資生堂の歴史

沿革

1872年に福原有信氏が東京・銀座に開いた日本初の民間洋風調剤薬局が起源。

1897年に化粧水オイデルミンを出し、1923年には専業の販売会社とチェインストアで化粧品流通の仕組みを構築した。1964年に国内シェア1位となった化粧品の大手で、中国・トラベルリテールが最大の収益源である。

1872年1927年1949年1986年/1988年1996年2010年2019年/2024年2026年資生堂薬局1872年銀座で創業決断資生堂1927年商号変更株式上場1949年上場カリタ1986年買収ゾートス1988年買収ヘレンカーチス北米1996年プロ事業を買収ベアエッセンシャル2010年買収決断DrunkElephant2019年買収DDG Skincare2024年買収
資生堂 有価証券報告書「沿革」
資生堂
歴代社長と長期業績（敬称略）
2025年12月期
連結
売上高
9,699億円
売上高純利益率
-4.2%
出所：有価証券報告書
松本伊与田伊藤森岡内福原信和山本大野福原義春弦間池田前田末川前田魚谷藤原
売上高58億円売上高476億円売上高2,032億円売上高5,403億円売上高6,398億円売上高7,776億円売上高7,630億円売上高9,699億円純利益率4%純利益率6.5%純利益率3.6%純利益率2.1%純利益率-1.4%純利益率4.3%純利益率3%純利益率-4.2%1953/121955/121960/121965/121970/121975/121980/121985/121990/121995/122000/122005/122010/122015/122020/122025/122030/12
創業期

1872年〜資生堂薬局の創業と化粧品への参入

  1. 銀座の洋風調剤薬局で創業[1]祖業・主力事業の転換
  2. 日本初の練り歯磨を発売[1]
  3. 化粧品に新規参入[2]
  4. 商標「花椿」を考案
  5. 薬局から化粧品部門が独立し化粧品部を開店[3]
第1章薬学処方の転用による銀座の化粧品事業化
売上高
  • 売上高
資生堂売上高—
成長期

1923年〜チェインストアの導入による流通の垂直統合

  1. チェインストア方式確立[1]販路・チャネル転換
  2. 資生堂に商号変更商号変更
  3. 販売会社制度を採用[1]
  4. 資生堂花椿会（現、花椿CLUB）が発足[1]創業
  5. 資生堂化学研究所が完成[1]
  6. 大阪資生堂（現、大阪工場）を設立[1]
第2章チェインストア制の確立から大陸網の喪失へ
売上高
  • 売上高
資生堂売上高—
急成長期

1949年〜躍進5ヵ年計画と台湾進出から国内シェア1位へ

  1. 東京証券取引所に株式上場[1]
  2. 躍進5ヵ年計画を策定
  3. 台湾資生堂を設立[1]
  4. 資生堂商事を設立[1]
  5. 大船工場を新設[1]
  6. 国内シェア1位
  7. 資生堂コスメティックスを設立[4]
  8. 資生堂コスメティチ（イタリア）を設立[1]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
資生堂1974年11月期売上高1,717.3億円売上高当期純利益率3.7%
就任年社長氏名役職名
松本昇
伊与田光男
伊藤隆男
森治樹
岡内英夫
福原信和
転換期

1975年〜カリタ社などの買収と再販価格維持の撤廃

  1. 掛川工場を新設[1]
  2. 資生堂ドイチュラントを設立[1]
  3. 久喜工場を新設（トイレタリー）
  4. カリタ社を買収[1]買収
  5. 資生堂薬品を設立[1]
  6. 販社改革・在庫回収
  7. 資生堂インターナショナルCorp.（現、資生堂アメリカズ）を設立[1]
  8. ゾートス社を買収[1]買収
  9. 決算日を11月30日から3月31日に変更[1]
  10. 資生堂アメリカInc.を設立[1]
  11. ボーテプレステージインターナショナルをフランスに設立[1]
  12. フランスのジアン工場が竣工[1]
  13. 資生堂コスメニティー（現、資生堂フィティット）を設立[1]
  14. 中国・北京麗源公司と資生堂麗源化粧品有限公司を設立[1]
  15. 販売会社15社を合併し資生堂化粧品販売に統合[4]
  16. 資生堂インターナショナルを設立[1]
  17. ヘレンカーチス社の北米プロフェッショナル事業を買収[1]買収
  18. 再販価格維持の撤廃[2]プライシング・価格政策
  19. 上海に合作会社の上海卓多姿中信化粧品有限公司を設立[1]
  20. 米国ラモア社のプロフェッショナル事業部門を買収[1]買収
  21. 香港に合弁会社の資生堂大昌行化粧品有限公司を設立[1]
  22. エフティ資生堂を設立しパーソナルケア事業を営業譲渡[1]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
資生堂2000年3月期売上高5,966億円売上高当期純利益率2.5%
就任年社長氏名役職名
福原信和
山本吉兵衛
大野良雄
福原義春
弦間明
池田守男
転換期

