1934年11月、東京都足立区にて各種鋼材の製造販売を目的として、岡田菊治郎氏が資本金100万円で東京製鐵株式会社を設立した。平炉2基・電気炉1基・中形小形圧延工場で各種特殊鋼の生産に従事する小規模な発足で、戦前の電炉鋼メーカーとして創業した。電炉鋼の量産化を志向するこの起点が、後に「鉄鋼業界の暴れん坊」と呼ばれる独自路線の経営姿勢の原型となる。戦後は池谷太郎氏（1917年8月生まれ、池谷正一氏の次男）が岡田創業者から経営を継承し、通産省の鉄鋼共同販売には参加せず、鉄屑カルテルからも距離を置く独自路線の経営姿勢を取った^[1][2]。

1953年3月に東亜鋼管工業（資本金250万円）を吸収合併、戦後復興期の電炉再編に乗じて事業基盤を拡大した。1960年7月、岡山県倉敷市に工場用地約50万3,000平方メートルを工場誘致条例に基づき取得し、西日本電炉の中核拠点づくりに着手した。1962年10月に岡山工場第1号平炉が完成・操業開始し、以後120トン平炉5基と中形小形圧延設備が稼動する量産体制が立ち上がった。1969年1月には岡山工場大形圧延工場が完成し、電炉メーカーとしては初の大形H形鋼量産に乗り出した。建築鋼材市場への参入基盤を整えた本工場稼動は、同社が高炉メーカー独占品種への挑戦に乗り出す転換点となる^[3][4][5][6]。

1969年2月に土佐電気製鋼所より高知工場を譲受、1970年2月に福岡県北九州市に工場用地約15万4,000平方メートルを取得し、四国・九州への展開を始めた。1971年9月、1969年7月以降全株式を取得していた大丸製鋼を吸収合併して九州工場として操業開始、同年11月には同工場に50トン電気炉2基・連続鋳造設備2基が完成した。九州工場の電炉化と連続鋳造への切替で生産性が一段引き上がり、西日本に続く九州拠点獲得で全国カバレッジの土台が整った。1973年2月の九州工場圧延工場完成・中形形鋼の生産開始、1973年6月の岡山工場連続鋳造設備完成は、連続鋳造によるコスト競争力向上をもたらした^{[7][8][9][10][11]}。

1974年5月に本社を東京都足立区から千代田区に移転、同年7月に東京証券取引所市場第二部に上場した。1975年12月には土佐電気製鋼所を吸収合併し高松工場として生産開始、旧土佐電気製鋼所の事業を取り込み高松拠点を整えた。1975年に長男・池谷正成氏が父・太郎氏から社長職を継承、創業家第二世代経営の時代に入った。1976年9月、二部上場からわずか2年で東京証券取引所市場第一部と大阪証券取引所市場第一部に同時上場し、主要鉄鋼株として評価された。株式公開により資金調達手段を多様化し、電炉メーカーの上場会社入りを果たす急速な資本市場への参入を果たした^{[12][13][14][15][16]}。

1977年12月、岡山工場平炉操業停止により平炉から電炉への移行を完了した。1978年1月に江戸川工場を閉鎖し首都圏の旧来拠点を整理、岡山・九州中心の生産体制に再編する選択と集中を行った。1978年4月、岡山工場に第1号・第2号140トン電気炉が完成・操業開始した。当時としては140トン級の電気炉を導入し、電炉メーカーの設備規模競争で先行する転換点となった。同年12月には岡山工場中形形鋼工場改造工事完成、1979年1月には岡山工場小形棒鋼工場完成と、岡山工場への棒鋼ライン集約化と品種拡充が進んだ^{[17][18][19][20]}。

1979年4月、大阪営業所開設・高知工場でビーム・ブランク鋳込みに成功した。ビーム・ブランク連鋳技術の確立は、後のH形鋼向け連続鋳造の前提となる工程短縮の道を開いた。1979年9月の千住工場大・中形形鋼工場改造工事完成で、首都圏拠点の品質改善を行った。創業時の東京足立区から始まった電炉鋼メーカーは、戦後復興・高度成長期を通じて岡山・九州・四国・関東の4極で生産網を構築し、平炉から電炉への完全移行と140トン電気炉導入により、電炉専業化を進める基盤を完成させた。創業者・岡田菊治郎氏から始まり池谷太郎氏が中興の祖として育てたこの45年間は、戦前の小規模電炉メーカーから全国規模の電炉専業メーカーへの転身を完成させた時期にあたる^[21][22]。

1984年7月、九州工場大形工場が完成し大形H形鋼とユニバーサルプレートの生産を開始した。電炉メーカーで初の大形H形鋼・ユニバーサルプレート量産化となり、高炉メーカーの主力品種に参入する契機となった。1986年1月の千住工場閉鎖、1987年3月の高知工場閉鎖と、首都圏・四国の旧拠点を整理して中部・西日本に生産機能を集約した。1987年4月には大阪営業所を大阪支社に改称、販売体制を支社化して営業組織を強化した。1989年8月、九州工場130トン直流電気炉完成・操業開始により、直流電気炉の導入で電力原単位を改善し電炉技術の最先端を行く立場に立った^{[23][24][25][26]}。

