NTT の歴史

1952年8月、逓信省・電気通信省から電信電話事業を引き継ぎ、日本電信電話公社が発足した^[1]。翌9月には国際電信電話株式会社法が施行され^[2]、国内通信を公社が、国際通信を国際電信電話が担う体制が固まった。1953年には電話料金が改正され、電信電話事業の合理的能率的経営体制が確立^[3]した。公社が抱えた最大の問題は、電話の開設を申し込んでもなかなか設置できない「積滞」が長期間続いた^[4]ことである。事業用は優先的に開設されたが、家庭用では申し込んでから二、三年は待たされる^[5]こともまれではなかった。長距離も回線数が少なく、交換手に申し込んでから数時間待たされる^[6]状況が長い間続いた。

第一次から第三次までの五ヵ年計画の推進によって、電話の加入者総数は1956年の240万から1964年末には633万となった^[7]。電話機数ではアメリカ、イギリスに次いで世界第三位^[8]である。それでも生活水準の向上や人口の都市集中に伴って加入申し込みは殺到し、架設してもらえない電話の数は1966年に160万個へ達している^[9]。電話局への自動交換機の導入により、交換手が電話回線をつなぐ作業^[10]は徐々に減った。交換機の普及によって交換手を通さないダイヤル直通地域も急速に拡大^[11]した。1970年代後半には年間500万台の電話端末を設置する敷設ピッチによって積滞は解消^[12]し、需給は逆転するに至った。

積滞の解消は、公社の存在の意義を問い直す議論^[13]を呼んだ。申し込めばすぐ電話に加入できる状況になれば、公共企業体が独占でインフラ建設を行う使命は終わった^[14]という声が大きくなってきた。米国に比べて電話料金が高いことも問題となり、当時、米国と日本の長距離通信料金は米国一に対し日本国内は九という格差^[15]があるといわれた。通信に高いコストを支払わなければならないため日本企業は国際競争力を失ってしまう、というのが自由化論者の論点^[16]だった。公社の敷設ピッチが落ちた1970年代後半には、年間の新規加入台数は約半分の200万台に激減^[17]している。

公社内部からの見直しは二つの方向で進み、一方では自動車電話、携帯電話など無線系の移動電話への事業拡大を目指し^[18]、他方では電話を主体にした通信サービスでは需要の伸びに限界がある^[19]として、コンピューター通信、ファクシミリ通信、テレビ電話などの映像通信が検討された^[20]。とくに、電話、画像、コンピューターの情報をデジタル方式で一元化する統合デジタルサービス（INS）には研究開発の重点が置かれた^[21]。1984年9月、公社はINSのモデル実験を東京・三鷹、武蔵野地区で開始した^[22]。これは電話以後のサービスとして公社が蓄積してきたデジタル通信技術を世界に公開する意味^[23]があった。

1981年、真藤恒氏が日本電信電話公社総裁に就いた^[24]。真藤氏は1934年3月に九州帝国大学工学部を卒業して同年4月に播磨造船所へ入社^[25]し、1960年12月に石川島播磨重工業の常務取締役、1972年1月に同社の代表取締役社長^[26]となった経歴を持つ。真藤氏は民営化後も引き続き経営の先頭に立ち、1985年4月に日本電信電話株式会社の代表取締役社長へ就任^[27]している。1987年2月の上場時、取締役副社長には北原安定氏らが名を連ね^[28]、取締役には伊藤忠商事から瀬島龍三氏が加わっていた^[29]。

郵政省は公社の独占を崩すとともに、通信回線の利用の制約を大幅に緩める規制緩和策^[30]を打ち出した。その代表的なサービスが、通信会社から借りた回線に付加価値を付けて再販売するVAN（付加価値通信網）^[31]である。1984年には中小企業向けのVANが一足早く認可された^[32]。同じ1984年には、京セラの稲盛和夫氏を中心とする若手財界人グループによって第二電電（DDI）が設立され^[33]、国鉄系の日本テレコムも発足し、トヨタ自動車などが出資する日本高速通信^[34]とともに認可を待った。VANの第一号は富山県に本拠を置く計算サービス会社のインテック、第二号は富士通^[35]で、以下、日本総合研究所、日本電気、日立情報ネットワークと続いている^[36]。

1985年4月1日、日本電信電話株式会社法に基づき公社財産の全額出資により日本電信電話株式会社が設立された^[37]。発行済株式総数は15,600千株、資本金は7,800億円^[38]で、株式のすべてを大蔵大臣が保有した^[39]。郵政省は同年4月に電気通信事業法を改定して通信市場を大幅に開放し^[40]、NTT、KDD以外の企業の参入が認められた。民営化にあたっては、本社の局長は部長、各地の電話局は営業所と呼び名を変え^[41]、電話局長も営業所長になった。電話事業に関連したさまざまな子会社を設立し、内部から起業家精神を起こす運動^[42]も進めている。