2001年〜ベアエッセンシャル買収とパーソナルケア事業の売却

  1. ブランドの集約[5]選択と集中
  2. 米国ジョイコ・ラボラトリーズ社を買収[4]買収
  3. 大阪資生堂と資生堂化工の両生産会社を吸収合併[4]
  4. 持株会社を新設[1]
  5. 資生堂プロフェッショナルを設立[1]
  6. TSUBAKI集中投資[5]選択と集中
  7. 国内4拠点の閉鎖
  8. 資生堂物流サービスを日立物流に譲渡し物流業務をアウトソーシング[1]
  9. 資生堂リースを東京リースに譲渡[1]
  10. 資生堂ベトナムInc.を設立[4]
  11. 米ベアエッセンシャル買収[1]クロスボーダーM&A（日本→海外）
  12. 資生堂大昌行化粧品有限公司を完全子会社化[1]買収
  13. Webを活用した新ビジネスモデル「ワタシプラス」を開始[1]
  14. 魚谷雅彦氏が社長就任[6]外部人材・プロ経営者
  15. 「カリタ」「デクレオール」ブランドをロレアル社に譲渡[1]
  16. 鎌倉工場を閉鎖[1]
  17. 資生堂アジアパシフィックを設立[7]
  18. 決算日を3月31日から12月31日に変更[1]
  19. 日本向けコーポレート機能の一部とヘルスケア事業を資生堂ジャパンに承継[1]
  20. 「ジャン ポール ゴルチエ」のフレグランスの知的財産権をプーチ社に譲渡[1]
  21. 米国ガーウィッチ社（「LAURA MERCIER」）を買収[8]買収
  22. ゾートス社をヘンケル社に譲渡[1]
  23. 米国Olivo Laboratoriesから人工皮膚形成技術「Second Skin」を取得[1]
  24. 資生堂グローバルイノベーションセンター（S/PARK）が完成[1]
  25. Drunk Elephant HDを買収[1]買収
  26. 国内生産体制を増強
  27. 上海にBeauty Innovation Hubを開所[1]
  28. 大阪茨木工場が竣工[9]
  29. パーソナルケア事業の売却事業売却・撤退
  30. 米国3ブランドを売却[1]
  31. 福岡久留米工場が竣工[1]
  32. プロフェッショナル事業をヘンケルグループ会社に譲渡[1]
  33. パーソナルケア製品の生産事業をファイントゥデイホールディングスに譲渡[1]
  34. DDG Skincare HDを買収[1]買収
  35. 指名委員会等設置会社へ移行機関設計・取締役会改革
  36. 米州事業の縮小と希望退職経営再建・ターンアラウンド
  37. Max Mara社とのグローバルライセンス契約を締結[1]
  38. 米州事業でのれんの減損損失を計上[10]損失計上
  39. 資生堂（タイランド）を完全子会社化[1]買収
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
資生堂2025年12月期売上高9,699億円売上高当期純利益率-4.2%
就任年社長氏名役職名
池田守男
前田新造
末川久幸
前田新造
魚谷雅彦
藤原憲太郎
最新の適時開示
大林組MWH機軸の積極M&A
アートネイチャーバングラデシュに製造子会社ANBD社を設立
三菱電機三菱電機モビリティ株式50%の鴻海への譲渡
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出典・参考10件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書（2026年3月23日）
  • [2]東商「我が社の販売組織とスーパー・マーケットに対する考え方」（1963年5月）
  • [3]資生堂 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [4]有価証券報告書 第115期（2015年6月23日）
  • [5]日経ビジネス「資生堂 ブランド集約しチェーン店再生に注力」（日経BP社）（2001年4月9日）
  • [6]資生堂「パーソナルケア事業譲渡に伴う会社分割（簡易吸収分割）等に関するお知らせ」（2021年2月3日）
  • [7]有価証券報告書 第116期（2016年3月25日）
  • [8]有価証券報告書 第117期（2017年3月28日）
  • [9]有価証券報告書 第121期（2021年3月25日）
  • [10]臨時報告書

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最終改定: 2026年10月