東京計器：和田計器製作所の創業から東京計器製作所への改組まで

和田嘉衡氏は1896年5月1日、東京市小石川区原町120番地の茶畑に小屋を建て、和田計器製作所として圧力計の研究製作を始めた。現在の東京計器の起点は、和田嘉衡氏が原町に開いた計器工場にある。創業の契機は、汽車で知り合った海軍機関大尉の山本安太郎氏の助言で、計器の国内自給を急ぐべきだと和田嘉衡氏が考えたことにあった。当時の国内には近代的な計器の製作者がほかになく、比べる製品も参考書もほとんど無かった。作業場は約6平方米、所員は和田嘉衡氏のほかに4名で、創業期は収入に比べて支出が多く、経営は再三苦境に陥った。輸入品の代わりを手本なしで作る仕事は、試作の手戻りを重くしたと推察される。

和田嘉衡氏は1899年に特許和田式指圧器を完成し、海軍は外国製品の輸入を中止して和田式に切り替えた。海軍の判断の根拠は、それまで使っていた外国製の指圧器と比べた性能の優位だった。工場は圧力計の製作に成功した後、回転計・動力計・温度計へと品目を広げた。英国ロンドンのリューケントバルブ社は指圧器の世界一手販売権を求めたものの、和田式の名を外す条件を付けたため、和田嘉衡氏は交渉を打ち切った。1900年には航海計器に着手して海軍の指定工場となり、海軍技師から特許を譲り受けた磁気羅針儀を納入した。輸入品を置き換えた実績が、海軍との取引の入口になったとみられる。

増える需要を個人経営で受け切れなくなり、和田嘉衡氏は1902年5月9日に資本金2万円の合名会社東京計器製作所へ組織を改めた。組織を本部と工場部の2部に分け、和田嘉衡氏が技師長を兼ねた。合名会社の代表社員は和田嘉衡氏が務めた。改組を機に航海用テレグラフや圧力計試験器、回転計試験器の製作に着手した。続いて東京帝国大学教授の横田成年氏と末広恭二氏の指導と監督を受け、振動計や振動分解器、末広式トーションメーターを完成させた。大学の学者を招いたことで、個人の工夫に依存した製作を測定の理論で裏づける段階へ進めたのだろう。

1904年2月に日露戦争が始まると、東京計器製作所は軍需工場に指定され、政府の国産化方針の下で多量の注文を受けた。軍需工場として需要を受けたことで社業は拡大した。戦後も海軍からロシアの戦利艦艇に使う修整式磁気羅針儀100台を受注し、全数を納めた。並行して電気の普及を見込み、他社より早く電気計器の研究製作を始め、直流から交流の計器へ品目を広げた。ロシアの戦利艦に積まれていた電気式のモリナリ式回転計も製作した。海軍向けの航海計器で得た受注の厚みが、電気計器という新しい分野へ投資する余力を生んだと思われる。

東京計器製作所の品目は、圧力計に続いて回転計・動力計・温度計・航海計器へ広がった。1906年には光学計器を扱う工場を社内に新設し、プリズムとレンズの研磨を始めた。1907年には英国ケルビン社と神戸での共同出資会社を準備したものの、ケルビン卿の急逝で中止となり、のちにケルビン社から航海計器の製作権を得た。1914年1月の英国バー・エンド・ストラウト社との光学計器の共同製作は、大戦の勃発で決定を延ばし実現しなかった。同年2月にはドイツのシーメンス・シュッケルト社と弱電流製品の製作を調印の直前まで詰めた。シーメンス事件で先方の交渉委員が帰国し、計画は事実上中止となった。

第1次世界大戦で陸海軍の注文は激増し、海軍を通じてロシア政府から火薬信管の大量注文も受けた。1916年6月の増資で資本金を50万円としたものの、機械的計器・電気計器・光学計器の主要製品にはさらに研究と製作が要るようになった。50万円では将来の発展は難しいとみなされ、資本金の大幅な増額と経営組織の改革を求める意見が強まった。和田嘉衡氏と男爵の近藤廉平氏ほか数名の発起人は合名会社の買収を計画し、1917年5月31日に株式会社東京計器製作所を設立し、登記を済ませた。株式組織に改めた新会社の資本金は300万円だった。個人の出資に依存した合名会社では、大戦期の注文増に設備投資が追いつかないと判断したと考えられる。

1917年7月25日、東京計器製作所と三菱合資会社の共同出資による、資本金200万円の日本光学工業株式会社の発足。翌26日、東京計器製作所は日本光学工業へ光学計器課をすべて移した。分離の理由は、光学計器が深い学理と高い技能に加えて大きな研究・製造設備を要し、科学部の一部門では運営できないと結論づけたことにある。新会社は東京計器製作所の光学計器工場と岩城硝子の反射鏡部門を統合し、三菱合資との共同経営で発足した。社長には和田嘉衡氏が兼務で就任し、専務取締役は三菱合資の曾根増吉氏が務めた。投資の重い光学を別会社に移し、本体の資本を計器の量産に集中させたと解される。

第43議会で八八艦隊の完成予算案が可決され、艦船に積む装備品の国産化が急務となった。和田嘉衡氏は海軍機関大佐の与倉守之助氏の進言を受け、米国スペリー・ジャイロスコープ社にジャイロコンパスと高光度探照灯の特許について契約交渉を始めた。海軍大臣の許可を得て交渉を在米の与倉守之助氏に委ね、三井物産ニューヨーク支店を通じて探照灯は1917年に契約が成立した。1918年8月にはジャイロコンパスの製造販売権でも契約が成立し、以後ほかの製品でも技術提携を結んだ。探照灯は1920年秋に国産化して海軍へ納め、ジャイロコンパスは試作の完成が1923年末、海軍への本格納入は1925年以降となった。磁気羅針儀の次の世代となる装備品の製造権を得たことで、八八艦隊の需要の受注先となる準備を整えたといえる。

1918年の大戦終結で軍需品の注文は減り、小名木川分工場は1917年の暴風雨と海嘯、1918年の類焼で大きな損害を受けた。1割の配当を続けてきた東京計器製作所は、第5期（1919年5月〜10月）に無配となった。1922年にワシントン軍縮会議の協定が成立し、海軍関係の注文は激減して製作中の品も中途で廃棄に至った。1923年9月1日の関東大震災では建物に大きな被害を受け、2名の殉職者を出した。大正末期には航空計器の製作に着手し、のちにスペリー社と航空計器でも技術提携を結んだ。海軍の装備計画に依存した受注の振れが、航空と民需の計器を探る動機になったとうかがえる。