1985年6月、第二電電・日本テレコム・日本高速通信の三社が電話事業会社として事業を開始した^[43]。1986年には企業向けの専用線のサービスを開始し、1987年9月には一般の長距離電話サービスを開始^[44]している。郵政省はNTTにコストのかかる地域電話と長距離回線の両方を担当させ^[45]、新電電はコスト負担が比較的少ない長距離回線の専門会社としてスタートさせた。新電電の長距離通話料金はNTTの長距離料金より安く設定され^[46]、政策的に新電電を成長させる手が打たれた。新電電が地域網を使う際に支払うアクセスチャージの水準は、常に大きな論争の種^[47]になった。

1987年2月9日^[48]、NTTは東京証券取引所第一部へ上場^[49]した。大阪、名古屋、京都、広島、福岡、新潟、札幌の各証券取引所へも同時に上場している^[50]。売出しは1,650,000株^[51]で、額面5万円の株は発売時は119万円だった。折からの株式ブームも手伝って人気を博し、購入申込受付の初日には証券会社の店先に朝早くから長蛇の列ができた^[53]が、結局、販売は抽選によって行われた。株価はその後、急速に値上がりして1987年には300万円台にまで跳ね上がっている^[54]。 ^[52]

NTTの長距離料金は民営化後、1994年までの間に八回にわたり値下げされた^[55]。東京－大阪間の平日昼間三分間の通話料金は民営化時期の400円から180円へ^[56]、半分以下に低下している。新電電の側も値下げで応じ、同じ条件でサービス開始時の300円が1994年には170円へ低下^[57]した。値下げ競争で利益率が低下するとともにNTTの分割論議が浮上し、株式市場に不安を呼んだ^[58]。1988年にはリクルート事件が起こり、民営化を引っ張ってきた真藤恒会長が逮捕された^[59]。株価は水準を下げ続け、1991年には100万円を割り込んでいる^[60]。

1988年7月、データ通信事業本部に属する営業をエヌ・ティ・ティ・データ通信へ譲渡した^[61]。同社は銀行間の為替オンラインシステムを運用しており^[62]、業界VANの代表例となっている。エヌ・ティ・ティ・データ通信は1995年4月に東京証券取引所へ上場し^[63]、1998年8月にエヌ・ティ・ティ・データへ商号変更した^[64]。1992年7月には、自動車電話・携帯電話・船舶電話・航空機公衆電話および無線呼出しに関する営業をエヌ・ティ・ティ移動通信網へ譲渡した^[65]。移動通信網は愛称を「ドコモ」とし^[66]、このブランドを武器に自動車・携帯電話の市場へ販売攻勢をかけた。「ドコモ」は「どこからでも」「どこへでも」から取ったもの^[67]で、分社化によって起業家精神を高揚させようというねらいが当たったことをうかがわせる名であった。

1993年、NTTは希望退職の募集など雇用調整に踏み込みはじめた^[68]。当時の従業員は23万人^[69]で、分割によって組織の規模を縮小すべきだという声が続いた。1994年4月には携帯電話端末の販売が自由化され^[70]、通信機メーカー、家電メーカーが直接、利用者に端末を販売できるようになった。各メーカーが小型軽量化と価格引き下げを進めたため、携帯電話の加入者は急拡大している^[71]。予想外の需要増加に半導体部品の供給が追い付かず、端末は数ヵ月待ちというブーム^[72]を引き起こした。

1998年10月22日、NTTが95%を出資する移動体子会社のエヌ・ティ・ティ移動通信網が東京証券取引所へ上場した^[73]。公募・売り出しで国内外の市場から合計2兆1255億円を調達し、上場時の時価総額は約4兆円^[74]に達している。国内主幹事は当初内定していた山一証券が自主廃業したため日興証券が引き継ぎ^[75]、公募価格は1株390万円^[76]だった。NTTには約8500億円の売却益^[77]が入った。公正取引委員会の持ち株引き下げ指導に対しては「5割以下にはしない」と支配を残す方針^[78]を示している。

1997年12月の独占禁止法改正で純粋持株会社が50年ぶりに解禁され^[79]、再編の条件が整った。1999年7月、NTTは自らを純粋持株会社とする再編成を実施した^[80]。県内通信サービス等の営業を全額出資子会社の東日本電信電話および西日本電信電話へ、県間通信サービス等を同じく全額出資子会社のエヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズへ譲渡^[81]している。1985年の民営化以来14年続いた分離・分割論議に、宮津純一郎氏のもとで区切りがついた^[82]。株主と社長はそのまま持株会社へ^[83]引き継がれた。

