エスフーズの歴史

1969年にスタミナ食品は、オーストラリアから内臓肉（上ミノ）を輸入する体制を整えた。スタミナ食品としては肉の輸入体制を整える第一歩となり、牛肉の輸入メーカーとして台頭する転換点となった。

ただし、肉の美味しさという観点から、1972年からアメリカからの輸入を開始しており、スタミナ食品としては「アメリカ産の上ミノ」が取扱の主力となっている。

1972年にスタミナ食品は、米国のカンザスビーフ社から内臓肉を大量に輸入する契約を締結した。牛肉の解体の際に採取できる内臓肉は、解体後すぐに洗浄・ボイル・冷凍をしないと痛みやすく、大量処理によって製造コストを削減できるため、大量の買い付けが条件となった。

また、米国では牛の内臓肉を食べる習慣がなく、需要がなかった。そこで、スタミナ食品は、内臓肉の大量買付を前提とすることで、米国のカンザスビーフ社と契約を締結し、従来は捨てられていた内臓肉の輸入を開始した。

1980年代において牛の内臓肉（小腸・モツ・ミノ・ホルモン）は焼肉屋で消費されるのが一般的で、家庭に普及する食べ物ではなかった。そこで、1982年にスタミナ食品は、イメージアップも兼ねて内臓肉を「こてっちゃん」のブランドとして一般家庭向けに展開した。

発売直後からヒットしたため、1980年代を通じてスタミナ食品は独自の食肉ブランドを抱えるメーカーとして発展することを目論み、設備投資の全国展開に踏み切った。

業績の急拡大を受けて、1989年にスタミナ食品は株式の店頭公開を実施した。1991年に日本では牛肉の輸入自由化を控えており、食肉が普及することが予想されたため、一足早く輸入肉（内臓肉はもとから輸入規制の対象外）を取り扱っていたエスフーズに注目が集まった。

1991年の牛肉の輸入自由化は、スタミナ食品にとっては逆風となった。安くて美味しい良い牛肉が日本国内に出回ったことで、内臓肉などの特殊な肉との競合するようになり、価格圧力に晒された。

この結果、1990年代以降のエスフーズの売上成長は鈍化した。1994年3月期にスタミナ食品は売上高493億円（前年同期515億円）の減収決算を計上し、急成長に終止符を打った。

1997年3月期にスタミナ食品は11億円の最終赤字に転落した。

1990年代後半から、国内ではO-157の問題、海外の牛肉においてはBSE（狂牛病）の問題が顕在化しつつあり、食肉需要が減少したため、エスフーズの業績に影響した。

2002年3月期にエスフーズは22億円の最終赤字に転落した。船橋第２工場の閉鎖による生産体制の再編が主な要因であった。

この頃には、BSE（狂牛病）が日本国内でも確認されたことで社会問題となり、2003年から米国から牛肉の輸入が禁止されたため、エスフーズは「こてっちゃん」の販売が難しくなるなど、経営危機に陥った。

米国からの牛肉輸入禁止を受けて、エスフーズは緊急措置としてオーストラリアからの食肉輸入を強化した。

2006年にエスフーズは代表取締役の異動を実施。代表取締役会長には旧スタミナ食品の森島征夫氏が就任し、代表取締役社長には旧ムラチクの村上真之助氏がそれぞれ就任した。2008年には森島征夫氏は代表権のない取締役に退いた。森島氏は1939年生まれであり、当時70歳前後であったことから経営職から退いたと思われる。

2022年の現在に至るまでエスフーズの社長は村上真之助氏が歴任しており、エスフーズ（＝旧スタミナ食品）は、旧ムラチクに継承される形となった。

2006年7月27日から、条件付きではあるものの約4年ぶりに米国からの牛肉輸入が可能となり、食肉業界にとって追い風となった。エスフーズとしても、オーストラリア産の牛肉の取り扱いが軌道に乗りつつあったことや、ムラチクの強みである国産牛の取り扱いが順調であり、2007年3月期に売上高1141億円・経常利益42億円を計上して増収増益を達成した。