1991年10月、岡山工場熱延広幅帯鋼圧延工場完成・ホットコイル生産開始により、電炉メーカーとして初めて熱延広幅帯鋼（ホットコイル）の量産に参入した。高炉メーカー独占品種への挑戦が始まったこの転換点は、創業家・池谷家経営の最大の成果である。1992年4月には岡山工場熱延広幅帯鋼製鋼工場（150トン直流電気炉）が完成し、ホットコイル一貫生産のための上流製鋼設備が整った。電炉ホットコイル事業の本格化が確定し、同社は高炉メーカーと板物分野で直接競合する電炉専業の挑戦者となった。1994年2月には九州工場大形工場で鋼矢板の生産開始、土木建築向け鋼矢板を製品ラインアップに追加した^[27][28][29]。

1992年12月に栃木県宇都宮市に工場用地約14万7,000平方メートルを取得し、東日本での新拠点用地を取得した。1995年4月の岡山工場熱延広幅帯鋼酸洗設備完成で酸洗鋼板生産を開始、板物品種を拡張した。1995年8月の宇都宮工場圧延工場完成・操業開始、同年11月の宇都宮工場製鋼工場完成・操業開始により、東日本に圧延拠点を持つことで物流コストと納期で関東市場を取り込む布石を打った。1996年10月の高松工場60トン直流電気炉完成・棒鋼圧延設備更新、1997年2月の高松工場線材圧延設備完成・生産開始と、各工場の電炉更新と品種追加を並行した。1997年3月、岡山工場冷延設備・表面処理設備完成・生産開始により、冷延鋼板まで含めて板物品種を拡げ、上工程から下工程までの一貫体制に近づいた^{[30][31][32][33][34]}。

2003年4月に大阪証券取引所市場第一部の上場廃止により東証一部のみに集約、コスト削減を図った。2004年9月の岡山工場カットシート設備完成は、板物加工品種を追加し付加価値を高めた。2007年1月、九州工場厚板設備完成・生産開始により、電炉メーカーとして厚板に本格参入した。高炉メーカーの主力品種に新たに参入し、ホットコイルに続く板物分野での挑戦が続いた。同年3月、愛知県田原市に工場用地約104万5,000平方メートルを取得した。中部地域の電炉新拠点として国内最大級の田原工場建設計画が動き出し、約1,700億円規模の投資判断が下された^{[35][36][37][38]}。

2006年6月、池谷正成氏から西本利一氏（1960年5月生まれ、1984年4月入社、岡山工場製鋼部長・圧延部長、高松工場長を歴任）が代表取締役社長に就任した^[39][40]。創業家・池谷家から非池谷出身の生え抜きへの本格交代となり、東京製鐵史上最長級の17年間在任期間が始まった。2009年11月、田原工場熱延広幅帯鋼圧延工場完成・ホットコイル生産開始により、田原工場の中核製品ラインが稼動を開始した。中部地域での電炉ホットコイル事業が本格化したこの瞬間は、約1,700億円の投資が収益化に踏み出せるかを問う最初の関門となる稼動だった。2009年12月の田原工場カットシート設備完成、2010年6月の田原工場製鋼工場完成・操業開始により、上工程から下工程までの一貫体制が完成した^[41]。

だが田原工場の稼動はリーマンショック直撃と同時期だった。FY09（2010年3月期）の売上は1,057億円とFY08（2009年3月期）の2,784億円から62.0%減に急減、経常損失29億円・純損失68億円へ転落した。FY10・FY11・FY12は3期連続経常損失となり、特にFY12（2013年3月期）は田原工場の減損処理を含む純損失1,466億円を計上した。創業家経営から西本体制への移行直後に襲った業界最大級の景気後退局面は、田原工場1,700億円投資判断が「業界の暴れん坊」と評される独立独歩の経営姿勢を試す事態となった。それでも西本社長は無借金経営の方針を維持しつつ田原工場の操業継続を選択し、後の鋼材市況回復で同工場を収益の柱に育てる長期戦略を貫いた^[42][43]。

2011年8月、田原工場熱延広幅帯鋼酸洗設備完成・酸洗鋼板生産開始により、田原工場の板物品種を拡張した。2012年3月には需給ギャップによる稼働率低下を受け、高松工場の生産停止に踏み切った。設備過剰の電炉業界で需給調整を断行し高松工場を停止する選択と集中は、田原工場稼動と並行する形での生産集約を意味した。2012年4月に高松鉄鋼センターを開設し、旧高松工場跡を物流拠点に転換した。2013年4月の大阪・田原営業所廃止・大阪支店および名古屋支店開設、2015年4月の九州営業所廃止・九州支店開設と、販売拠点の支店化による営業体制再編も並行した。FY14（2015年3月期）以降の電炉鋼市況回復で業績は持ち直し、FY14売上1,657億円・経常利益139億円・純利益105億円、FY15売上1,342億円・経常利益180億円・純利益192億円と、過去5期連続の損失局面から黒字復帰を果たした^{[44][45][46][47]}。

