東京計器の歴史

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沿革

1896年に創業した和田計器製作所が起源。

1917年に三菱合資との共同出資で日本光学工業を設立し、1926年にはウォルター・キディーと火災探知器・消火器の販売権契約を締結した。1949年に東京証券取引所へ上場した老舗の計器メーカーである。

1896年1902年1917年1948年1949年1970年1990年2008年2026年和田計器製作所1896年創業東京計器製作所1902年合名会社に改組東京計器製作所1917年株式会社に改組日本光学工業1917年共同出資・現ニコン東京計器製造所1948年第二会社として設立株式上場1949年上場東京計器1970年商号変更トキメック1990年商号変更東京計器2008年商号を戻す
有価証券報告書「沿革」、公式サイト「沿革」
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創業期

1896年〜和田計器製作所の創業から東京計器製作所への改組まで

  1. 和田計器製作所を創業[1]
  2. 羅針儀・測深儀などの航海計器の製作を開始[2]
  3. 東京計器製作所を設立[2]
  4. 航海用望遠鏡・距離測定儀などの製作を開始[2]
  5. 株式会社東京計器製作所に改組[1]
  6. 三菱合資との共同出資で日本光学工業を設立[3]
  7. スペリー式ジャイロコンパスの製作を開始[2]
  8. 航空計器の研究を開始[2]
売上高
  • 売上高
東京計器売上高—
歴史詳細を読む和田計器製作所の創業から東京計器製作所への改組まで
成長期

1926年〜ウォルター・キディーとの販売権契約と東京航空計器の設立

  1. 日本最初の船舶用オートパイロットの製作に成功[2]
  2. ウォルター・キディーと火災探知器・消火器の販売権契約[4]
  3. 本社・工場を東京・蒲田に移転[2]
  4. 私立東京計器青年訓練所を設立[3]
  5. 東京航空計器を設立[1]
売上高
  • 売上高
東京計器売上高—

1948年〜東京計器製造所の設立と東京計器への改称

  1. 東京計器製造所を設立[1]
  2. 東京証券取引所に上場[1]
  3. 米国スペリー社と船舶用機器全製品の代理販売権契約を締結[2]
  4. 米国スペリー社とジャイロコンパスなどの製造権契約を締結[2]
  5. 米国スペリー社とレーダの製造権契約を締結[2]
  6. 米国スペリー社と航空計器の製造権契約を締結[2]
  7. 油圧機器の製造を開始[2]
  8. 米国ベンディックス社と航空計器の製造権契約を締結[2]
  9. 船舶自動化機器の開発に成功[2]
  10. 世界で初めて超音波流量計の開発に成功[2]
  11. 国産機YS-11用航法計器の生産を開始[2]
  12. 東京ビッカースを設立[1]
  13. 新東京計器を設立[1]
  14. 油圧パワーユニットの組立専門工場として東京計器メカニックスを設立[2]
  15. 東京計器に商号変更[1]
  16. F-4EJ用レーダ警戒装置を独自開発[2]
  17. 東京計器計算センターを設立[2]
  18. 東京計器アビエーションを設立[2]
  19. 第一東京計器を設立[1]
  20. 主力戦闘機F-15J搭載機器の製造を開始[2]
売上高
  • 売上高
東京計器売上高—
成長期

1981年〜トキメックへの商号変更と那須・矢板・佐野事業所の開設

  1. 第一東京計器を吸収合併[2]
  2. 那須事業所を開設[1]
  3. 新東京計器を吸収合併[2]
  4. 矢板事業所を開設[1]
  5. 東京ビッカースを吸収合併[2]
  6. 佐野事業所を開設[1]
  7. 船舶機器の部品販売・修理のためテックスを設立[2]
  8. 大形油圧システム製品の組立専門工場として田沼事業所を開設[2]
  9. 蒲田の本社工場を再開発し本社・技術センターを開設[2]
  10. テクノポートを設立[2]
  11. TECHNOPORT U.S.A.を設立[2]
  12. 田沼事業所にCIM工場を新設[2]
  13. トキメックに商号変更[1]
  14. 飯能事業所を開設[1]
  15. 鉄道保線業務のトキメックレールテクノを設立[2]
  16. TECHNOPORT U.S.A.を子会社化[2]
  17. TOKIMEC KOREA HYDRAULICSを設立[2]
  18. 本社ビルの土地・建物を売却[1]
売上高
  • 売上高
東京計器売上高—

2008年〜東京計器への商号復帰とプライム市場への移行

  1. モコス・ジャパンを連結子会社化[2]
  2. 東京計器に商号変更[1]
  3. オーバルと業務・資本提携[2]
  4. 長野計器・チノー・オーバルと水ビジネスで業務提携[2]
  5. 東涇技器（上海）商貿有限公司を設立[2]
  6. 駐在員事務所を開設[2]
  7. TOKYO KEIKI PRECISION TECHNOLOGYを設立[1]
  8. 事業部制を社内カンパニー制に変更[2]
  9. 通信制御システムカンパニーを新設[2]
  10. 台北支店を開設[2]
  11. 駐在員事務所を開設[2]
  12. プライム市場に移行[1]
  13. 平和島事業所を開設[2]
  14. 本社を羽田に移転[2]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
東京計器2026年3月期売上高612億円売上高経常利益率9.0%
就任年社長氏名役職名
安藤毅

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出典・参考
#年出所
[1]—有価証券報告書
[2]2026東京計器 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[3]1961刊行社史「東京計器略史_65年の足跡」
[4]—公式サイト（沿革）
東京計器の財務データ一覧を見るROEFCF自己資本比率＋255科目

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最終改定: 2026年10月