1989年11月、当時35歳だった金丸恭文氏^[2]は鹿児島県鹿児島市にフューチャーシステムコンサルティング株式会社を設立した^[1]。金丸氏は神戸大学工学部計測工学科を卒業後、TKC、ロジック・システムズ・インターナショナルを経てシステム開発の実務経験を積み^[3]、「業務とITを一体で設計する」アプローチを掲げて事業を立ち上げた。設立当時の日本のSI業界は、メインフレーム時代に形成されたコンピュータメーカー系列の系列下請け構造が支配的で、業務知識と技術を併せ持つ独立系コンサルは数少なかった。同社はこの空白に立ち位置を取り、業務改革とシステム再設計を同じプロジェクトのなかで担うモデルで事業を進めた。

1997年1月には、米国カリフォルニア州サンタクルーズに現地法人 Future Architect, Inc. を設立した^[4]。同社は早期から「ITコンサル + システム実装」を一気通貫で担うモデルを採用し、上流の業務設計から下流の保守運用まで自社グループ内で完結させる体制を志向した。

1999年6月、日本証券業協会に株式を店頭登録し^[5]、創業から10年で公開市場に到達した。独立系IT専業コンサルとしては早期の上場到達となった。2000年2月には本社（東京オフィス）を東京都渋谷区に移し^[6]、鹿児島発の小規模スタートアップから首都圏のコンサル企業へと組織形態を移行した。

金丸恭文氏は1954年に大阪で生まれ、鹿児島で育った^[7]。神戸大学工学部計測工学科を卒業後、会計システムのTKC、ロジック・システムズ・インターナショナルを経て^[8]、システム開発の実務経験を積んだうえで1989年に独立した^[9]。当時の日本のシステム開発は、業務要件を考える人とプログラムを書く人が分かれ、ユーザー企業の現場とベンダーの開発部隊が分断されていた。金丸社長は、この分断こそが日本のIT投資が成果につながりにくい原因だと捉え、業務改革とシステム実装を同じチームが一気通貫で担う体制を創業時の原型に据えた。

独立系であることは、特定のメーカーやパッケージに縛られず顧客に最適な技術を選べる強みになった一方、系列の後ろ盾を持たない以上、提案の質と成果でしか案件を勝ち取れない制約にもなった。同社は流通・金融・公共といった基幹システムの刷新需要が大きい領域に的を絞り、上流のグランドデザインから下流の運用までを自社グループで完結させることで、外注に依存しない高い付加価値を確保した。技術者を抱え込む内製モデルは固定費を重くする一方、案件ごとに蓄積したノウハウを次の顧客に転用できる資産となった。

創業から店頭登録までの10年間で^[10]、同社は単なる受託開発ではなく、顧客の経営課題を起点にシステムを再設計するコンサルティング会社として立ち位置を固めた。後年の多角化や持株会社化も、この「業務とITを分けない」という創業思想を土台にしている。金丸社長が一貫して掲げてきたのは、技術を目的化せず経営の成果に結びつける姿勢であり、独立系コンサルという業態の希少性が、メーカー系SIerとの差別化を支えた。

2002年6月、東京証券取引所市場第一部に株式を上場した^[11]。本則市場昇格は、独立系IT専業コンサルとしての評価を市場で確立する節目となった。2004年9月にはイギリス駐在事務所を設置し^[12]、欧州拠点を開設。2005年6月には東京都渋谷区にフューチャーインベストメント株式会社を設立し^[13]、コンサルティング本業に隣接する投資領域への足がかりを作った。2007年1月、コンサルティング子会社のウッドランド株式会社を吸収合併し、商号をフューチャーアーキテクト株式会社に変更、同時に本社（東京オフィス）を東京都品川区に移転した^[14]。ウッドランドの統合によりITコンサル本業の規模を拡大しつつ、グループ全体のブランドをフューチャーアーキテクトに集約する戦略を発表した。

2010年代に入ると、同社は次々と買収を実行してグループの業容を多角化した。2012年1月、連結子会社の株式会社ザクラ（現東京カレンダー）が ACCESS のメディアサービス事業を会社分割で承継し^[15]、コンテンツ・メディア領域に足を踏み入れた。2013年6月、株式会社eSPORTS（現YOCABITO）を買収し連結子会社化^[16]、EC・小売領域に参入。2015年8月にはコードキャンプ株式会社に資本参加し連結子会社化^[17]、プログラミング教育領域に参入した。これら買収は、本業のITコンサル＋システム実装に対して、隣接領域での収益源の多様化を狙う動きであった。

2016年4月、ITコンサルティング事業を新設のフューチャーアーキテクト株式会社に承継させる新設分割を行い、持株会社制に移行。商号をフューチャー株式会社に変更した^[18]。本体は持株会社、ITコンサル本業は子会社のフューチャーアーキテクト、ERP事業はFutureOne^[19]、メディアは東京カレンダー、教育はコードキャンプ、EC は YOCABITO といった機能・業種別の子会社配置となり、創業以来の単一事業体からグループ経営体制へと骨格を組み替えた。2017年1月、株式会社ワイ・ディ・シー（現フューチャーアーティザン）の株式を横河電機株式会社より取得し連結子会社化^[20]、製造業向け技術コンサル＋エンジニアリングサービス領域を取り込んだ。

