1969年4月、大阪市東区（現中央区）に株式会社日本システムディベロップメントが設立された^[1]。1969年は富士通・日立・NEC等のコンピュータメーカーがメインフレーム機の販売を急拡大していた時期で、メーカーの子会社（メーカー系SIer）や銀行・証券の電算子会社（金融系SIer）が国内ソフトウェア業界の主流を形成しつつあった。日本システムディベロップメントは特定のメーカーやユーザー企業の系列に属さない独立系企業として大阪で発足し^[2]、設立時はソフトウエア開発・コンピュータ室運営管理・データエントリー業務を手がけた^[3]。出資元の系列に縛られない中立さが営業上の差別化となる構造で、後に関西の金融機関・産業企業のシステム開発で実績を積み上げていった。

設立翌年の1970年4月には早くも東京営業所を^[4]、1977年8月に名古屋^[5]、1984年2月に福岡へと営業所を設置し^[6]、大阪本社のまま全国営業網を整備した。同社が拠点を順次広げた1970年代から1980年代前半は、金融機関の第二次オンライン（営業店業務のオンライン化）と第三次オンライン（情報系の充実）が連続して進んだ時期で、銀行・証券・保険のシステム投資が継続的に拡大していた。受託案件の規模と本数が急増するなかで、関西を超えて関東・中部・九州の金融機関と直接取引するために、各地に営業拠点を構える必要が出てきた。大阪発でありながら東京の金融機関とも対等に取引する体制は、この時期の拠点展開でほぼ完成した。

1988年11月、大阪証券取引所市場第二部に株式を上場した^[7]。設立から19年での上場で^[8]、ソフトウェア業界が独立した産業として認知される時期と重なる。バブル期の金融機関のシステム投資が拡大するなかで、独立系SIerとしての日本システムディベロップメントは、メーカー系のように特定機種に縛られず、ユーザー系のように親会社の業務に閉じない柔軟性を武器に受注を伸ばした。1998年9月に大証第一部へ指定替え^[9]、翌1999年11月には東京証券取引所市場第一部にも上場した^[10]。本社を大阪に置いたまま、二大市場の第一部上場会社という体裁を1990年代末までに整えた。

2001年5月、システムインテグレーションとアウトソーシングを手がける株式会社FSKを子会社化した^[11]。日本システムディベロップメントは創業以来、顧客企業ごとの受託開発（カスタムSI）を主力とした会社だったが、FSKの子会社化で運用保守やアウトソーシングのストック型収益を抱えるグループ会社を初めて持った。受託開発は案件単位で売上が動く一過性収入が中心の構造で、月次の運用契約を積み上げるFSKの収益基盤は、グループ全体の収益安定化に効く性格を持っていた。グループ連結という観点で、単体の受託SI会社から複数事業会社を束ねる体制への転換が、ここで始まった。

2006年に新日鉄系IT出身の冲中一郎が社長に就任し^[12]、顧客の社内で同社が下請けに甘んじず元請けとして直接受注できるよう、営業の自立化を社内に求めた。具体策の一つが、幹部候補生を集めた研修プログラム「冲中塾」で、社長自らが講師を務めて経営判断と顧客折衝の実践を伝える場として運用された^[13]。受託SI業界の中堅・中小企業は大手SIerやメーカーの2次・3次下請けに位置し、利益率も人材への還元も限定的だった。直接受注比率（元請け率）を上げ、人材育成に経営資源を集中する方針は、後年のNSDの利益率の高さ（営業利益率15%超）を支える経営文化の土台となった。元請け化と人材投資の両輪は、冲中が2009年に会長へ退くまでの約3年の社長在任期間に基本骨格が固まった^[14]。

2007年8月には、既存子会社を株式会社シェアホルダーズ・リレーションサービスへ改称し、上場企業向けの株主優待・IR支援サービスへ展開した^[15]。SI本業から派生する形で、受託開発を入り口に顧客の社内システムを運用するアウトソーシング型サービスへ事業領域を広げる構造が、この時期に芽生えた。FSK買収から始まったグループ化とサービス事業の拡張は、日本システムディベロップメントを「カスタム受託開発の単体会社」から「IT サービスを束ねるグループ持株型企業」へと作り変える土台に当たる。この間に本社機能の東京一元化も進み、全国の上場会社向けにサービスを供給する立場へと事業の輪郭は拡がった。

