片倉工業製糸工場跡地を自社で商業施設へ組み替える不動産事業への転換

片倉工業の祖業である生糸は、1950年代に入って市場を失った。米国向けの婦人靴下という最大の用途がナイロンへ置き換わり、輸出産業の花形とされた生糸の需要は細った。1954年に無配へ転落した同社は、以後、全国に散らばる製糸工場の集約と合理化を進める一方で、生糸部門の不安定さを補う新規事業へ次々と手を伸ばした。1954年5月の婦人靴下、1960年7月のメリヤス肌着、1961年12月の合成繊維ビニロンと、繊維の川下や隣接分野への参入が重ねられた^[1][2]。

多角化は収益の立て直しには届かなかった。単体の当期純利益は1968年12月期にほぼ消え、1969年12月期は2億5,000万円の損失となった。売上高は1968年12月期の272億円から1970年12月期の316億円へ伸びており、規模ではなく利幅が痩せていた。もっとも同社は、この時期すでに工場用地の別用途への転用へ手を付けている。1967年6月、大宮工場の敷地内にゴルフ練習場を開き、旧製糸工場跡地の開発事業を始めていた^[3][4]。

工場を畳んでも土地は残った。明治期から全国各地に構えた製糸所の敷地は、戦後の市街化によって鉄道駅に近い市街地の土地へ変わっていた。1972年、香港系の投資家が片倉工業の株式を10%前後まで買い占めた。工場用地を中心に33万坪とされた保有資産に対して株価が安すぎるという判断によるもので、外部から「資産株」として名指しされた。古い取得価額のまま帳簿に眠っていた土地の値打ちを、保有する当事者ではなく外部の投資家が先に読み取った^[5]。

指摘の土台には、資産の厚みと利益の薄さの落差があった。単体の売上高は1971年12月期に314億円、1972年12月期に289億円で、当期純利益はそれぞれ7,000万円、2億円にとどまる。300億円前後を売って数億円しか残らない損益計算書の一方で、貸借対照表には全国の土地が古い簿価のまま並んでいた。株式を買い集めて経営に資産の活用を迫れば、その差額が株価として現れる——そう見込む投資家にとって、当時の片倉工業は格好の対象であった^[6]。

片倉工業は、名指しされた土地を売って現金に換える道を採らなかった。1973年3月、茨城県の取手製作所をショッピングセンターとして再開発し、取手ショッピングプラザを開いた。工場を閉じた跡地に自社で商業施設を建て、賃料を受け取る側へ回る方法である。土地の値上がり益を一度の売却で確定させるのではなく、毎期の収益へ置き換える選び方であった。同年5月にはホテル松本を開き、長野県内でも工場用地の転用に着手した^[7]。

転用は小さな施設から積み上げられた。1975年4月にカタクラ園芸センター山梨店、1976年3月にニューライフカタクラ平店と、地方都市の跡地へ生活関連の店舗を置いていった。製糸工場は原料の繭を集めやすい養蚕地帯に建てられており、その多くは県庁所在地や鉄道の要衝から遠くない。工場としての立地条件が、そのまま小売の商圏としての条件へ読み替えられた。祖業の設備は失われても、祖業が選んだ場所は使えるという理屈であった^[8]。

1980年代に入り、施設の規模が変わった。1981年3月、長野県松本市の工場用地に松本カタクラモールを新設した。創業の地である信州で、製糸の拠点が商業の拠点へ置き換わった格好となる。同じ1981年12月期の単体売上高は544億円、当期純利益は5億1,000万円で、繊維の売上を含めた全社の利幅はなお薄い。商業施設の賃料はまだ会社を支える規模には達しておらず、投資の回収はこれからという段階にあった^[9][10]。

1983年4月には、埼玉県大宮市の製糸工場跡地に大宮カタクラパークを開いた。1967年にゴルフ練習場を置いた敷地であり、16年をかけて同じ土地を段階的に商業施設へ組み替えたことになる。前月の1983年3月にはニューライフカタクラ大宮店も開いており、単独の店舗ではなく面としての開発へ進んだ。この敷地はのちにコクーンシティへ発展し、片倉工業の不動産事業で最大の資産となった^[11][12]。

跡地の開発はその後も続いた。2004年9月にカタクラ新都心モールを新設し、2015年4月には大宮カタクラパークと同モールを統合してコクーンシティとし、同年7月にコクーン3を加えた。2013年3月には、1920年の法人化以来の本社があった東京・京橋の跡地に東京スクエアガーデンが竣工している。製糸所の敷地は地方の商業施設へ、本社の敷地は都心のオフィスビルへと、保有地の性格に応じて用途が振り分けられた^[13][14]。

収益の構図は、1972年に外部から突かれた通りの方向へ動いた。2025年12月期の報告セグメントは不動産117億円・営業利益44億円、医薬品117億円・同10億円、機械関連78億円・同8億円、繊維68億円・同7億円で、売上では不動産と医薬品が並ぶ一方、4事業の営業利益の合計69億円のうち6割超を不動産が占めた。祖業を継ぐ繊維の営業利益は7億円で、賃料が製糸に代わる収益の中心となった^[15]。

一方で、外部の株主が資産の価値を突く関係そのものは解消しなかった。1990年代には香港の投資家を原告とする株主代表訴訟が争われ、原告は控訴審で勝訴したのち、勤め人である取締役に巨額の賠償を負わせるのは酷であるとして訴えを取り下げた。買い占めから20年余りを経てなお、外部の投資家と経営陣が法廷で向き合う関係が続いていた^[16]。

保有資産に比べて株価が安いという評価も、形を変えて残った。2013年の株式相場では、片倉工業は昭和飛行機工業や帝国ホテルと並ぶ再開発関連の常連銘柄に挙げられている。2019年には、アクティビストとして知られるオアシスがこれまでに投資してきた先の一つとしても名が挙がった。工場跡地を自社で開発する道を選んでも、資産の価値と株価の差そのものは消えなかったとみることができる^[17][18]。