アプリ事業から所属ライバーの運営へ——創業1年での主力事業の入れ替え

いちから株式会社が設立されたのは2017年5月であった。早稲田大学に在学していた田角陸氏が21歳で興した会社で、資本金は100万円、東京都新宿区に本店を置いた。手がけたのはVR（仮想現実）・MR（複合現実）のデバイス向けアプリケーションの開発である。2016年から2017年にかけて「VR元年」と呼ばれた業界の高揚のなかでの参入であった。同年11月には、IT系の企業が集まる渋谷区へ本店を移している^[1][2]。

会社が最初に売ろうとしたのは、タレントではなくツールであった。2018年2月8日、いちからはiPhone X向けのアプリ「にじさんじ」を公開する。iPhone Xに搭載された顔認識機能を使い、利用者の表情をアニメーションのキャラクターへリアルタイムで反映させ、そのまま外部の配信サービスへ流せる仕組みである。誰でも手軽にバーチャルYouTuberになれることを掲げた、アプリ提供の会社としての船出であった^[3]。

当時のVTuberは、個人で活動する演者が大半を占めていた。いちからはアプリの認知を広げるためにオーディションを開き、採用した8名を「にじさんじ1期生」としてアプリの公開と同じ2018年2月8日に始動させた。魔法少女や女神、ゲーム配信者といった設定はそれぞれ異なり、生放送は当時のライブ配信サービスで、編集した動画やゲーム実況はYouTubeで公開するという振り分けであった。あくまでアプリの実演役という建て付けであった^[4][5]。

事業としての体を成していたとは言いがたい。設立から翌年4月までを第1期とする2018年4月期の売上高は1,662万円にとどまり、経常損益は396万円の赤字であった。社員数もごく限られ、アプリの収益化にも至っていない。この規模の会社が、公開したばかりの自社アプリと、その宣伝のために採った8名のタレントという二つの資産を並べて抱えていた、というのが2018年春の姿であった^[6]。

想定と実際は食い違った。売り物であるアプリよりも、その宣伝役として起用した1期生のほうが先に支持を集めた。いちからはここで、アプリの提供を主力に据える構想を外し、タレントの運営へ事業を切り替える。のちに田角氏はこの切り替えについて「何の迷いもなかった。やるしかねえ」と振り返っている。プロダクトを売る会社から、演者を預かって育てる会社へ、業態そのものを入れ替える決断であった^[7]。

田角氏の見立ては、演者が集まる場所そのものが移るという読みに支えられていた。同氏は「アニメ業界にも、YouTube配信の時代がやってくる」と考えてVTuber事業への参入を決めたと語っている。手段としてライブ配信を選んだ理由も明快であった。ファンの熱量を共感・愛着・信頼と捉え、同じ時間を共有できる生放送であればファン同士も一緒に盛り上がれるとみていた。収録した動画ではなく配信に賭けた判断が、事務所モデルの設計を方向づけた^[8]。

事務所として動き始めたいちからは、まず対象を分けて枠を増やした。2018年5月にゲーム配信に特化した「にじさんじゲーマーズ」を設け、6月には候補生で構成する「にじさんじSEEDs」を加える。演者の性格や習熟度に応じて受け皿を用意し、採用の幅を広げる組み立てであった。もっとも、グループが3つに分かれたことで、視聴者から見た所属の区別は入り組んだものになった^[9]。

広げた枠は、同じ年のうちに畳まれた。2018年12月、いちからは「にじさんじ」「にじさんじゲーマーズ」「にじさんじSEEDs」の3グループを「にじさんじ」へ統合する。派生ブランドを設けてから統合までは、わずか7か月であった。以後、国内の所属ライバーは単一のブランドのもとに置かれ、この形は現在まで変わっていない。同じ年に事業の入れ替えとブランドの集約を続けて済ませた点に、この時期の判断の速さがうかがえる^[10]。

転換の成否は、翌期の数字にすぐ表れた。2019年4月期の売上高は8億6,652万円と、前期の1,662万円から52倍に伸び、経常損益も4,726万円の黒字へ転じた。続く2020年4月期には売上高34億7,870万円まで拡大している。アプリの利用者を増やして課金を取る組み立てではなく、所属ライバーの配信とグッズから収益を得る事務所の形が、短期間で立ち上がったことを示している^[11]。

収益の土台を制度の面から固める動きも続いた。2020年6月1日、いちからは任天堂との間で、著作物の利用に関する包括的な許諾契約を結ぶ。任天堂は個人向けにゲーム実況のガイドラインを公開していたものの、法人はその対象外であった。いちからは法人として初めて包括的な許諾を受け、所属ライバーによる同社ゲームを使った投稿と収益化に道をつけた。ゲーム配信という主要な収益源を、権利者との合意のうえに置き直した契約であった^[12]。