三菱倉庫の歴史

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沿革

1887年に三菱為換店の倉庫業務を継承して東京・深川に設立された東京倉庫会社が起源。

1931年に東京・江戸橋で日本初のトランクルームを始め、2014年には江戸橋倉庫ビルを日本橋ダイヤビルディングへ建て替えた。三菱系の倉庫会社で、売上の87%を物流が運び、利益のほぼ半分を不動産が出す。

1887年1893年1918年1949年2010年2023年2026年有限責任東京倉庫会社1887年設立東京倉庫1893年改組・商号変更三菱倉庫1918年商号変更株式上場1949年上場富士物流2010年TOBで子会社化Cavalier Logistics2023年4社を子会社化決断
三菱倉庫
歴代社長と長期業績(敬称略)
2026年3月期
連結
営業収益
2,734億円
売上高純利益率
20%
番岡本松井藤倉斉藤
売上高370億円営業収益1,641億円営業収益1,665億円営業収益2,068億円営業収益2,734億円純利益率2.4%純利益率4.3%純利益率4.6%純利益率4.5%純利益率20%1971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
  1. 有限責任東京倉庫会社として設立[1]
  2. 大阪支店を開設[1]
  3. 東京倉庫に改組・商号変更[1]商号変更
  4. 神戸支店を開設[1]
  5. 神戸港で海陸一貫取扱施設を完成[1]
第1章深川の三菱為換店と、資本金50万円の有限責任東京倉庫会社
売上高
  • 売上高
三菱倉庫売上高—
成長期

1918年〜三菱倉庫への改称と日本初のトランクルームサービスの開始

  1. 三菱倉庫に商号変更[1]商号変更
  2. 東京支店を開設[2]
  3. 門司支店を開設[1]
  4. 横浜支店を開設[1]
  5. 日本初のトランクルームサービスを開始[1]
  6. 名古屋支店を開設[1]
売上高
  • 売上高
三菱倉庫売上高—
成長期

1946年〜東証上場とコンピュータ専用賃貸ビルによる不動産事業への参入

  1. 東京証券取引所に株式を上場[1]上場
  2. 福岡支店を開設[1]
  3. コンピュータ専用賃貸ビル事業に参入[1]
  4. 不動産事業に本格参入[2]
  5. 自動車運送事業に本格参入[1]
  6. 倉庫会社を設立[1]
売上高
  • 売上高
三菱倉庫売上高—
安定成長期

1971年〜航空貨物取扱への参入と東京ダイヤビルディングの建設

  1. 航空貨物取扱事業に本格参入[1]
  2. 東京・新川にコンピュータ専用賃貸ビル(東京ダイヤビルディング)を建設[1]
  3. 運送取扱会社を設立[1]
  4. 情報関連事業会社を設立[1]
  5. 創立100周年[1]創業
  6. 各店に高機能倉庫を一斉建設し「倉庫改造元年」と宣言[2]
  7. 神戸ハーバーランドに商業施設・オフィスビル等の賃貸施設を建設[2]
  8. 倉庫会社を設立[1]
  9. 阪神大震災で被災[1]
  10. オランダに運送取扱会社を設立[2]
  11. 倉庫会社を設立[1]
  12. 英文商号をMitsubishi Logistics Corporationに変更[2]商号変更
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
三菱倉庫1998年3月期売上高1,651億円売上高経常利益率7.2%
成熟期

1999年〜富士物流の買収と日本橋倉庫ビルのオフィス転換

  1. 冷蔵倉庫業に本格参入[3]
  2. 桜島2号北棟が物流総合効率化法の総合効率化計画第1号に[2]
  3. 横浜・ポートサイド地区に商業施設を建設[1]
  4. 岡本哲郎氏が社長に就任[3]社長交代
  5. 富士物流の株式公開買付けを実施し子会社化[1]買収
  6. 松井明生氏が社長に就任[3]社長交代
  7. 江戸橋倉庫ビルの用途転換[1]収益モデル転換
  8. 藤倉正夫氏が社長に就任[3]社長交代
  9. 東京証券取引所プライム市場に移行[1]
  10. サステナビリティ推進部を新設[4]
  11. 斉藤秀親氏が社長に就任[3]社長交代
  12. 米Cavalierの買収[1]クロスボーダーM&A(日本→海外)
  13. 経営計画[2025-2030]を発表[5]
  14. 米国ノースカロライナ倉庫で貨物の入庫を開始[6]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
三菱倉庫2026年3月期売上高2,734億円売上高経常利益率7.9%
出典・参考6件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書(2025年6月25日)
  • [2]三菱倉庫 公式サイト「沿革」(2026年10月)
  • [3]有価証券報告書
  • [4]コーポレートガバナンス報告書「コーポレート・ガバナンス報告書」(2023年6月20日)
  • [5]IR
  • [6]会社IR「決算説明資料」(2026年1月30日)

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