持株会社化と機能別グループ経営への転換

フューチャーは1989年11月、金丸恭文氏が鹿児島市で創業した独立系のITコンサルティング会社である。当時のSI業界を覆っていたメーカー系列の下請け構造に対し、業務改革とシステム実装を同じチームが一気通貫で担うモデルを掲げ、流通・金融・公共の大手を主な顧客とした。1999年6月に日本証券業協会へ株式を店頭登録し、2002年6月には東京証券取引所市場第一部へ上場して、創業から十数年で公開市場での評価を固めていた^[1][2]。

もっとも、コンサルと実装を売る単一の事業会社のままでは、受注は案件ごとの提案にとどまりやすい。技術者を自前で抱える内製の一気通貫モデルは高い付加価値を生む一方、上流のグランドデザインから運用までを自社グループで完結させても、差し出せる機能は本業の周辺にとどまっていた。顧客の経営課題を丸ごと引き受けるには、ITの外側にある機能を組み合わせて提供する道が要る^[3]。

2000年代後半から、フューチャーは本業の周辺へ手を伸ばした。2005年6月にフューチャーインベストメントを設立して投資領域への足がかりを作り、2007年1月にはコンサル子会社ウッドランドを吸収合併して、グループのブランドをフューチャーアーキテクトへ集約した。2011年4月には中堅・中小企業向けのERP事業を会社分割でFutureOneへ承継させ、事業ごとの分社も進めた^[4][5][6]。

買収と分社はその後も続いた。2012年1月に連結子会社を通じてメディアサービス事業（のちの東京カレンダー）を承継し、2013年6月にはEC・小売のeSPORTS、2015年8月には教育のコードキャンプを相次いで連結子会社化した。だが、こうして加えた機能は業種も収益の構造もばらばらで、単一の事業会社の下にぶら下げたままでは、経営課題ごとに組み合わせて束ねる仕組みを欠いていた^[7]。

2016年2月23日、フューチャーアーキテクトは取締役会で新設分割による持株会社制への移行を決議した。ITコンサルティング事業の全般を、同じ日に新たに設立する承継会社へ移し、4月1日付で効力を発生させる計画であった。承継会社が「フューチャーアーキテクト株式会社」の名を引き継ぎ、本業はそのまま新会社の側へ渡る組み立てとなった^[8]。

4月1日の効力発生により、本体は事業を子会社へ移した持株会社となり、商号をフューチャーアーキテクト株式会社からフューチャー株式会社へ改めた。創業以来の主力事業を持株会社の側に置き続けるのではなく、金丸恭文氏が自ら育てた本業を、みずからの手で子会社へ承継させる判断であった。稼ぎ頭を手放してでも本体を身軽にする点に、この再編の性格がうかがえる^[9]。

持株会社の下には、ITコンサル本業のフューチャーアーキテクトのほか、ERP事業のFutureOne、メディアの東京カレンダー、教育のコードキャンプ、ECのYOCABITOなど、機能や業種ごとの子会社が並んだ。本体は自らは事業を持たず、各社の資本と経営を束ねる役に回った。創業以来の単一事業体を、複数の子会社が層をなすグループへ組み替えた再編である^[10]。

狙いは、案件ごとに提案を組み立てる形から、顧客の経営課題ごとに機能を組み合わせて差し出す形へ、グループの骨格を移すことにあった。単一の事業会社では抱えきれない多様な機能を、独立採算の子会社として並べておき、必要に応じて掛け合わせる。器を先に整えたうえで、そこへ収める機能を後から満たしていく段取りであったといえる^[11]。

持株会社化の翌2017年1月、フューチャーは横河電機からワイ・ディ・シーを取得し、製造業向けの技術コンサルとエンジニアリングを子会社として加えた。その後もセキュリティのディアイティ、2022年のネイロ、2023年のキュリオシティ、2024年3月には経営戦略・実行コンサルのリヴァンプへと、隣接する領域を順に取り込んだ。機能別に子会社を並べる器が、この連続した買収を独立採算のまま受け入れる土台となった^[12][13]。

グループの規模は拡大し、連結売上高は2015年12月期の353億円から2025年12月期の760億円へおよそ2倍余りに伸びた。ただし、利益の多くは一貫してITコンサル本業が生み出していた。セグメント開示が始まった2015年12月期は、ITコンサルティング事業が売上約216億円・利益約46億円をあげる一方、買収で取り込んだニューメディア＆ウェブサービス事業は約1.5億円の営業赤字であった。周辺の各事業は収益の柱というより、顧客との接点と新しい技術を試す場という役回りにとどまっていた^[14][15]。