日置電機の歴史

更新:

沿革

1935年に始まった電気指示計器の製造が起源。

1946年に初のテスタ「Hサーキットテスタ」を、1983年に「メモリハイコーダ8801」を発売した。長野県の坂城と上田に生産拠点を開設し、現場測定器から自動試験装置までを手がける電気計測器メーカーである。

1935年1946年1952年1974年1983年1991年2026年日置電機製作所1935年創業Hサーキットテスタ1946年初のテスタを発売日置電機1952年設立現場測定器1974年分野に参入メモリハイコーダ88011983年発売株式上場1991年店頭登録
沿革概略を知る
  1. 電気指示計器の製造を開始[1]
  2. 東京都目黒区に日置電機計器製作所を設立[1]
  3. 工場を長野県坂城町に移転[1]
  4. パネルメーターH-45・H-65を発売[1]
  5. 初のテスタ「Hサーキットテスタ」を発売[2]
  6. 米極東空軍の航空機用マルチテスタ製造工場に指定され大量受注[1]
  7. 日置電機を設立[3]
  8. 本社工場を新設[3]
  9. 商標マークを決定[1]
  10. テープレコーダ用VU計の量産を開始[3]
  11. 指示電気計器のJISマーク表示許可[1]
  12. 「クランプテスタCT-300」を発売[1]
  13. 韓国に合弁の光州電子精密工業を設立[4]
売上高
  • 売上高
日置電機売上高—
歴史詳細を読む電気指示計器の製造開始と日置電機の設立
成長期

1974年〜現場測定器・電子測定器への参入と「メモリハイコーダ8801」

  1. 絶縁抵抗計IR-305を発売[1]
  2. 接地抵抗計ER-309を発売[1]
  3. 現場測定器分野に参入[3]
  4. 内磁トートバンドの計器を自主開発・発売[1]
  5. ディジタルハイテスタ3201を発売[1]
  6. 自社ブランド製品の販売を開始[2]
  7. ディジタルクランプハイテスタ3202を発売[1]
  8. クランプ式電力計3131・3133を他社に先駆け発売[1]
  9. 電池式絶縁抵抗計・回路計にJISマーク表示許可[1]
  10. PRカー「やまびこ号」で全国のユーザへの巡回開始[1]
  11. 電子測定器分野に参入[3]
  12. 記録装置分野に参入[3]
  13. 日置技報を創刊[1]
  14. クランプオンパワーハイテスタ3161を発売[1]
  15. ハイテスタ3000を発売[1]
  16. 「メモリハイコーダ8801」を発売[1]
  17. 製品の輸出を開始[2]
  18. 創業50周年記念式典を開催[1]
  19. 8801メモリハイコーダなど5機種でグッドデザイン賞を初受賞[1]
売上高
  • 売上高
日置電機売上高—
成長期

1986年〜自動試験装置分野への参入と東証一部への指定替え

  1. インサーキットハイテスタ1101を発売[1]
  2. 「HIOKIの理念」を策定[1]
  3. 自動試験装置分野に参入[3]
  4. 特定公益信託フォレストヒルズ奨学基金を発足[1]
  5. 新本社工場「HIOKIフォレストヒルズ」を新設[3]
  6. 日本証券業協会に店頭登録[3]
  7. メモリハイコーダでISO9001認証を取得[1]
  8. 社員寮のHIOKIロッジを竣工[1]
  9. 日置フォレストプラザを設立[1]
  10. ISO14001認証を取得[1]
  11. 米国にHIOKI USA CORPORATIONを設立[1]
  12. 日置エンジニアリングサービスを設立[1]
  13. 合弁でTKK HIOKIを設立[3]
  14. 東京証券取引所市場第二部に上場[3]
  15. 中国に合弁会社のHIKING TECHNOLOGYを設立[1]
  16. 東京証券取引所市場第一部に指定替え[3]
  17. 財団法人HIOKI奨学・緑化基金を設立[1]
売上高
  • 売上高
日置電機売上高—
安定成長期