1990年代から2000年代を通じて、日本システムディベロップメントの売上構成のなかで存在感を高めたのが金融機関向けシステムだった。みずほ・三井住友・三菱UFJの3メガバンク発足（1999〜2005年）と地方銀行の勘定系刷新が連続したこの時期、銀行・証券・保険の基幹系・情報系システムは数百億円規模のリプレース案件が連発し、独立系SIerにとっても元請け案件の獲得余地が広がった。同社は1970年代から関西の金融機関と取引を積み重ねており、業務知識と技術者の蓄積を武器に、メガバンク統合に伴うシステム統合案件や、地銀の情報系システム刷新案件で受注を伸ばした。同業の独立系SIerが汎用受託開発で人月工数を売る構造を続けるなかで、金融業務知識を深めた技術者を抱える独立系として、利益率の高い案件を選別する位置取りを固めた。

2000年代を通じて、金融機関向けシステムは産業系・公共系・通信系と並ぶ収益の柱の一つへと育っていった。金融案件の特徴は、開発フェーズの後に長期の運用保守契約が続く構造で、一度受注した顧客との取引が10年単位で続く性格を持つ。受託開発で完了する案件と異なり、保守運用が積み上がる金融IT案件は、同社の収益の下支えに効いた。同業者が個社の業務に依存する単発受注に追われるなかで、金融機関の業務深耕で長期顧客を抱え込む構造を作った点が、後年に「金融IT首位の独立系SIer」を自称できる位置取りの基盤となった。

この時期に並行して進んだのは、データセンター運用やプライバシーマーク（2002年10月取得）^[16]等の品質基盤の整備である。金融機関は預金者の個人情報や取引データを扱うため、システム開発の品質と情報管理体制が取引選別の前提条件となる。プライバシーマーク取得や品質マネジメントの社内整備は、金融機関向け受注の入札参加資格を満たすための実務投資であり、同時に他業界の顧客に対する信頼性の証明としても役割を果たした。金融機関を入口として、その後の事業拡大に転用できる品質基盤を2000年代に整えた点は、2010年代以降の事業多角化の前提条件となる重要な準備期間だった。

2009年4月、今城義和氏が代表取締役社長に就任した^[17]。今城氏は1961年生まれ、1984年4月に日本システムディベロップメントに新卒入社し、東京システム営業4部長（2001年）、執行役員第1システム本部長（2005年）、専務取締役営業統括本部長（2008年）を経て社長に昇格した生え抜き経営者である。冲中一郎前社長から引き継いだのは、独立系SIerとしての元請け重視と人材投資という基本路線で、2011年4月には社長専任体制となり以後2026年現在まで15年以上にわたり代表取締役社長を務める^[18]。2006年に外部招聘された冲中から、1984年入社の生え抜きである今城へと社長が引き継がれた点に、独立系SIerとしての人材登用のあり方が現れている。

今城社長は就任直後から、冲中時代に培った金融IT中心の受託SI構造に加えて、海外展開・HRソリューション・先端技術研究の3方向で同社の事業領域を広げる方針を社内に示した。リーマンショック直後の国内IT投資が冷え込む環境下で、新領域への投資判断は短期的な業績圧迫要因となるものの、国内受託SIだけに依存する収益構造を中長期で組み替える意思を示した。日刊工業新聞の経営者コラムで今城社長は人材力こそが成長源であると語り^[19]、人材育成と新領域投資を同時並行で進める姿勢を表明した。冲中時代の人材投資路線を継承しつつ、その延長線で海外・新サービスを試す形が、今城社長就任後数年の経営スタイルとなった。

2010年10月1日、商号を株式会社NSDへ変更した^[20]。1969年の創業以来41年使ってきた「日本システムディベロップメント」という社名は^[21]、ソフトウェア開発を主業とした出自を明示する反面、業界外の顧客や海外取引先には長すぎて読みにくいという実務上の不利が指摘されてきた。「NSD」への改称は、ブランド戦略上の整理という側面と、海外展開を見据えた名称の国際化という側面が同居する判断だった。同社の対外資料・名刺・看板の表記が一斉に「NSD」へ切り替わったのは、今城社長就任の翌年というタイミングで、社長交代と社名変更が連動して進んだ。

