三菱地所 の歴史

1889年に明治政府は財政難から陸軍用地の丸ノ内を売却に付したが、東京市予算3年分にあたる150万円という価格設定と、当時の交通アクセスの悪さから、入札では落札者がひとりも現れなかった。蔵相の松方正義から購入を打診された三菱財閥の岩崎弥之助氏^[1]は、政府との長期的な関係維持を優先して1890年3月に128万円で買収を決断した^[2]。当時の丸ノ内は草原の広がる荒地で、商業用地としてはほぼ無価値とみなされていた。社内では何の目的で不用の地を買うのかとの批判が噴出したが、これに対し岩崎氏は『竹を植えて虎でも飼うさ』^[引用元]と答えたと伝わる。買収から1年後の地元紙も『丸の内に街を作ろうとしても、到底繁盛する見込みはないと思われる』^[引用元]（出所 読売新聞 1891/10/02）と冷ややかな観測を伝えている^[3]。

岩崎弥之助氏は早くから『私はわが国においてもまた速やかに西洋式オフィス・ストリートを建設することが必要であり、かつ急務である』^[引用元]との構想を語り、1894年にロンドンを模した三菱1号館を竣工させた^[4]。しかし東京駅未開業の悪条件でテナント誘致は難航し、1896年から9年間は新築がほぼ止まった。開発が再開したのは1904年で、1918年までに第26号館に至^[5]る19棟の赤レンガ・RC建築が並び、丸ノ内に『一丁倫敦』と呼ばれるオフィス街が成立した^[6]。1914年の東京駅開業で立地条件は一変し、1923年に東京駅前へアメリカ型の丸ノ内ビルヂングを竣工^[7]させた。買収から33年で草原は日本を代表するビジネス街に変貌した。

丸ノ内ビルヂングの工事は突貫で進められた。1921年12月の紙面は、一気呵成の工事方針が多数の負傷者を生み、発狂者まで出て、その夏以降に亡くなった職工が300名に達したと書いた^[8]（出所 報知新聞 1921/12/01）。1923年2月に竣工した建物は東洋第一の大貸事務所と呼ばれ、外観の宏麗さから帝都の誇りを一つ加えたと書かれた^[9]（出所 時事新報 1923/02/05）。設計では地震への備えが特筆され、胸壁などに亀裂を生じさせる建物の振動を減らす目的で多額を投じた補強工事が施された^[10]。それでも竣工から半年後の関東大震災では損傷を受け、修繕はその後も続いた。

開業から2年を経ても丸ノ内ビルヂングの採算は立たなかった。1925年6月の紙面は、この建物を士族の商売を通り越した大名商売と呼び、三菱という大世帯が控えているためにけちな事もできず相当の資金を注ぎ込んだ結果だと書いた^[11]（出所 東京朝日新聞 1925/06/23）。震災の修繕が続いて1年を通じて営業した年がまだなく、収支決算は判明しないものの相当に大きい損失らしいと見られ、株式会社であれば無配当で総会のたびに騒ぎが起きるだろうとまで書かれた^[12]。借り手は1社あたり25坪ほどの小規模な事業主が中心で^[13]、大企業が床をまとめて借りる時代はまだ来ていなかった。

それでも丸ノ内の土地の値打ちは上がり続けた。1927年末に終わった大蔵省の土地賃貸価格の調査では、全国で最も高い場所として東京駅前の丸ビル敷地と三越のショーウィンドー付近が挙げられ、銀座のカフェー街はそこから一階級下と見積もられた^[14]（出所 台湾日日新聞 1927/12/31）。昭和初期の建築ブームで丸ノ内の床は増え続け、1935年12月の紙面は、世界へ躍進する現代日本の縮図が続々と起工される大建築にうかがえるとし、空地はほとんどなくなって2、3年後にはニューヨークのウォール街に比すべき業務地区になると書いた^[15]。買収から45年で、草原は日本の資本が集まる場所へ変わった。

1937年5月、三菱財閥は丸ノ内の^[16]オフィス賃貸部門を三菱合資会社から切り出し^[17]、資本金1500万円で三菱地所株式会社を設立した^[18]。それまで『雑務』として独立した専門部署を持たずに財閥本体で運営していた不動産事業が、事業規模の拡大と取引の専門化に伴い、独立した会社組織での運営を要した結果である。三菱地所は丸ノ内の土地と建物を一括して管理する形で発足し、半年後に三菱合資会社建築課を吸収した^[19]。財閥全体から見た不動産事業の位置づけが『雑務』から独立した主力事業へと格上げされた転換の節目で、戦前日本における都市不動産経営の専門化の到達点でもある。

1945年の終戦後、GHQの財閥解体方針に基づき^[20]、1950年に三菱地所は陽和不動産・関東不動産との3社へ分割された^[21]。丸ノ内の資産は3社に分かれて管理されたが、陽和不動産が外部からの株式買い占めの脅威^[22]にさらされたことをきっかけに再統合の機運が高まり、1953年に3社が合併して三菱地所が再発足した^[23]。戦後のオフィス賃貸市場の拡大と丸ノ内への企業集中が進むなかで、分断された資産管理は事業運営の制約だった。分割からわずか3年での再統合は、丸ノ内という巨大資産を一体で管理することが不動産事業の本質であると、実務を通じて裏付けた異例の展開だった。