多角化を進めた一方で、グループの収益は一貫してITコンサルティング事業に集中していた。セグメント開示が始まったFY15では、ITコンサルティング事業の売上が215億円・利益46億円だったのに対し、ニューメディア＆ウェブサービス事業は売上49億円で1.5億円の赤字、企業活性化事業は利益1千万円にとどまった。教育・メディア・ECといった買収で取り込んだ周辺事業は、案件単価も利益率も本業に遠く及ばず、グループ全体の利益はほぼコンサル本業が稼ぎ出す形が続いた。

この二層構造は、隣接領域の買収が「収益の柱を増やす」よりも「顧客接点と新技術の実験場を広げる」目的だったことを映している。コンサル本業が流通・金融の大手顧客との長期関係から安定した高収益を上げる一方で、周辺事業は赤字を抱えつつも次のサービスの種を探る位置づけにあった。FY16にセグメントを再編し、本業を「ITコンサルティング＆サービス事業」、周辺を「ビジネスイノベーション事業」へとくくり直したのも、この役割分担を踏まえた整理だった。

結果として、同社は規模拡大と利益率の両立を実現した。連結売上高はFY15の353億円からFY17の363億円へ緩やかに伸びた。多角化が利益率を希薄化させなかったのは、低収益の周辺事業を抱えながらも、本業のコンサルが付加価値の源泉として揺るがなかったためであり、グループ経営の重心は終始フューチャーアーキテクトに置かれていた。

2018年10月、ワイ・ディ・シーの株式を横河電機より追加取得して完全子会社化し^[21]、製造業向け技術系SI事業の取り込みを完了した。同年9月には持分法適用関連会社だった株式会社ディアイティ（現フューチャーセキュアウェイブ）の株式を追加取得して連結子会社化^[22]、2019年8月にさらに追加取得して完全子会社化し^[23]、セキュリティ事業をグループ内に組み込んだ。2020年1月にはジークスタースポーツエンターテインメント株式会社を新規設立^[24]、スポーツ領域への参入を行った。2021年5月、コードキャンプ株式会社の株式を追加取得して完全子会社化^[25]、教育事業もグループ完全子会社化を完了した。

2022年10月にネイロ株式会社^[26]、2023年4月に株式会社キュリオシティ^[27]、2024年3月に株式会社リヴァンプを順次買収・連結子会社化した^[28]。リヴァンプは経営戦略・実行コンサルの領域を持ち、フューチャーが従来強かった IT 領域のコンサルと隣接する経営戦略コンサル領域までグループの守備範囲を広げる動きとなった。2025年1月にはディアイティ（現セキュアウェイブ）がサイバー・ソリューション株式会社を吸収合併^[29]、2025年2月にフューチャーインベストメントがイノベーション・ラボラトリ株式会社を吸収合併^[30]し、グループ内の事業再編を進めている。

業績面では、連結売上高はFY13の300億円からFY25の760億円へ12年で約2.5倍、当期純利益はFY13の20億円からFY25の117億円へ約5.9倍に拡大している。創業者の金丸恭文氏は、政策面では規制改革会議・金融審議会等で発言している^[31]。同社は独立系IT専業コンサル＋SI実装の中核を維持しつつ、教育・メディア・セキュリティ・経営戦略コンサルといった隣接領域を内製化することで、案件単位でなくクライアントの経営課題単位での総合提案を可能にする組織形態を組み立てている。

2022年の生成AI登場を境に、同社はAI活用支援を成長の主軸へと据え直した。FY24以降の決算説明では、経営・IT・AIを統合した一気通貫のLLM活用コンサルで競争優位を築く方針を掲げ^[32]、20〜30代の精鋭をAIの先端技術者集団に集めるなど人材投資を強化した。金丸会長はこの投資姿勢の背景を、過度な期待でも過小評価でもなく、現場で改善を積み重ねる地道なものだと説明している。

金丸会長は、生成AIを一足飛びの解決策と見なす風潮に一貫して距離を置いてきた。現場を巻き込んで業務での改善を繰り返すことが成果につながると説き、リターンが可視化しづらい技術への投資を日本企業が避けがちな点を課題として挙げている。

経営体制では、長らくグループ経営の最高責任者を務めてきた金丸恭文氏が、2026年3月26日に代表権のある会長へ退き、谷口友彦氏が代表取締役社長に就任した（日本経済新聞 2026/2/25）^[33]。谷口社長は2002年に神戸大学大学院を修了して同社に入社し^[35]、グループ会社の社長を歴任したのち、2024年にフューチャーアーキテクトの社長へ就いていた生え抜きである^[34]。創業から36年余りを率いた創業者から二代目への承継は、独立系コンサルとしての創業思想を保ちつつ、生成AI時代の事業展開を次世代へ引き継ぐ節目にあたる。