ファスフォードテクノロジ買収（2018年・FUJIの決断）

社名の変更と買収を同じ年に置いたところに、この判断の性格が出ている。"富士機械製造"から"FUJI"への改称は、工作機械の会社という自己説明をやめる宣言にあたり、ファスフォードテクノロジの買収は、その説明を裏づける事業を一つ買い足す動きであった。名前が先に変わって中身が後から追いつく順序ではなく、同じ年に手を付けた点に、社名変更を意匠の問題として扱わなかったことがうかがえる。

ただし、買った事業は別の振れを持ち込んだ。実装機の循環を薄めるために選んだ隣接市場で、AI半導体という新しい波に製品構成が届かず、2026年度の売上高目標は一年で114億円削られた。2026年3月期には、支配獲得時の事業計画との乖離と、のれん等の償却費を引いた後の営業損益が継続してマイナスであることを理由に、のれん71億3,500万円と無形資産25億5,600万円が減損された。同じ期にロボットソリューション事業の売上高は1,687億3,700万円と前期比47.8％伸び、ダイボンダを含む半導体関連の設備需要も伸長していた。事業が売れていないのではなく、217億9,900万円という買値に見合う収益力が確かめられなかったということである。FUJIは従来の汎用メモリ向けダイボンダを改良したアドバンスドパッケージ対応機の投入を準備し、R&D棟内には顧客工場と同等のクリーンルーム環境を備えた先端開発プロジェクトルームを設けた。HBM向けのハイブリッドボンダは2027年度以降の市場投入を計画している。2018年に足した事業の値打ちは、帳簿から消えたのれんの後に何が残るかで決まる。