2017年6月、西本社長は長期環境ビジョン「Tokyo Steel EcoVision 2050」を策定した。CO2排出の少ない電炉メーカーとして環境戦略を明文化したこのビジョンは、後の脱炭素経営の起点となる。電炉法の高炉法比CO2排出量1/5という構造優位を訴求し、電炉鋼の環境価値を経営の中核に据えた。2018年1月の岡山工場No.4 CCM設備完成・操業開始、2020年8月の宇都宮工場隣接土地（66,100平方メートル）取得と、生産設備の能力増強と拡張余地確保が継続した。2021年6月には脱炭素圧力の高まりを受け「Tokyo Steel EcoVision 2050」を改定、「カーボンマイナス」「アップサイクル」二大コンセプトを掲げた。同年7月の国内4工場で太陽光発電設備完成は、自家消費型再生可能エネルギーの導入により電炉電力の脱炭素化を進める一手だった^{[48][49][50][51]}。

2022年4月、東京証券取引所プライム市場へ移行した。同年12月、岡山工場熱延広幅帯鋼圧延工場が再稼動し、休止していたホットコイルラインを再開した。鋼材市況の改善を受け休止設備を再稼動し供給能力を引き上げる判断は、コロナ後の鋼材市況高騰局面での収益最大化につながった。FY22（2023年3月期）は売上3,612億円・営業利益381億円・経常利益393億円・純利益308億円と過去最高水準に達し、FY23（2024年3月期）も売上3,672億円・営業利益381億円・純利益280億円とピーク水準を維持した。コロナ後の鋼材市況高騰局面は、田原工場1,700億円投資の長期的な収益性を実証する局面となった^[52][53]。

2023年6月、西本利一社長は17年間の在任を経て退任、奈良暢明氏（1970年8月生まれ、1993年4月入社、総務部長代理・総務部長を経て2012年6月に取締役総務部長、2021年6月に常務執行役員（総務部長））が代表取締役社長に就任した。54歳での就任は鉄鋼業界の社長としては比較的若い世代で、営業・工場系ではなく総務系からの社長昇格は同社では珍しい人事である。西本前社長は特別顧問に就任。奈良社長は「挑戦と技術が競争力の源泉」「価格発表で市場と対話する独自色」（2025年4月、創立90周年インタビュー）と西本期の経営姿勢継承を表明、「アップサイクル」戦略の前面化を新たな経営軸として掲げた^[54][55]。

2024年9月、田原工場熱延広幅帯鋼酸洗設備が再稼動した^[56]。田原工場の酸洗ラインを再開し板物供給を強化したこの稼動は、コラム・厚板の取扱拡大とFY23下期増益要因となった。2024年6月、海外向けグリーンスチール「enso®」を欧州市場で立ち上げ、累計10万トン超を販売した（FY25統合報告書時点）。2024年7月には低CO2鋼材ブランド「ほぼゼロ」を発表、環境配慮型鋼材をブランド化しCO2排出量で他社と差別化する販売戦略に踏み込んだ。国内向け「ほぼゼロ」と海外向け「enso®」の二枚看板で、電炉鋼の環境価値訴求を本格化させた。「ほぼゼロ」は住宅大手ADIが業界初の標準仕様化（FY26決算説明会）、農地再エネ由来の環境価値供給スキーム「FARBO」連携で電炉鋼の差別化に注力した^[57][58][59]。

奈良社長は2030年度に粗鋼生産量を約600万トン（現状の約2倍）に引き上げる目標を設定し、国内年間発生鉄スクラップ約3,000万トンの国内循環を経営軸に据えた。FY24（2025年3月期）の総還元性向は約72％、2024年7月決議の100億円上限自己株式取得を実施した。株主還元方針として総還元性向25〜30％を目処とすることをFY25決算説明会で新たに明文化、FY26決算説明会（2026年4月24日）では年間配当40円（前年50円から10円減配）を発表、自己株式取得は予算化せずキャッシュ温存姿勢へ転換した^[60][61][62]。

FY24売上3,268億円・営業利益301億円・純利益212億円と過去最高水準からの反動減を示しながら、創業家・池谷家経営から西本17年体制を経て、プロパー奈良社長在任中に電炉鋼の脱炭素優位性を訴求する第三の経営軸が動いた。創業1934年から90年を超えた東京製鐵は、池谷科学技術振興財団（FY24時点で12.48%・第2位株主）と合同会社ＴＯＳ（17.66%・筆頭株主）を通じて創業家影響力を資本構造側に残し、電炉鋼の環境価値訴求と粗鋼600万トン目標を次の経営局面の主軸に据えた^[63][64]。