東京製鐵の歴史
沿革
1934年に岡田菊治郎氏が東京都足立区で設立した特殊鋼メーカーが起源。
電気炉のまま高炉メーカーが独占してきた品種へ参入し、1991年に熱延広幅帯鋼、2007年に厚板の生産を開始した。高炉大手の系列に入らない電炉メーカーで、国内4工場で鉄スクラップから鋼材をつくる。
1934年〜岡山工場の平炉と電気炉による鋼材の量産
- 各種鋼材の製造販売を目的として設立[5]
- 東亜鋼管工業を吸収合併[5]
- 工場用地約50万3,000平方メートルを取得[5]
- 岡山工場第1号平炉完成・操業開始[5]
- 岡山工場大形圧延工場が竣工・H形鋼の生産開始[5]
- 土佐電気製鋼所より高知工場を譲受[5]
- 福岡県北九州市に工場用地を取得[5]
- 大丸製鋼を吸収合併[5]
- 九州工場の50トン電気炉2基・連続鋳造設備2基完成・生産開始[5]
- 九州工場圧延工場完成・中形形鋼の生産開始[5]
- 岡山工場連続鋳造設備完成・操業開始[5]
- 本社を東京都足立区より千代田区に移転[5]
- 東京証券取引所市場第二部に上場[5]
- 土佐電気製鋼所を吸収合併し高松工場として生産開始[5]
- 東京証券取引所市場第一部・大阪証券取引所市場第一部に上場[5]
- 江戸川工場閉鎖と電炉化[5]
- 江戸川工場閉鎖[5]
- 岡山工場第1号・第2号140トン電気炉完成・操業開始[5]
- 岡山工場中形形鋼工場改造工事完成・生産開始[5]
- 岡山工場小形棒鋼工場完成・生産開始[5]
- 高知工場でビーム・ブランク鋳込みに成功[5]
- 千住工場大・中形形鋼工場改造工事完成・生産開始[5]
- 売上高
- 経常利益率
筆者所見
東京製鐵の1970年代後半の炉の入れ替えは、創業者が退く時期を先に決めていたことと切り離せない。池谷太郎氏は決断力は60歳までという持論から、池谷正成氏に土佐電気製鋼所の社長を務めさせたうえで1975年に社長職を譲った[1][2][3]。交代は家督の相続より、判断の権限を早く移す手続きだった。正成氏は翌1976年に岡山工場の全面的なスクラップ・アンド・ビルドを指示した[4]。赤字下の平炉の全廃と電気炉への転換は、成否を自ら負う後継者の決定になった。
- [1]創業者精神 : 独力で優良企業を築いた経営者列伝（日経ベンチャー別冊、1993年）
- [2]日経ビジネス 1979年3月12日号「編集長インタビュー 池谷太郎氏（東京製鉄会長）」
- [3]STEEL STORY JAPAN 鉄鋼・鉄スクラップ業 主要人物事典
- [4]日経ビジネス 1979年11月5日号「東京製鉄にみる『より安く』 15年先の最新鋭目標」
1980年〜九州工場の大形H形鋼と千住・高知工場の閉鎖
- 九州工場大形工場が竣工・大形H形鋼とユニバーサルプレートの生産開始[5]
- 千住工場閉鎖[5]
- 高知工場閉鎖[5]
- 大阪営業所を大阪支社に商号変更・アメージング設立[5]
- 九州工場130トン直流電気炉完成・操業開始[5]
- 売上高
- 経常利益率
筆者所見
九州工場の大形H形鋼は、高炉と同じ製品を売る挑戦である以上に、人員の少なさを価格に変える試験だった。高炉メーカーが独占していたH形鋼で、1984年7月に九州工場が大形品の生産を始めた[1][6]。電炉で同じ寸法を出したことで、競争の軸は製法から原価へ移った。H形鋼の首位は、少数精鋭による生産性の高さで勝ち取ったものだった[1][7]。千住と高知の閉鎖が同じ10年に並ぶのは、人を増やさないことが品種拡大の前提だったためである。
- [1]創業者精神 : 独力で優良企業を築いた経営者列伝（日経ベンチャー別冊、1993年）
- [6]東京製鐵 有価証券報告書【沿革】
- [7]日経ビジネス 1998年4月6日号「敗軍の将、兵を語る 池谷正成氏［東京製鉄社長］」
1991年〜岡山工場のホットコイル生産と宇都宮工場の新設