2006年〜東亜ディーケーケーの電子測定器事業譲受と生産・研究拠点の拡充

  1. 台湾に合弁会社のTHT TECHNOLOGYを設立[1]
  2. 天津駐在員事務所を開設[1]
  3. 本社工場棟「ソリューションファクトリー」を新設[3]
  4. 東亜ディーケーケーから電子測定器事業を譲受[3]
  5. 中国に日置(上海)商貿を設立[1]
  6. 世界初の金属非接触式電圧計を開発・発売[1]
  7. インドにHIOKI INDIAを設立[1]
  8. シンガポールにHIOKI SINGAPOREを設立[1]
  9. 韓国にHIOKI KOREAを設立[1]
  10. 研究棟「HIOKIイノベーションセンター」を新設[3]
  11. ドバイに中東駐在員事務所を設立[1]
  12. インドにHIOKI INDIA ENGINEERINGを設立[1]
  13. ドイツにHIOKI EUROPEを設立[1]
  14. 台湾に台湾日置電機を設立[1]
  15. インドネシアにPT. HIOKI ELECTRIC INSTRUMENTを設立[1]
  16. 長期経営方針「ビジョン2030」を発表[1]
  17. HIOKI USAの本社を米国テキサス州ダラスに移転[1]
  18. 中国に日置(上海)科技発展を設立[1]
  19. 中国に日置(上海)測量儀器を設立[1]
  20. 坂城工場を新設[3]
  21. プライム市場に移行[3]
  22. HIOKIイノベーションセンター内に協創ラボラトリーを新設[1]
  23. タイにHIOKI ELECTRIC (THAILAND)を設立[1]
  24. 中東にHIOKI MEA FZCOを設立[1]
  25. 横浜・大阪にテクニカルセンターを新設[1]
  26. 上田第二工場を新設[3]
  27. ベトナムにHIOKI ELECTRIC VIETNAMを設立[1]
  28. 横浜R&Dセンターを開設[3]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
日置電機2025年12月期売上高405億円売上高経常利益率17.5%
就任年社長氏名役職名
2017年細谷和俊代表取締役社長

日置電機について調べる

API for AI Agents認証不要。レートリミットなし(無制限)

データメソッドURL
全社企業一覧GEThttps://the-shashi.com/api/companies.json
全社決断GEThttps://the-shashi.com/api/decisions.json
全社歴代社長GEThttps://the-shashi.com/api/ceo.json
全社社外取締役GEThttps://the-shashi.com/api/directors.json
全社エンドポイント定義GEThttps://the-shashi.com/api/api-manifest.json
日置電機索引GEThttps://the-shashi.com/api/6866/company.json
日置電機通史・長期業績・決断GEThttps://the-shashi.com/api/6866/history.json
日置電機歴代社長(一覧。行の api_url が 1 人 1 本)GEThttps://the-shashi.com/api/6866/ceo.json
日置電機業績サマリ(直近 3 期)GEThttps://the-shashi.com/api/6866/financials.json
日置電機売上分解 3 つの軸GEThttps://the-shashi.com/api/6866/financials/segment.json
日置電機損益計算書(PL)GEThttps://the-shashi.com/api/6866/financials/pl.json
日置電機キャッシュ・フロー計算書(CF)GEThttps://the-shashi.com/api/6866/financials/cf.json
日置電機貸借対照表(BS)GEThttps://the-shashi.com/api/6866/financials/bs.json
日置電機従業員・生産性GEThttps://the-shashi.com/api/6866/financials/employee.json
日置電機株式・株価指標GEThttps://the-shashi.com/api/6866/financials/stock.json
日置電機大株主・株主構成・大量保有GEThttps://the-shashi.com/api/6866/shareholders.json
日置電機現在の取締役・選任の賛成比率GEThttps://the-shashi.com/api/6866/executives.json
日置電機配当GEThttps://the-shashi.com/api/6866/dividend.json
日置電機役員報酬・監査報酬GEThttps://the-shashi.com/api/6866/remuneration.json
日置電機業績 CSVGEThttps://the-shashi.com/api/6866/financials.csv
日置電機長期業績 CSVGEThttps://the-shashi.com/api/6866/financials_history.csv
トップページに戻る

免責事項およびポリシー