純粋持株会社の日本電信電話は経営企画・資金調達・基礎研究へ機能を絞り込んで人員3500人にとどめた^[84]。地域のNTT東日本・西日本は各6万人規模^[85]、NTT法の縛りを解かれた完全民営のNTTコミュニケーションズは売上高1兆3500億円^[86]で傘下に並んだ。NTTは当初、業務提携先の国際デジタル通信（IDC）の買収を約300億円と見込み株式総額312億円で打診した^[87]が、自前でグローバルATMサービスや国際光ファイバー網を整えるうちに社内で「IDCは要らない」との声が強まった^[88]。最終的にIDCは英ケーブル・アンド・ワイアレスが株式総額690億円で買収^[89]し、NTTは自前路線を選んだ。

1999年末に電話加入者線が新規参入者へ開放されると、ISDNより速く安いxDSL事業者が相次いで現れた^[90]。1997年度に導入したπシステムは一芯の光ファイバーを複数の家庭で共有する共用型^[91]で、ブロードバンドに対応できず、家庭向けの光化はほとんど進んでいなかった^[92]。NTT東日本・西日本は2000年夏にπシステムの新規工事を中止し^[93]、各家庭に一〜二芯の光を直接引くFTTHの試験提供^[94]を同年末に始めた。NTT東日本とのダークファイバー交渉が不調に終わった^[95]ベンチャー企業の日本交信網は、同じ2000年の夏に郵政大臣へ裁定を申請^[96]している。

ラストワンマイルを寡占する一方で、NTTは1988年の商用化以来、ISDNの設備投資を回収できないまま終焉せざるをえない^[97]状況に置かれた。80年代からNTT研究所の巨額の研究費をもって開発してきた電話網式のFTTH技術も、秋葉原で売られているイーサネットに完敗する^[98]時代になった。自前で光ファイバー敷設を進めるusenのFTTHは毎秒100メガビットで月額6100円^[99]であり、以前NTTが想定したFTTHの毎秒1.5メガビット・月額1万円という常識^[100]を完全に覆した。NTTのBフレッツもイーサネット方式にシフトを開始^[101]している。

2001年、地域会社のNTT西日本が営業赤字に陥り^[102]、NTT東日本やNTTコミュニケーションズも収益を悪化させた。同年8月末に開かれたNTT労働組合の第四回定期全国大会は、約11万人のリストラ案の受け入れを決議^[103]している。会社側の提案は、NTT東西6万人、NTT‐MEなどから5万人の計11万人を、全国33カ所に設立される地域アウトソーシング会社に出向^[104]、退職・再雇用するというものだった。51歳以上の退職・再雇用者は15〜30%の給与カットが実施され、対象は推定5.8万人^[105]にのぼった。

営業赤字の一方で、NTT東西が本業から生み出すキャッシュフローは年間1.7兆円を超えた^[106]。現金の支出を伴わない減価償却費が年間1.2兆円以上あり^[107]、これが自己金融機能として働いた。固定電話契約数は法人を含め約6000万^[108]で、音声電話5.5兆円・データ伝送網2600億円・専用線1兆円を合わせた固定通信市場は約6.8兆円^[109]であった。海外では2010年5月、上場子会社のNTTデータが南アフリカのDimension Dataに対して約2,860億円のTOBを実施^[110]している。本体ではなく上場子会社がグローバル展開の先頭に立つ形^[111]が、この時期の海外事業の姿であった。

海外への投資も同じ時期に傷を負い、2000年春、NTTは約6000億円を投じて米ベリオにTOBを実施し、同年9月に完全子会社化を完了^[112]している。ベリオは170カ国以上に顧客を持つ世界最大級のウェブホスティング会社^[113]であった。しかし世界的な通信不況で業績は急悪化し、のれん代残高5000億円強が評価損の対象^[114]となった。NTTドコモも過去一年半で総額1.8兆円の海外投資^[115]を行い、巨額の含み損を抱えた。1兆円強を出資した米AT&Tワイヤレス株の含み損は5000億円弱^[116]に達し、欧州のiモード輸出拠点と位置づけたオランダのKPNモバイルには約4000億円を投じている^[117]。

2018年6月に社長へ就いた澤田純氏^[118]は、分散していた海外事業を一つに束ねる再編に着手した。同年11月、NTTの傘下に全額出資子会社であるNTT株式会社を創設し^[119]、エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ、Dimension Data Holdings、エヌ・ティ・ティ・データ等を移管した。2019年7月にはNTT株式会社の傘下に全額出資子会社であるNTT Limitedを創設し^[120]、NTTコミュニケーションズおよびDimension Data Holdings等の海外事業を移管している。中間持株会社はNTT法の外に置き^[121]、外国人幹部を取締役に迎えた^[122]。

