1980年10月、新日本製鐵株式会社の全額出資で「日鐵コンピュータシステム株式会社」（通称：ニックス、資本金50百万円）が東京都千代田区に設立された。事業目的は情報処理サービス業、電子計算機・周辺機器・資材の賃借・売買等で、当時の新日鉄の社内システム部門が担っていた基幹システム運用の機能を外部子会社として切り出した形である。1970年代後半の日本の鉄鋼業界は、IBMメインフレームを軸に基幹業務システムを構築し、新日本製鐵の社内システムは国内屈指の規模を誇っていた。製鉄所の操業管理・受注管理・販売管理を支える情報技術を、社外のシステム会社が容易に提供できる時代ではなく、新日鉄は内製化したシステム機能を子会社化することで、技術蓄積を温存しながら外部市場への展開を始めた^[1][2][3][4]。

1985年11月の北海道ニックス、1986年4月の東北ニックス、1986年7月のニックス・オー・エイ・サービス（現・日鉄ソリューションズ東日本）と、地域子会社が相次いで設立された^[5][6][7]。新日鉄の地域製鉄所網と並行する形で、システム子会社が全国に展開する構造が早期に形成された。地域子会社は新日鉄製鉄所の地元事業者向けシステム提供を通じて、製鉄所外の中堅企業向けSI業務へと事業領域を拡張した。

1988年4月、新日本製鐵の「情報通信システム部門」の事業を営業譲り受けし、日鐵コンピュータシステムは「新日鉄情報通信システム株式会社」（通称：ENICOM、資本金22億円）へ社名変更した^[8][9][10]。同年、新日鉄は伊藤忠商事との合弁で「エヌシーアイ総合システム」、日立製作所との合弁で「日鉄日立システムエンジニアリング」、日本アイ・ビー・エム（IBM）との合弁で「エヌエスアンドアイ・システムサービス」を設立した^[11]。一鉄鋼会社が1988年4月から半年ほどの間に4つの情報システム会社を立ち上げる規模感は、当時の日本企業のIT投資が業界の構造を変えるほどに巨大化していたことを示す。

1988年12月、通商産業省（現・経済産業省）からシステムインテグレータ企業として登録・認定を受け、対外SI事業の制度的基盤が整った^[12]。1991年3月には郵政省（現・総務省）から特定第二種電気通信事業者の登録を取得し、通信回線サービスを含むトータルなIT事業者としての位置づけを固めた^[13]。1992年4月に板橋第1データセンター、2000年8月に江戸川第2データセンターと、データセンター事業の基盤を8年かけて2拠点に整備した^[14]。1995年10月には日本オラクルとOracleアプリケーション販売で提携、汎用パッケージソフトの取り扱いに事業領域を拡張した^[15]。

2001年4月、新日本製鐵のエレクトロニクス・情報通信事業部の事業を営業譲り受けし、社名を「新日鉄ソリューションズ株式会社」（英訳名：NS Solutions Corporation）に変更、資本金を65億円に増資した^[16][17][18]。1988年の合弁3社（伊藤忠商事・日立製作所・IBMとの提携先）はこのタイミングで自社の資本下位会社となり、新日鉄のIT機能はNSSOLとその傘下子会社群に再集約された^[19]。新日鉄本体のシステム業務を担う社内IT部門としての歴史と、対外SI事業者としての歴史が、2001年4月の社名変更と資本下位会社化で統合された。

新日鉄製鉄所の操業管理システムから、金融機関の勘定系システム、流通・小売の受発注システムまで、業種を超えた基幹業務システムの構築実績を持つSI企業として再出発した。創業から21年で社内子会社から独立した上場準備企業へと地位を変える節目となった^[20]。同時期、初代社長として棚橋康郎氏（1941年生、慶大経済卒・富士製鉄→新日鉄）が就任し、2003年3月までNSSOLの東証一部上場を率いた^[21]。

2002年10月、新日鉄ソリューションズは東京証券取引所第一部に上場し、増資を実施（資本金129億円）^[22]。同月、中華人民共和国に新日鉄軟件（上海）有限公司を設立し、海外展開の最初の橋頭堡を築いた^[23]。上場直後の2002〜2007年は、初代棚橋康郎社長から2代鈴木繁社長（1945年生、東大卒・八幡製鉄）への交代期で、NSSOLは新日鉄製鉄所のシステム運用と、業種横断のSI事業の両軸で売上を伸ばした^[24]。FY02期売上1531億円、FY05期売上1483億円、FY07期売上1654億円と、年商1500-1700億円のレンジで安定的に推移した。

2代鈴木繁社長は2006年12月の日経xTECHインタビューで、SOA（サービス指向アーキテクチャ）とグリッド・コンピューティングに注目していると技術トレンドへの感度を語り、当時の同社が単なる新日鉄関連企業ではなく、業界全体の技術潮流を追う中堅SIプレーヤーへの脱皮を意識していたことを示した^[25]。2007年4月、3代北川三雄社長（1946年生、一橋大経済卒・富士製鉄）が就任、システムインテグレーターとしての競争力強化のため、基盤的情報技術の全面的な刷新を進める方針を就任会見で表明した^[26]。

