スギホールディングス の歴史

1976年12月、薬剤師の杉浦広一氏が愛知県西尾市で「スギ薬局」を創業した。広一氏は1950年生まれ、1974年に岐阜薬科大学を卒業して鬼頭天昌堂薬局に入社し、そのわずか2年後、26歳での独立だった。妻・杉浦昭子氏も薬学部出身の薬剤師であり、夫妻は自らの資格を足場に、医薬品・健康食品・化粧品・日用品の販売と処方せん調剤を1店舗で併せ持つ調剤併設型の小型店として出発した。 ^[1][2][3]

当時の日本のドラッグストア業界は黎明期にあり、医薬品の値引きを制限する再販売価格維持制度と薬剤師の常駐義務という規制環境のもとで、薬局は地域密着の小規模経営が主流だった。そのなかで杉浦氏は「物販で薬を売るだけでなく医療に役立ちたい」という思いから、創業当初より処方せん調剤を経営の柱に据えた。1982年3月には愛知県西尾市で株式会社スギ薬局として法人格を取得し、家族経営から組織的な事業運営へ移行した。 ^[4][5]

多店舗化に本格的に踏み出したのは、二号店を出した1988年だった。以後、薬剤師を常駐させる調剤併設型ドラッグストアのチェーン展開を進め、平成に入ってからはほぼ年を追うごとに出店を重ねた。出店の軸は、創業地である愛知を中心とする東海地方に置かれた。 ^[6]

出店は単なる多店舗化ではなく、愛知・岐阜・三重の東海3県に店舗網を密に重ねるドミナント戦略を採った。一定の商圏に集中して店を構えることで、知名度やチラシ効果、在庫効率を高め、近隣店どうしで品目を融通し合える利点を生かす狙いがあった。店舗はいずれも保険薬局の認可を受けた調剤併設型で、150坪前後の中型店から300坪級の大型店まで、地域特性に合わせて構えた。 ^[7][8]

杉浦氏が見据えていたのは、院内処方から院外処方への転換、すなわち医薬分業の進展だった。院外へ出る処方せんはやがて急増すると読み、その受け皿となるべく全店調剤併設という業態を磨いた。利益の出にくい調剤をあえて主軸に据える選択は、安さと売場面積を競う当時のドラッグストア業界では異色であり、これが後の差別化の核となった。 ^[9]

業績は急拡大した。連結売上高は1996年度の88億円から2000年2月期には292億円へと3年間で3.3倍に伸び、同期の経常利益は19億円を計上した。2000年時点で資本金は26億3283万円、従業員は406名、店舗は愛知・岐阜・三重を中心に93店舗を数えた。売上のおよそ6割弱を医薬品・化粧品が占め、その粗利率は約75%に達していた。 ^[10][11][12]

2000年6月、スギ薬局は大阪証券取引所ナスダック・ジャパン市場に株式を上場した。発足したばかりの新興企業向け市場での公開であり、同社は中期計画として2005年2月期に東海3県で（処方せん調剤を除く）売上高1000億円・300店を掲げ、全店に薬剤師を常駐させる調剤併設の方針を継続するとした。次期は売上高390億円を計画していた。 ^[13][14][15]

翌2001年8月には東京証券取引所市場第一部および名古屋証券取引所市場第一部へ同時上場し、新興市場への公開からわずか1年余りで本格上場を果たした。利益の薄い調剤をあえて全店に併設する業態は当時のアナリストに懐疑的に見られることもあったが、杉浦氏は調剤併設型ドラッグストアを「日本初のビジネスモデル」と位置づけ、東海ドミナントを足場に西日本へ出店を広げる全国チェーン化の意思を明確にしていた。 ^[16][17]

2007年3月、株式会社ジャパンを株式交換により完全子会社化した。ジャパンは関東地方を地盤とするドラッグストアチェーンで、スギ薬局にとっては東海ドミナント戦略から関東進出へのM&Aだった。株式交換による買収方式は現金支出を抑えつつ、被買収会社の株主を新会社の株主として取り込む手法で、当時のスギ薬局の規模ではキャッシュM&Aより株式交換が現実的だった事情を反映する。買収後の2013年3月にジャパンはスギ薬局に吸収合併され、関東店舗網がスギ薬局の直営拠点に統合された。2008年2月には飯塚薬品株式会社も完全子会社化し（2011年2月にスギ薬局が吸収合併）、東海・関東の店舗網を二段階で拡張した。 ^[18][19][20]

2008年9月、新設分割により持株会社体制へ移行し、商号をスギ薬局からスギホールディングスに変更した。スギ薬局・スギメディカルを新設してドラッグストア事業と調剤・医療事業を分離し、HD傘下で複数事業の運営を整理するガバナンス再編だった。M&Aで取得した複数の事業ブランドを統合的に管理する目的と、調剤併設率向上を見据えた医療事業の分社化が、同時期のHD化の背景にあった。創業者の杉浦広一氏は2009年に代表取締役会長兼CEOへ退き、スギ薬局・スギメディカルの代表として、HD全体の経営は現場に近い社長へ委ねつつ、戦略・ブランドの最終判断を会長兼CEOで握る二層構造を作った。 ^[21][22]

