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飯野海運の歴史|石炭運送からタンカーと特殊バルクへの発展

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飯野海運は、1899年に飯野寅吉氏が舞鶴で始めた飯野商会の石炭運送を母体とする海運会社である。1929年に国内で建造例の乏しいタンカーを就航させ、2024年には世界初のアンモニア運搬船を就航させた。

沿革:出来事を知る

沿革の全文98件
沿革概略を知る
  1. 飯野商会として発足[1]
  2. 徳山・呉に支店を開設し海軍向け運搬を請負[2]
  3. 飯野商事を設立し飯野商会の事業一切を継承[3]
  4. 飯野商事を設立[1]
  5. 西郷丸を用船し石炭の汽船輸送を開始[4]
  6. 飯野汽船を設立し海上輸送を分離継承[3]
  7. 飯野汽船を設立し海上輸送部門を分離継承[1]
  8. 飯野商事が軍艦厳島の払下げを受け解体[2]
  9. 飯野商事の鉄道省納炭輸送が本格化[2]
  10. 飯野海運グループ初のタンカー「第一鷹取丸」竣工[3]
  11. 最初のタンカー第一鷹取丸が竣工[1]
  12. 本邦最大の外航タンカー初代「富士山丸」竣工[3]
  13. 本格的外航タンカー富士山丸(初代)が竣工[1]
  14. 朝鮮米の内地輸送を一手に引き受ける[2]
売上高
  • 売上高
飯野海運売上高—

1939年〜船舶運営会による国家使用と完全自営への復帰

  1. 飯野海運産業に商号変更し飯野汽船と合併[3]
  2. 飯野商事を飯野海運産業に商号変更し飯野汽船と合併[1]
  3. 船舶運営会による国家使用・船員徴用の指定[1]
  4. 飯野海運に商号変更[3]
  5. 飯野海運産業を飯野海運に商号変更[1]
  6. 本社を舞鶴市から東京都千代田区へ移転[3]
  7. バーレーン原油積み取りのため「東亜丸」が横浜港を出港[3]
  8. 東京証券取引所に上場[1]
  9. 戦後わが国初の大型タンカー「隆邦丸」竣工[3]
  10. 完全自営に復帰[1]
  11. バンコク・インド・ニューヨークなど定期航路を開設[3]
  12. 飯野不動産を設立[5]
  13. 千代田土地建物を買取り[3]
  14. 千代田土地建物を買収[1]
  15. 西豪州定期航路開設[3]
  16. ナホトカ定期航路開設[3]
  17. カナダ・五大湖定期航路開設[3]
  18. 本邦初の加圧式内航ガス船「桃邦丸」竣工[3]
  19. 千代田土地建物を飯野不動産に商号変更[1]
  20. 本社を移転[1]
  21. 飯野海運グループ初の外航LPG船「豊洲丸」竣工[3]
  22. 千代田石油を設立し石油小売業を行う[3]
売上高
  • 売上高
飯野海運売上高—
転換期

1964年〜定航部門の飯野汽船への譲渡によるタンカー専業化

  1. 海運集約に際し定期航路部門を飯野汽船に譲渡[3]
  2. 川崎汽船へ定期航路を移管[1]
  3. 飯野海運グループ初のパナマックス型ドライバルク船竣工[3]
  4. 13年ぶりの復配が実現[3]
  5. 第1世代VLCC「東邦丸」竣工[3]
  6. イイノマリンサービス設立[3]
  7. イイノマリンサービスを設立[1]
  8. シベリア経由ランド・ブリッジサービス開始[3]
  9. 飯野海運グループ初のケミカルタンカー傭船開始[3]
  10. 泰邦商事を設立[1]
  11. SABICと石油化学製品の数量輸送契約を締結[3]
  12. 有償第三者割当増資を実施しに[1]
  13. イイノビルメンテナンス設立[3]
  14. ケミカルタンカーの自主運航を本格開始[3]
  15. 有償株主割当増資で資本金107億円に[1]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
飯野海運1985年3月期売上高433億円売上高経常利益率3.0%
成熟期