2003年4月にISO14001認証を取得、2007年4月に江東第4データセンター、2012年5月に三鷹第5データセンターと、データセンターを5年刻みで増設した^[27]。情報処理サービス業として、顧客企業の基幹システムを外部クラウド化する流れの先取りで、データセンター・運用受託・コンサルティングの三本柱体制が固まっていった。FY10期売上1597億円、FY11期売上1616億円と、リーマンショック直後の景気低迷期も底堅さを示した。

2006年10月に米国（NS Solutions USA Corporation）、2008年5月に金融エンジニアリング・グループの完全子会社化、2011年12月にシンガポール（NS Solutions Asia Pacific Pte. Ltd.）、2013年1月にタイ（Thai NS Solutions）、2013年3月に英国、2013年10月にPALSYS Software（タイ）、2014年8月にインドネシア（PT.NSSOL SYSTEMS INDONESIA）と、海外現地法人の設立・買収が連続した^[28]。2010年代前半は新日鉄住金（2012年10月発足）の海外展開と並行する形で、NSSOLも東南アジア・欧米の現地拠点を整備した^[29]。

2012年10月、親会社の新日鉄住金（新日本製鐵と住友金属工業の合併）発足に合わせ、自社名は「新日鉄住金ソリューションズ株式会社」へ変更された^[30][31]。2017年4月にはアイエス情報システムの従業員移籍を完了し、新日鐵住金のすべてのシステム業務をNSSOLが受託する体制が整った^[32]。鉄鋼業界の再編とともに、NSSOLは新日鉄住金グループ全体のIT基盤の唯一の窓口となった。2019年4月、新日鐵住金が日本製鉄へ商号変更したのに合わせて、自社も「日鉄ソリューションズ株式会社」へ改称された^[33]。

2012年4月から2019年3月まで7年間、4代謝敷宗敬社長（1953年生、東大経済卒・新日鉄）が同社を率いた^[34]。期間中、IoT対応・クラウド・データセンター事業の三本柱体制を固め、新日鉄住金グループ向け業務と外販SI事業の二軸経営を継続した。FY15期売上2185億円、FY17期売上2309億円と、2014年〜2018年にかけて売上は10%超伸長した。

2019年4月、5代森田宏之社長（1958年生、一橋大商学部卒・新日鉄）が就任。森田氏は就任会見でITで企業の生産性向上や暗黙知継承などを支援していくと述べ、顧客企業のデジタル人材育成と暗黙知の継承を支援する立場を強調した^[35]。日本企業のDX需要が本格化した時期で、NSSOL（当時、新日鉄住金ソリューションズ）は自社の技術蓄積を顧客の内製化支援に転用する戦略へ方針を変えた。

FY18期にIFRSを導入し、会計基準を国際標準に合わせた。FY18期売上2551億円・営業利益253億円、FY19期売上2748億円・営業利益283億円、FY20期売上2519億円・営業利益245億円（コロナ禍）、FY21期売上2703億円・営業利益298億円と、コロナ禍の一時減速を挟みつつも安定成長を続けた。2020年7月、本店所在地を東京都中央区から東京都港区へ移転、新本社体制を整えた^[36]。2022年4月、東京証券取引所の市場区分見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行した^[37]。

2023年4月、6代目の玉置和彦氏が社長に就任した。玉置氏は1959年頃生まれ、常務執行役員から昇格した人物で、就任会見で「IT（情報技術）が果たす役割はよりいっそう大きくなる、積極的に投資をし、将来の成長基盤を築いていく」と述べた^[38]。中期目標として市場成長率を上回る成長を掲げ、生成AIと内製化支援を二大テーマに据える戦略を表明した^[39]。日本経済新聞も玉置社長によるシステム内製化支援を見出しに掲げ、現体制の戦略軸として整理した。

2024年4月にテックスエンジソリューションズの全株式取得（連結子会社化）、2024年10月にOSPソリューションズの全株式取得と、生成AI・内製化支援領域での専門人材獲得を狙ったM&Aが連続した^[40]。2024年11月には自社の玉置和彦社長をデジタルヒューマン化し、リアルタイムで対話可能とする取り組みを公表し、生成AI技術の顧客向けデモンストレーションとしての効果も狙った^[41]。

2025年1月、同社は名古屋証券取引所メイン市場および福岡証券取引所本則市場に上場した^[42]。東証プライム市場への上場（2022年4月移行）に加えて、地方証券取引所への複数上場は同社の地方拠点強化（北海道・東北・関西・九州子会社）の戦略的な打ち出しでもある^[43]。FY24期売上3383億円・営業利益385億円・営業利益率11.4%・当期純利益270億円と過去最高益を更新し、2025年4月には日鉄ソリューションズ東日本と日鉄ソリューションズビズテックの合併を完了させ、東日本地域の体制を一元化した^[44]。

玉置体制で中心となる戦略は、生成AI技術と顧客内製化支援の組み合わせである。日本企業のDX投資が本格化し、特に金融・公共・製造業の各業界で、外注SIから内製化への移行が経営課題となった。NSSOL（現・日鉄ソリューションズ）は40年超の業界横断SI経験で蓄積した方法論と、生成AIによる開発生産性向上を組み合わせて、顧客企業の内製化支援にポジショニングを定めた。1980年の創業時に新日鉄社内システムの外部展開から始まった事業が、半世紀後に顧客企業の内製化支援という逆方向の事業へ転換している構図である^[45]。日鉄本体への高い売上依存（新日鉄グループ向け売上比率は約2割）を残しつつ、外販SI事業の独立性を高める方向が、次の経営課題となる^[46]。