電卓の価格競争から降り、半導体と液晶という独自デバイスに賭けた転進

早川電機工業（現・シャープ）は1964年3月、机の上に置ける計算機として世界で初めてすべてを半導体のトランジスタで組んだ「コンペット CS-10A」を発売した。真空管を使わず約530個のトランジスタと2300個のダイオードを並べ、重さは25キロ、価格は当時の小型乗用車に近い53万5000円に達した。個人が気軽に買える品ではなかったが、速く静かに答えを出すこの機械は、シャープを電卓という新しい市場の先頭に立たせた^[1]。

電卓が花形商品になると、参入が相次いだ。早川電機や東芝といった電機メーカーに、キヤノンやカシオ計算機などカメラ・事務機のメーカーも加わり、1969年には作り手が18社に達した。3か月に1度の新型投入と値下げが続き、計算能力1桁あたり1万円を割るかどうかが焦点になった。採算の悪化で生産を止めるメーカーも出るなか、先発のシャープも、価格だけで競い合う消耗戦の岐路に立った^[2]。

1970年1月、同社は社名を早川電機工業からシャープへ改め、家電からエレクトロニクスへ主力を移そうとした。電卓でも回路の集積が進み、部品はトランジスタからIC、さらにLSI（大規模集積回路）へと減っていった。当初はLSIを米ノースアメリカン・ロックウェル社から輸入していたが、シャープはこれを天理工場での自社生産へ順次切り替え、全LSI化した「マイクロコンペット」を1969年12月から国内で売り出した。基幹部品を自前で握る動きが、ここから始まった^[3]。

社名を改めた1970年、経営も代替わりした。同年9月、専務の佐伯旭氏が社長に就き、創業者の早川徳次氏は会長へ退いた。佐伯氏のもとでシャープは、半導体の研究と量産を担う総合開発センターを奈良県天理市に建てた。他社の多くが外から部品を買って組み立てるなか、自前で半導体を作る設備に資金を投じる選択は、規模で勝る大手を相手にした重い賭けだった^[4]。

この投資には冷ややかな声もつきまとった。同業や市場からは「シャープは半導体投資でつぶれる」との見方さえ出た。それでも同社は、半導体需要の伸びは読み切れないものの電子化の流れそのものは間違いないと信じ、3年から5年の苦労は覚悟していたと後年振り返る。価格を下げ合う電卓の消耗戦から一歩引き、自前の基幹デバイスで製品の中身に差をつける道に、シャープは資源を寄せていった^[5]。

技術面を引っ張ったのが、1964年に神戸工業から移り、のちに副社長を務めた佐々木正氏である。佐々木氏は、消費電力の小さいモス型の集積回路（MOS・LSI）を電卓に採用し、表示装置にも消費電力の少ない液晶を選んだ。回路と液晶表示、配線を1枚のガラス基板にまとめるCOS（カルキュレーター・オン・サブストレート）という独自方式に行き着き、これがのちの液晶技術の土台になった^[6]。

1973年6月、シャープはCOS方式による世界初の液晶電卓「EL-805」を発売した。厚さ2センチ弱の薄い本体は、単3電池1本で100時間動いた。蛍光表示管を光らせる当時の電卓が単3電池数本で数時間しかもたなかったことを思えば、消費電力の差は桁違いだった。価格は2万6800円。集積回路と液晶表示を1枚のガラス基板にまとめた設計が、低い消費電力と小型・軽量を同時に実現し、電卓を手のひらに載る日用品へと近づけた^[7]。

価格の消耗戦そのものは、その後も続いた。1972年に6桁1万2800円の「カシオミニ」を出したカシオ計算機は、低価格の個人向けに徹し、1974年度には販売台数480万台、個人用電卓のシェア5割超で台数首位に立った。売上金額ではシャープが上回ったが、台数を競う争いは利益を削り、半導体への重い投資も重なって、シャープの手元の利益は社名変更の直後より薄くなった^[8]。

電卓依存から抜け出す狙いも、半導体・液晶への投資も、すぐには実らなかった。だが1965年前後から積み上げたエレクトロニクス戦略は、1970年代後半から利益となって表れ、シャープは安売りの中堅から高い利益率の総合エレクトロニクス企業へと姿を変えていく。液晶では、電卓で培った技術をTFT（薄膜トランジスタ）方式の大型パネルへつなぎ、テレビや情報機器の表示装置を自前の基幹デバイスとして持つ路線をとった。この積み重ねが、のちに「液晶王国」と呼ばれる収益基盤に育った^[9]。