円谷フィールズホールディングスフィールズによる円谷プロダクションの子会社化

フィールズは2003年3月にJASDAQ市場へ上場し、同年11月にSANKYOグループのダイドー（現ビスティ）と遊技機販売取引基本契約を結んだ。2008年2月には京楽産業グループとの共同事業を開始し、2009年11月にはカプコングループのエンターライズとも取引基本契約を締結している。複数の大手メーカーの機械をホールへ流す全国型の販売会社という形が、上場後の数年で固まった。名古屋の製鉄原料商社として1988年に生まれた会社は、この時点で遊技機流通の中核へ移っていた^[1]。

販売の武器はキャラクターとの組み合わせにあった。2004年12月にエヴァンゲリオンシリーズの遊技機販売を開始して以降、フィールズはアニメや特撮の作品世界を載せたタイアップ機を扱ってきた。ただし作品の権利はすべて他社が握っており、契約が切れれば同じ題材を使い続けられない。創業社長の山本英俊氏は2000年の業界向け講演で、ゲーム性を重視する流れがメーカー間の開発力の差を広げ、「パチスロメーカーがパチンコメーカー、パチンコメーカーがゲーム業界など、ジャンルを越えた提携が進んでいく」と語っていた。境界をまたぐ組み合わせが競争の焦点になるという見立てを、買収の10年前から公にしていた^[2][3]。

買収の直前、フィールズの業績は下り坂にあった。2008年3月期に連結売上高1,018億円・営業利益132億円を計上したのち、2009年3月期は売上730億円・営業利益20億円へ落ち込み、2010年3月期も売上663億円にとどまった。営業利益は81億円まで戻したものの、売上の規模は2年で3分の2近くまで縮んでいた。機械の販売台数と新台の当たり外れに収益が左右される流通業の性格が、リーマンショック後の需要減で表に出たかたちであった。次の柱を探す動機は、この数字の推移のなかで強まっていた^[4]。

売り手の側にも事情があった。円谷プロダクションは1963年に円谷英二氏が設立した特撮映像制作会社で、1966年放送開始のウルトラマンシリーズを擁する。2007年に広告映像制作のティー・ワイ・オーが傘下に収めていたが、同社は広告不況に直面し、2009年7月期の連結売上高は約294億円と前期比5.3%減少していた。ティー・ワイ・オーは「主力の広告映像事業に注力する」として、保有する円谷プロ株を手放す方針を固めた。日本を代表する特撮IPの版元が、親会社の事業選別によって市場に出た場面であった^[5][6]。

2010年3月17日、フィールズはティー・ワイ・オーが保有する円谷プロダクション株式を譲り受けることで基本合意したと発表した。対象はティー・ワイ・オーが持つ51%の全部であり、残る49%はバンダイが引き続き保有した。過半を握るものの単独ではなく、玩具・キャラクター商品の最大手と株主を分け合う構図となった。株式の譲り受けは同年4月2日に実行され、フィールズは円谷プロを子会社とした。同じ月には、CG映像制作のデジタル・フロンティアも株式取得によって傘下に加えている^[7][8][9]。

発表時点でフィールズが掲げた使途は、遊技機に限られていなかった。バンダイと連携したキャラクター商品の開発、提携先メーカーの遊技機でのキャラクター活用、そして米国などグローバル市場での展開が並べられている。ウルトラマンを台の絵柄として借りるだけであれば、従来どおり版元と契約すれば足りた。株式の過半を取得したのは、玩具・ライセンス・映像・海外という複数の出口を自社の判断で開けられる立場を得るためであった。デジタル・フロンティアの取得も、映像を自前で作る手を確保する動きにあたる^[10][11]。

山本氏はのちに、この種の買収をIPの育成期間という尺度で説明している。2022年5月の中期経営計画説明会では、コンテンツ事業の中核をウルトラマン以外へ広げる余地を問われ、「『ウルトラマン』程のIPは中々ないと思っている。一つのIPを育てるのに20〜30年かかり、新しく創出することは難しい」と述べた。1966年から積み上がった認知と作品群は、遊技機の売上で得た資金を投じても自社では作れない。51%の取得は、その時間をまとめて手に入れる取引でもあったとみることができる^[12]。

買収後の動きは、版元としての機能を埋める作業に費やされた。2011年1月にゲーム開発のマイクロキャビンを子会社化し、同年11月には小学館クリエイティブとの協業でコミック誌「月刊ヒーローズ」を創刊している。映像・ゲーム・出版と、ウルトラマンおよび自社発の作品を載せる媒体を並べたことになる。遊技機販売で稼いだ資金を、キャラクターを回す仕組みの構築へ振り向ける流れが、この2年で形になった^[13]。

買収の直後、業績はいったん戻した。2011年3月期は連結売上高1,036億円・営業利益131億円、2014年3月期には売上1,149億円に達している。しかし遊技機市場の規制強化と稼働の低下が続き、2017年3月期には売上767億円・営業損失54億円・当期純損失125億円と、同社の歴史上最大の赤字を計上した。2018年3月期も売上611億円・純損失77億円が続き、2021年3月期はコロナ禍による市場の縮小で売上388億円・営業損失22億円まで落ちた。販社としての収益基盤は、この10年で二度大きく揺れた^[14]。

揺れを通じて残ったのが、円谷プロを含むコンテンツ側の事業であった。2016年4月に就任した繁松徹也社長は「エンタテインメントの根幹となるキャラクターなどの知的財産（IP）を中核にビジネスを推進すべく、数年前より多数の知的財産を取得・創出し、そのクロスメディア展開を図ってまいりました」と述べ、2010年以降の取得を経営の中核へ位置づけ直した。2022年10月には持株会社体制への移行にあわせ、商号を円谷フィールズホールディングスへ変更している。買収から12年を経て、子会社の名が親会社の看板になった^[15][16]。