商号変更の2年後の2012年5月、米国ニューヨーク州にNSD International, Inc.を設立した^[22]。日系企業の北米進出に伴うシステム開発・運用支援を提供する拠点で、進出企業ごとに必要となる業務システムを現地で受注・実装する体制を整えた。2014年2月には中国・成都市に成都仁本新動科技有限公司を設立し、オフショア開発拠点として国内案件の開発作業を中国側で実施する仕組みを整えた^[23]。北米の現地受注拠点と中国のオフショア開発拠点という地理的に異なる役割の海外2拠点を、商号変更から4年で設立した点は、今城体制の初期5年で海外展開の枠組みがほぼ固まったことを示す。米国法人は受注規模としては国内本体に比較すれば小さいが、日系顧客の海外案件に対応できる体制を持つこと自体が国内営業の差別化材料となる構造で、規模よりも存在価値で評価される拠点として運営された。

2015年3月、株式会社NMシステムズを子会社化した^[24]。NMシステムズはHR（人事・人材管理）と物流ソリューションを手がける独立系SIerで、NSDが従来手薄だった人事系業務システムの開発・運用ノウハウを持つ会社だった。2017年12月には、求人広告掲載基盤を手がける株式会社ジャパンジョブポスティングサービスを子会社化し^[25]、HR領域でのサービスラインアップを補完した。同年11月には会計パッケージ大手のプロシップとの資本業務提携も締結し^[26]、グループ外との連携も並行で進めた。HR・物流・会計といった、金融や産業システムとは別領域のサービスを、子会社化と資本提携の組み合わせで3年間で取り込んだ2015〜2017年は、後年のNSDの事業セグメント構成の基盤を形作る重要な期間だった。

2018年10月、NMシステムズとジャパンジョブポスティングサービスを合併し、商号を株式会社ステラスへ変更した^[27]。HR領域の2社を1社に統合し、グループ内の重複機能を整理して、HR・物流ソリューションを束ねた専業子会社として運営する体制を作った。ステラスはNSDグループのなかでHRソリューションの主力子会社の役割を担い、人事システム・採用支援・労務管理等のサービスを一気通貫で提供する立場となった。同じく2018年10月には、NSD本体の事業セグメント区分も「ITインフラ・産業・社会基盤・金融」の4区分（旧）から「金融IT・産業IT・社会基盤IT・ITインフラ・ソリューション事業」の5区分（新）へ再編し^[28]、ステラス事業がソリューション事業セグメントの中核となる体制が整った。

2018年5月には3カ年中期経営計画（2018〜2020年度）を策定し^[29]、2019年4月に株式会社NSD先端技術研究所（後のNSD-DXテクノロジー）を設立してDX関連技術の応用研究を社内独立部隊として持つ体制を整えた^[30]。創業50周年を翌年に控えた2018〜2019年は、創業以来の受託開発1本足経営から、サービス利用型ソリューションを並走させる事業構造への転換を対外宣言した時期で、HR領域のステラス・先端技術研究所・米中海外拠点の組み合わせが、次の5カ年中計（2022〜2026年度）でのM&A連発の前提条件として揃った。

2019年〜2021年のコロナ禍3年間、NSDの業績は他業種が一時的に縮小するなかでも増収増益を続けた。FY19（2020年3月期）売上650.6億円・営業利益95.4億円、FY20（2021年3月期）売上661.8億円・営業利益98.4億円、FY21（2022年3月期）売上711.9億円・営業利益114.1億円と、3年連続で過去最高を更新した。コロナ禍下でも金融機関の基幹系システム保守運用・更新需要は継続し、リモートワーク対応のIT投資が産業系顧客のシステム需要を押し上げた。同社の顧客構成が金融・産業・公共・通信に分散していた点が、特定業種の業績悪化の影響を緩和する構造を生んだ。

2021年5月に新たな5カ年中期経営計画（2022〜2026年度）を策定し^[31]、M&A総額200億円規模の投資枠を提示した^[32]。前中計期間中（2019〜2021年度）に累計+16円増配・約80億円自己株式取得・1,000千株消却を実施し^[33]、株主還元の実績を示しながら、次の5カ年で外部成長への投資余力を確保した姿勢を示した。2020年3月期には株式分割（1株→2株）と記念配当14円を実施し^[34]、株主基盤の拡大と株式の流動性向上も同時に進めた。コロナ禍下での増収増益と財務余力の蓄積が、続く2022年以降のM&A連発の原資となった。中期計画の数値目標を中間レビュー（2023年5月）で上方修正した点から、計画策定時の想定を上回るペースで業績が拡大していた事実が裏付けられる。

