三菱財閥（三菱合資会社）は丸ノ内のオフィス開発と賃貸事業を本格展開するために、1937年5月に新会社として三菱地所株式会社を設立した。それまで三菱合資会社の地所用度課として運営されていたオフィス賃貸事業を切り出し、丸ノ内一帯の土地・建物を新会社に譲渡する形で独立させた。三菱財閥にとって不動産事業は長らく副次的な存在であったが、丸ノ内の開発が進展して事業規模が拡大するにつれ、独立した会社組織による運営が求められるようになった。

三菱地所は丸ノ内の土地と建物を一括して管理・運営する体制を構築し、三菱財閥のオフィス賃貸事業を専業で担う会社として発足した。1923年の丸ビル竣工以降、丸ノ内のオフィスビル群は拡充を続けており、赤レンガ時代の建築から近代ビルまで多数の建物が管理対象となっていた。これらの資産を一元的に管理することで賃貸経営の効率化を図り、オフィス賃貸の専門企業としての事業基盤を確立した。