1993年〜カタールLNGプロジェクトへの参画と飯野不動産の合併

  1. カタールLNGに参画[3]
  2. LNG船10隻を共有船主として保有[3]
  3. 飯野不動産と合併[3]
  4. イイノ・メディアプロ設立[3]
  5. イイノ・メディアプロを設立し貸フォトスタジオ「イイノ・広尾スタジオ」を運営[1]
  6. 飯野不動産と合併[1]
  7. 飯野海運グループ初のダブルハルタンカー「隆邦丸」竣工[3]
  8. 泰邦商事をイイノエンタープライズに商号変更[1]
  9. 飯野海運グループ初のケープサイズ型ドライバルク船竣工[3]
  10. シンガポールに子会社IINO SINGAPOREを設立[3]
  11. サウジアラビアのメタノール製造プロジェクトに参画[3]
  12. 貸フォトスタジオ「イイノ・南青山スタジオ」竣工[1]
  13. 飯野海運グループ初の自主運航LNG船「SK SUNRISE」竣工[3]
  14. グループ運航管理の大型LNG船SK SUNRISEが竣工[1]
  15. ロンドンに子会社IINO UKを設立[3]
  16. ロンドンにIINO UK LTD.を設立[1]
  17. 公募増資と有償第三者割当増資で資本金130億円に[1]
  18. 三井物産らと合弁会社QIM TRANSPORTを設立[3]
  19. 飯野海運グループ初の内航LNG船「NORTH PIONEER」竣工[3]
  20. IINO SINGAPORE PTE.LTD.にて運航業務を開始[1]
  21. 小型ガス船部門をイイノガストランスポートに統合[3]
  22. 小型ガスタンカー部門をイイノガストランスポートに分社[1]
  23. 飯野ビルディング建替え計画に伴い本社事務所移転[1]
  24. シンガポールに子会社IINO SHIPPING ASIAを設立[5]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
飯野海運2010年3月期売上高770億円売上高営業利益率5.3%
就任年社長氏名役職名
2005年杉本勝之代表取締役社長
2009年関根知之代表取締役社長
安定成長期

2011年〜飯野ビルディングの開業と世界初のアンモニア運搬船の竣工

  1. 本社オフィスが日本初の「LEEDプラチナ認証」を取得[3]
  2. 飯野ビルディング開業し本社事務所を移転[1]
  3. 本社オフィスが日本初の「LEEDプラチナ認証」を取得[1]
  4. 米国ヒューストン事務所を開設[3]
  5. ヒューストン事務所を開設[1]
  6. 飯野ビルディングがトップレベル事業所に認定[1]
  7. メタノール二元燃料主機関搭載船「CREOLE SUN」竣工[3]
  8. 上海駐在員事務所を開設[1]
  9. メタノール二元燃料主機関搭載のメタノール船CREOLE SUN竣工[1]
  10. SOxスクラバー搭載の5代目「富士山丸」竣工[3]
  11. ロンドンのオフィスビル「BRACTON HOUSE」を取得[1]
  12. グリーンボンドを発行[1]
  13. ドバイに子会社IINO LINES GULF DMCCを設立[1]
  14. LPG二元燃料主機関搭載の大型ガス船CALLUNA GAS竣工[1]
  15. サステナビリティ推進部を設立[6]
  16. オレゴン州ポートランド市の再開発事業「Press Blockプロジェクト」へ参画[1]
  17. 米国ダラス近郊の木造ESG配慮型オフィス開発に参画[1]
  18. 世界初のアンモニア運搬船GAS INNOVATORが竣工[1]
  19. 英国ロンドンのオフィスビル「111 STRAND」を取得[1]
  20. 岡田明彦氏が代表取締役を退任[7]
  21. OCEANUS AURORAに飯野海運初のローターセイルを搭載[1]
  22. 飯野海運初の大型液化エタン船IINO INEOS VESTÁ竣工[3]
  23. 船舶1隻の売却を決議[7]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
飯野海運2026年3月期売上高1,273億円売上高営業利益率10.5%

業績:数字を知る

経営判断:転機を知る

経営判断を全3件見る

設立から現在に至る系譜

1899年1918年/1922年1941年1944年1949年1960年1964年1997年2026年飯野商会1899年発足飯野商事1918年設立飯野汽船1922年海上輸送部門を分離飯野海運産業1941年改称し飯野汽船と合併飯野海運1944年商号変更株式上場1949年上場飯野不動産1960年設立飯野汽船(定航)1964年分離し川崎汽船と合併決断飯野海運1997年飯野不動産と合併飯野不動産1997年合流

歴代社長:経営者を知る

2005年2026年
2005年〜杉本勝之退任
代表取締役社長代表取締役社長
2009年〜関根知之退任
代表取締役社長代表取締役社長
2016年〜當舍裕己退任
代表取締役社長 社長執行役員代表取締役社長 社長執行役員
2023年〜大谷祐介現任
代表取締役社長 社長執行役員代表取締役社長 社長執行役員
出典・参考
#年出所
[1]2025有価証券報告書(2025年6月25日)
[2]1959刊行社史『飯野60年の歩み』(飯野海運記録)
[3]2026飯野海運 公式サイト「沿革」(2026年10月)
[4]1959刊行社史『飯野60年の歩み』(飯野海運)
[5]2019有価証券報告書 第128期(2019年6月26日)
[6]2023コーポレートガバナンス報告書「コーポレート・ガバナンス報告書」(2023年5月29日)
[7]—臨時報告書

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