2022年4月、東京証券取引所のプライム市場へ移行した^[35]。同年8月には仙台に事業所を開設し、東北エリアでの直接営業体制を整えた^[36]。10月には株式会社Trigger（ITコンサルティング）を子会社化し^[37]、システム実装の前段にあるコンサルティング領域へ事業を広げた。受託SIで開発を請け負う構造から、上流のコンサルティングで顧客の業務要件整理に関与する立場へと事業領域を拡張する判断で、コンサル+SI+運用の一気通貫体制を作る方針を対外的に示した。Trigger子会社化は、NSDが従来手薄だった上流コンサルティング機能を外部から取り込む案件で、金融機関や産業系顧客に対する提案力を強化する狙いを持った。

2023年4月には株式会社アートホールディングス（ソフトウェア開発・ソリューションサービス）^[38]、5月には株式会社ノーザ（医療・デジタルソリューション）を立て続けに子会社化した^[39]。アートHDは関西を地盤とする中堅SIerで、NSDの大阪本社と地理的にも事業領域的にも親和性が高い案件として連結化された。ノーザは医療系システム（電子カルテ・医事会計）を専門とする会社で、NSDが手薄だった医療業界向けシステムを取り込む狙いで子会社化した。2022年Trigger・2023年アートHD・2023年ノーザの3件のM&Aは、コンサル領域・地域中堅SIer・医療業界という異なる方向への補完買収で、5カ年中計のM&A枠（200億円規模）の前半部分で具体的な投資判断が積み上がる結果に直結した。

2024年7月、子会社化から2年弱経過していたTriggerを吸収合併し、NSD本体内にコンサルティング事業本部を設置した^[40]。子会社として独立運営してきた組織を本体に取り込む統合形態は、コンサル機能を全社の営業活動と一体化する意図の表れで、Trigger単体での運営よりも、NSDの既存顧客基盤にコンサル提案を組み合わせる方が事業効率が高いと判断した結果だった。Trigger吸収合併と前後して、グループ会社の機能再編も並行で進み、FY24末時点でグループ4社（NSD本体・ステラス・NSD-DXテクノロジー・成都仁本新動科技）に集約される運営体制となった。M&Aで取り込んだ各社を本体に吸収するか独立子会社として残すかの選別が、買収後の数年で具体化した。

FY23（2024年3月期）には連結売上高1,012.6億円と、創業以来初めて1,000億円の大台を突破した。FY24（2025年3月期）は売上1,077.9億円・営業利益168.5億円・営業利益率15.6%と、5カ年中計（2022〜2026年度）の連結売上高目標を2年前倒しで達成した。FY11（2012年3月期）の売上344億円から13年で3.1倍、営業利益も36.7億円から168.5億円へ4.6倍に拡大しており、コロナ禍を挟む期間として顕著な成長軌道を示した。今城社長就任から15年で、売上規模・利益額・財務余力のすべての指標で同社は別次元の企業に変貌した。中計KPIに掲げたDX・AI関連事業の売上比率も2024年度時点で計画値を上回って進捗し、AI分野での業務提携基本合意も2025年内に公表される予定で、次の5カ年中計（2027〜2031年度）に向けた事業基盤の整備が並行で進む。

冲中一郎前社長から今城義和現社長への承継後、NSDは独立系SIerとして金融ITを稼ぎ柱に据え、海外2拠点（米中）・HRソリューション（ステラス）・先端技術研究（NSD-DXテクノロジー）・コンサルティング（旧Trigger）・地域中堅SIer（アートHD）・医療系（ノーザ）と、補完買収を連続実行することで売上1,000億円企業に到達した^[41]。大阪で創業し2000年代後半に本社機能を東京へ移しながら^[42]、メーカー系SIerでも金融系SIerでもない独立系の立場で、金融・産業・社会基盤・通信・HR・医療の6業種を顧客基盤に持つ構造へと変貌したのが、創業から56年の通史である^[43]。