NSDの歴史|システム開発会社から独立系の総合ITへの発展
NSDは、1969年に大阪市で設立された日本システムディベロップメントを母体とするシステム開発会社である。1970年代の第二次・第三次オンライン化で関西の銀行・証券の開発を重ね、2010年にNSDへ商号を変更し、どの系列にも属さない独立系として事業を広げた。
沿革:出来事を知る
- 1969年〜2008年日本システムディベロップメントの設立と東証一部上場17件の沿革詳細
- 2009年〜2014年NSDへの改称と米国法人の設立5件の沿革詳細
- 2015年〜2021年NMシステムズの買収とステラスへの統合6件の沿革詳細
- 2022年〜2026年Trigger・アートHD・ノーザの買収とコンサルティング事業本部の設置10件の沿革詳細
沿革の全文38件
成長期
1969年〜日本システムディベロップメントの設立と東証一部上場
- 日本システムディベロップメントとして設立[1]
- 営業所を開設[1]
- ソフトウエア開発とデータエントリー部門の強化に湘南情報サービスを設立[2]
- 営業所を開設[1]
- 営業所を開設[1]
- 日本テクニカルサービスを設立しマンパワーサービスに参入[2]
- 大阪証券取引所市場第二部に上場[1]
- 通商産業省からシステムインテグレータの認定を受ける[2]
- 大阪証券取引所市場第一部銘柄に指定[1]
- 東京証券取引所市場第一部に上場[1]
- NSD AMERICAを設立[2]
- 福島総合計算センターの子会社化[1]
- プライバシーマークを取得[3]
- 新日鉄ソリューションズと業務提携[2]
- 日鐵物流のシステム子会社3社の全株式を取得[4]
- 本社を東京本社に一元化[2]
- シェアホルダーズ・リレーションサービスの営業を開始[1]
売上高営業利益率
- 売上高
- 売上原価
- 販管費
- 営業利益
- 営業利益率
NSD2008年3月期売上高437億円売上高営業利益率19.9%
| 就任年 | 社長氏名 | 役職名 |
|---|---|---|
| 2006年 | 冲中一郎 | 代表取締役社長 |
成熟期
2009年〜NSDへの改称と米国法人の設立
- NSDに商号変更[1]
- NSD International, Inc.を米国・ニューヨーク州に設立[1]
- 北京仁本新動科技有限公司を設立[5]
- 本社を東京都千代田区に移転[6]
- 成都仁本新動科技有限公司を設立(オフショア開発)[1]
安定成長期
2015年〜NMシステムズの買収とステラスへの統合
- NMシステムズを子会社化[1]
- プロシップと資本業務提携し関連会社化[7]
- ジャパンジョブポスティングサービスを子会社化(HRソリューション)[1]
- NMシステムズとジャパンジョブポスティングサービスを合併し商号をステラスへ変更[3]
- NSD‐DXテクノロジーを設立[1]
- 連結子会社のNSDリアルエステートサービスを吸収合併[8]
売上高営業利益率
- 売上高
- 売上原価
- 販管費
- 営業利益
- 営業利益率
NSD2021年3月期売上高662億円売上高営業利益率14.8%
安定成長期
2022年〜Trigger・アートHD・ノーザの買収とコンサルティング事業本部の設置
- 東京証券取引所プライム市場に移行[1]
- 仙台に事業所を開設[1]
- プロシップとの資本業務提携を解消[7]
- Triggerを子会社化[1]
- 広島に事業所を開設[1]
- アートHDを子会社化[1]
- ノーザを子会社化[1]
- Triggerを吸収合併しコンサルティング事業本部を設置[1]
- 黄川田英隆氏が代表取締役に就任[9]
- 札幌に事業所を開設[3]
売上高営業利益率
- 売上高
- 売上原価
- 販管費
- 営業利益
- 営業利益率
NSD2026年3月期売上高1,178億円売上高営業利益率16.2%
業績:数字を知る
歴史詳細:文脈を知る
経営判断:転機を知る
2001年5月福島総合計算センターの子会社化
福島総合計算センターの子会社化案件単位で切れる受託開発の収益構造に対し、月次で回る自治体向け受託計算・アウトソーシングを持つ地域計算センターをグループへ取り込み、開発の後工程を抱える体制へ拡大する判断
業績の推移
設立から現在に至る系譜
歴代社長:経営者を知る
2006年2026年
2006年〜冲中一郎退任
代表取締役社長
2009年〜今城義和現任
代表取締役社長