- 岡山工場で熱延帯鋼へ参入[5]
- 岡山工場熱延広幅帯鋼製鋼工場（150トン直流電気炉）完成[5]
- 栃木県宇都宮市に工場用地を取得[5]
- 九州工場大形工場で鋼矢板の生産開始[5]
- 名古屋支社・九州支社及び広島営業所・高松営業所を開設[5]
- 岡山工場熱延広幅帯鋼酸洗設備完成・酸洗鋼板の生産開始[5]
- 宇都宮工場圧延工場が竣工・操業開始[5]
- 宇都宮工場製鋼工場完成・操業開始[5]
- 高松工場60トン直流電気炉完成・棒鋼圧延設備更新・生産開始[5]
- 高松工場線材圧延設備完成・生産開始[5]
- 岡山工場冷延設備・表面処理設備完成・生産開始[5]
- 宇都宮営業所開設[5]
- 九州支社及び広島営業所を廃止・九州営業所開設[5]
- 大阪証券取引所市場第一部上場廃止[5]
- 名古屋支社を大阪支社に統合[5]
- 岡山工場カットシート設備完成・生産開始[5]
- 高松営業所を大阪支社に統合[5]
- 愛知県田原市に新工場用地（104ha）の取得決定[8]
- 九州工場厚板設備完成・生産開始[5]
- 工場用地約104万5,000平方メートルを取得[5]
- 岡山営業所開設[5]
筆者所見
1990年代の東京製鐵は、電炉のまま主力を形鋼から鋼板へ移した。1991年10月に岡山工場でホットコイルの生産を始め、1997年3月には冷延と表面処理の設備を完成させた[5]。熱延帯鋼への参入は、高炉が独占してきた薄板へ入り、系列化の圧力から距離を取る手だった。2004年に支社と営業所を大阪支社へ統合し、2005年9月に田原市の新工場用地の取得を決めた[5][8]。営業拠点を減らして工場用地を確保した順序に、薄板へ経営資源を集中する意思が表れている。
- [5]有価証券報告書（2025年6月24日）
- [8]東京製鐵 公式サイト「沿革」（2026年10月）
2009年〜田原工場の稼働と低CO2鋼材「ほぼゼロ」
- 田原営業所開設・大阪支社を大阪営業所に改変[5]
- 田原工場熱延広幅帯鋼圧延工場が竣工・ホットコイル生産開始[5]
- 田原工場カットシート設備完成・生産開始[5]
- 田原工場造管設備完成・生産開始、アメージング清算結了[5]
- 田原工場製鋼工場が竣工・操業開始[5]
- 田原工場熱延広幅帯鋼酸洗設備完成・酸洗鋼板生産開始[5]
- 高松工場生産停止[5]
- 高松鉄鋼センター開設[5]
- 大阪営業所及び田原営業所廃止・大阪支店及び名古屋支店開設[5]
- 九州営業所廃止・九州支店開設[5]
- 長期環境ビジョン「Tokyo Steel EcoVision 2050」策定[5]
- 岡山工場No.4CCM設備完成・操業開始[5]
- 宇都宮工場隣接土地（66,100平方メートル）取得[5]
- 長期環境ビジョン「Tokyo Steel EcoVision 2050」改定[5]
- 国内4工場で太陽光発電設備完成[5]
- 東京証券取引所の市場区分見直しによりプライム市場へ移行[5]
- 名古屋サテライトヤード開設[5]
- 岡山工場熱延広幅帯鋼圧延工場再稼動[5]
- 関西サテライトヤード開設[5]
- 低CO2鋼材ブランド「ほぼゼロ」発表[5]
- 田原工場熱延広幅帯鋼酸洗設備再稼動[5]
- 東京湾岸サテライトヤード開設[5]
筆者所見
2009年以降、電炉であることの意味は、安く造れる理由から排出の少ない鋼を出せる理由へ移った。2017年6月に長期環境ビジョンを策定し、2024年7月に低CO2鋼材ブランド「ほぼゼロ」を発表した[5]。鉄スクラップを溶かす製法は、高炉に価格で挑む手段から、需要家に選ばれる根拠へ役割を変えた。2009年11月には田原工場でホットコイルの生産を始めている[5]。鋼板を持っていたことが、低CO2を掲げられる品種の幅を広げた。
- [5]有価証券報告書（2025年6月24日）