再編の背景には国内の頭打ちがあり、グループ営業利益の約6割を稼ぐNTTドコモ^[123]は、国内の携帯契約数の頭打ちと政府の通信料引き下げ圧力^[124]で収益の先細りが見込まれた。1999年から2000年にかけて1.8兆円を投じたドコモの海外携帯投資が全面撤退に終わった^[125]後、法人向けのクラウドやシステム構築が新たな海外の成長軸として選ばれた。中期経営計画では2023年度の海外売上高を2017年度実績比で約3割増の250億ドルへ引き上げる目標^[126]を掲げている。2019年5月には、光電融合技術による次世代通信基盤「IOWN」構想を発表した^[127]。電子ベースの信号処理を光へ置き換え、消費電力を100分の1、伝送容量を125倍、遅延を200分の1とし^[128]、2030年の実現を掲げた構想^[129]である。

2020年9月29日、NTTは約66%を出資する上場子会社のNTTドコモに1株3900円でTOBを実施すると発表した^[130]。買い付け総額は約4兆2500億円^[131]で、当時として国内企業へのTOBで過去最大規模である。前日終値を約4割上回る価格で一般株主の株式を買い付け、11月にTOBが成立して保有比率は91.46%へ高まった^[132]。同年12月、NTTは株式会社NTTドコモを完全子会社化し^[133]、ドコモは上場廃止となった。1992年の分離から28年を経て^[134]、モバイル事業が本体の直接支配下へ戻った。1998年の上場から22年を経て^[135]、稼ぎ頭を自ら買い戻す往復が完結した。

完全子会社化の直接の引き金は料金政策で、2020年9月に発足した菅義偉政権が携帯料金の値下げに意欲を示す^[136]なか、ドコモは2013年9月にiPhoneの取り扱いを始めていた^[137]が、国内シェア首位ながら収入・利益で大手3番手に後退していた^[138]。廉価のサブブランドを持たず、一般株主に配慮する上場会社の立場では、政府が求める一段の値下げに踏み込みにくかった^[139]。完全子会社化により、少数株主持ち分として連結から漏れていた3割強のドコモ純利益が本体へ入った^[140]。あわせて手薄だった法人事業をNTTコミュニケーションズ・NTTコムウェアと束ね^[141]、グループの直接連携を強める設計とした。

取り込みの効果は数字に表れ、2022年3月期の連結営業収益は12兆1564億円、親会社株主に帰属する当期利益は1兆1810億円となり、当期利益は初めて1兆円を超えた。2022年1月にはエヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズおよびエヌ・ティ・ティ・コムウェアを株式会社NTTドコモの傘下へ移管し^[142]、法人事業をモバイルと束ねている。2023年3月期の連結営業収益は13兆1362億円、当期利益は1兆2131億円へ伸び、2024年3月期には当期利益1兆2795億円を記録した。2022年6月、島田明氏が社長に就任した^[143]。

NTT法は1985年、電電公社の民営化に伴い制定され^[144]、僻地も含めた全国への固定電話網の提供、研究開発成果の開示、組織再編や事業計画策定における総務相の許認可取得^[145]などをNTTとNTT東西の三社に義務づけていた。2023年6月、政府保有株の売却が防衛財源確保の選択肢に挙がったことを端緒に法改正の検討が始まり^[146]、自民党主導の下で法廃止にまで踏み込んだ議論へ発展した。同年10月19日、KDDI・ソフトバンク・楽天モバイルがそろって記者会見を開き^[147]、廃止への反対を表明している。競合三社は地方のケーブルテレビなど180団体の連名で、NTT法廃止に反対する要望書も提出^[148]した。

競合三社が恐れたのは、NTT東西とNTTドコモの合併であった^[149]。NTT東西は電電公社から受け継いだ光ファイバー網や通信局舎などの設備を有し^[150]、国内でモバイル通信やFTTHを展開するには競合他社もNTT東西の設備を利用せざるをえないケースが大半^[151]を占めていた。NTT法の制約が消えて両社が一体化すれば、事業は社内取引となり監視の目が及びにくくなる^[152]。これに対し島田明氏は「ドコモと東西を統合する考えはまったくない」と述べた^[153]。2024年4月には改正NTT法が成立し、研究成果の開示義務が撤廃された^[154]。

2025年5月8日、NTTは上場子会社のNTTデータグループ株式に対する公開買付けを開始すると発表した^[155]。買付価格は1株4000円で、前日終値2,991.5円に33.71%のプレミアム^[156]を乗せ、買付代金は約2兆3712億円である。保有比率は57.73%から買付けで81.75%まで高まり^[157]、株式併合を経て9月26日に上場廃止となった。ドコモとデータの完全子会社化に投じた資金は合計で約6兆6000億円^[158]にのぼる。2025年3月期の連結営業収益は13兆7047億円、親会社株主に帰属する当期利益は1兆16億円、連結従業員数は341,321人、総資産は30兆625億円であった。