ATG・TWS・グッドイヤーOTRの連続取得（2016年・横浜ゴムの決断）

オフハイウェイタイヤ事業への連続M&Aによる事業構成の転換

概要

2016年3月25日にKKRほかと株式譲渡契約を締結したATG（Alliance Tire Group B.V.、オランダ）の取得を皮切りに、横浜ゴムは2022年契約・2023年取得のトレルボルグ・ホイールシステムズ（TWS）、2024年契約・2025年譲受のグッドイヤー社OTR事業と、オフハイウェイタイヤ（OHT）領域で買収を重ねた。中期経営計画「YX2026」はこの手法を「Programmatic M&A」と呼び、OHT事業の成長戦略の一つとして掲げている。

背景

乗用車用タイヤ（タイヤ消費財）は景気変動や新興国メーカーとの価格競争を受けやすく、2015年12月期の営業利益は前期比7.7%減の545億円にとどまった。第148期有価証券報告書は、タイヤ市場で生産財が半分を占めるのに対し自社の消費財と生産財の構成比は2対1であり、収益力の高いOHT事業の成長が重要な課題だったと記している。

内容

ATGの取得原価は1,339億93百万円、TWSの取得対価は3,479億39百万円、グッドイヤーOTR事業の譲受対価は1,417億7百万円で、3件の合計は6,236億39百万円にのぼる。TWSの取得資金は10年の借入3,147億円で賄った。のれんはATGで802億45百万円、TWSで1,549億49百万円、OTR事業で159億33百万円が立ち、2025年12月期末ののれん残高は3,328億99百万円となった。

含意

3件を経てタイヤセグメントの売上収益は2025年12月期に1兆1,212億84百万円、連結売上収益の90.8%となり、連結では5期連続の増収増益となった。のれんの減損は生じていない一方、2024年12月期にはOHTの生産再編としてハデラ工場とプラハ工場の閉鎖を決め、減損損失114億36百万円を計上している。