売上高
日置電機売上高—
安定成長期

2006年〜東亜ディーケーケーの電子測定器事業譲受と生産・研究拠点の拡充

  1. 台湾に合弁会社のTHT TECHNOLOGYを設立[1]
  2. 天津駐在員事務所を開設[1]
  3. 本社工場棟「ソリューションファクトリー」を新設[3]
  4. 東亜ディーケーケーから電子測定器事業を譲受[3]
  5. 中国に日置（上海）商貿を設立[1]
  6. 世界初の金属非接触式電圧計を開発・発売[1]
  7. インドにHIOKI INDIAを設立[1]
  8. シンガポールにHIOKI SINGAPOREを設立[1]
  9. 韓国にHIOKI KOREAを設立[1]
  10. 研究棟「HIOKIイノベーションセンター」を新設[3]
  11. ドバイに中東駐在員事務所を設立[1]
  12. インドにHIOKI INDIA ENGINEERINGを設立[1]
  13. ドイツにHIOKI EUROPEを設立[1]
  14. 台湾に台湾日置電機を設立[1]
  15. インドネシアにPT. HIOKI ELECTRIC INSTRUMENTを設立[1]
  16. 長期経営方針「ビジョン2030」を発表[1]
  17. HIOKI USAの本社を米国テキサス州ダラスに移転[1]
  18. 中国に日置（上海）科技発展を設立[1]
  19. 中国に日置（上海）測量儀器を設立[1]
  20. 坂城工場を新設[3]
  21. プライム市場に移行[3]
  22. HIOKIイノベーションセンター内に協創ラボラトリーを新設[1]
  23. タイにHIOKI ELECTRIC (THAILAND)を設立[1]
  24. 中東にHIOKI MEA FZCOを設立[1]
  25. 横浜・大阪にテクニカルセンターを新設[1]
  26. 上田第二工場を新設[3]
  27. ベトナムにHIOKI ELECTRIC VIETNAMを設立[1]
  28. 横浜R&Dセンターを開設[3]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
日置電機2025年12月期売上高405億円売上高経常利益率17.5%
就任年社長氏名役職名
2012年岡澤尊宏代表取締役社長
2017年細谷和俊代表取締役社長就任（現任）
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
The社史トップページに戻る
出典・参考 4件
出典・参考
  • [1]日置電機 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [2]公式サイト（沿革）
  • [3]有価証券報告書
  • [4]日経ビジネス「日置電機・首位狙う業界2位の経営戦略」（1973年8月6日）

API for AI Agents — 認証不要、URLをGETするだけで機械可読なJSONをトークン消費を抑えつつ取得できます。

免責事項およびポリシー

コンテンツの位置づけと正確性

  • 本サイトは有価証券報告書・IR資料・書籍・報道等の公開情報をもとに作成した 個人の分析・整理であり、当該企業および関係者の公式見解ではありません。
  • 記載内容の正確性・適時性は保証せず、提出後の訂正や最新の開示には 必ずしも追従していません。重要な判断には一次情報をご参照ください。

責任の範囲

  • 本サイトの利用に起因する損害について、運営者は一切の責任を負いません。
  • 記載内容は投資助言・推奨を目的としたものではなく、 投資判断はご自身の責任に基づいて行ってください。

二次利用について

  • 本サイト掲載の内容の商用利用（営利目的の転載・複製・配布等）および SNS 等への画像・スクリーンショットの転載はご遠慮ください。（飲み会や、社内 Slack・Teams など、リアルな口コミでご紹介いただけますと大変嬉しく存じます。）
  • 本サイトへのリンクは制限しておりません。
  • 社内会議資料・社内研修等、法人内での社内利用（社外への再配布を伴わないもの）は制限しておりません。

アクセス解析とプライバシー

  • アクセス解析（Google Analytics 4）
    本サイトは Google LLC が提供する Google Analytics 4 によりアクセス解析を行っています。Cookie を用いてページビュー・参照元・ブラウザ環境等を収集しますが、氏名等の個人を直接特定する情報は収集しません。収集された情報は Google LLC のプライバシーポリシーに基づき、同社のサービス提供・維持・改善等の目的でも利用される場合があります。収集を望まない場合は、Google が提供するオプトアウトアドオンで無効にできます。
  • 配信ログ（Amazon CloudFront）
    本サイトの配信に用いている Amazon CloudFront のアクセスログを取得しています。リクエスト元 IP アドレス・User-Agent・リクエストパス・ステータスコード等を保存し、AI クローラー（ClaudeBot, GPTBot 等）と人間のアクセスの比率把握、不正アクセスの検知、配信品質の改善のために利用しています。
  • ご意見フォーム
    ご意見フォームから送信された内容（本文・送信元ページの URL・端末ごとのランダムな識別子）は、送信元 IP アドレスとともに記録されます。サイトの品質改善と不正な送信の防止のために利用し、本文の要約には外部の AI サービスを利用する場合があります。フォームには個人情報を記入しないでください。
  • 外部への提供
    収集データは、上記の目的の範囲で、業務を委託する外部サービス（アクセス解析・配信など）に取り扱わせる場合があります。それ以外に、法令に基づく場合を除き、第三者に提供することはありません。

最終改定: 2026年10月