創業者・杉浦広一氏が代表取締役会長兼CEOへ退いた2009年以降、社長職は非同族の生え抜き役員に預けられた。米田幸正氏が2008年に1期、桝田直氏が2009年から2015年まで7期、榊原栄一氏が2016年から2020年まで5期、それぞれ社長を務めた。創業者から直接二代目（長男・杉浦克典氏）へ承継せず、生え抜きの非同族役員に経営を中継ぎさせる承継パターンは、創業者期から二代目期への移行を「事業の成長」と「同族支配の維持」の両立で乗り切るための慎重な設計だった。創業家4名（杉浦広一氏・昭子氏・克典氏・伸哉氏）が合計約12%、株式会社スギ商事が約29%（2016年2月期時点）と、同族の資本支配は維持されたまま、経営の現場は生え抜きが担う構造を形成した。 ^[23][24][25]

2016年8月、愛知県大府市に「大府センター」を開設した。新社屋・物流センターを統合した拠点で、本社機能と物流機能を1か所に集中させることで店舗網拡大に伴う物流・在庫管理の効率化を図った。2018年3月にはメドピア株式会社と資本業務提携契約を締結し、オンライン医療プラットフォームとの連携を開始した。2019年9月には株式会社HMA（現スギナーシングケア）を完全子会社化し、介護事業へ参入した。ドラッグストアの店舗網を起点に、調剤・在宅医療・介護まで事業領域を縦に深堀りする戦略が、生え抜き在任中の終盤に明確化した。 ^[26][27][28]

2021年5月、創業者の長男・杉浦克典氏が代表取締役副社長から代表取締役社長へ昇格した。創業者の杉浦広一氏は代表取締役会長兼CEOから顧問へ退いた。生え抜き役員3名（米田氏・桝田氏・榊原氏）を13年間にわたって挟んだうえでの同族二代目承継であり、創業者期から二代目期への中継ぎ承継のパターンは、ドラッグストア業界の同族企業のなかでも慎重な部類に属する。承継時点の連結売上はFY20（2021年2月期）6,028億円・営業利益340億円で、創業者期に作られた東海ドミナント・関東拡張・調剤併設の3本柱は、すでに業界上位の規模を確立していた。 ^[29][30]

2022年4月、東証プライム市場および名証プレミア市場へ移行し、東証・名証の市場区分見直しに対応した。同時期、コロナ禍を経たドラッグストア業界の需要構造の変化（マスク・衛生用品・健康食品の需要急増と巣ごもり消費の継続）を受けて、スギHDは「健康管理から看取りまで」を掲げる地域包括ケア戦略を本格化した。ドラッグストア・調剤薬局・訪問看護・介護を一体運営する構想であり、店舗網の単なる拡大ではなく、医療・介護・予防の各機能を1社で抱える垂直統合型の事業構造へ転換を試みた。2023年7月の日本ホスピスホールディングスとの資本業務提携契約、同月のマレーシアALPRO ALLIANCE社との合弁会社ALPRO SUGI VENTURE設立、同年12月の薬日本堂買収（漢方領域）と、2023年は事業領域拡張のM&Aが集中した年となった。 ^{[31][32][33][34]}

2024年9月、兵庫県芦屋市に本社を置き阪神調剤グループを運営する調剤薬局大手のI&H株式会社の株式を取得し子会社化、2025年2月に完全子会社化を完遂した。I&H社買収は、2007年のジャパン買収（関東進出）以来17年ぶりの取得対価約800億円規模のM&Aであり、調剤事業の拠点拡大という観点では過去最大の取引である。FY24（2025年2月期）の連結売上は8,780億円・営業利益426億円・親会社株主に帰属する当期純利益257億円で、I&H社の連結寄与により調剤事業の売上は前期比+24.9%増の急伸を記録した。同時に出店は計20店舗で、M&Aと既存店舗網拡大の併走で店舗網を拡張した。 ^{[35][36][37][38]}

連結従業員数はFY20（2021年2月期）6,710名からFY24（2025年2月期）11,820名へ4期で76.1%増加し、I&H社統合の人員寄与が表れた。FY24の連結平均年間給与は8,814千円（8,814,000円）で前期FY23（2024年2月期）8,602千円から微増したが、平均勤続年数はFY22（2023年2月期）15.5年からFY23（2024年2月期）7.1年へ下落し、I&H社統合に伴う勤続年数の希釈化が定量に表れている。M&A後の人材定着と組織統合は、スギHDの2025年以降の経営課題として残された。直近では筆頭株主・株式会社スギ商事が37.43%（2025年2月期）、合同会社スギアセットが5.0%と、創業家関連の保有比率は約42%まで集約され、東証プライム市場の同業他社と比較しても同族支配の度合いは高い水準で維持されている。創業者期に始まった「薬剤師夫妻の1店舗」から、同族2世代・連結売上8,780億円規模の調剤併設型ドラッグストアチェーンへの転換が、49年をかけて完了した姿である。 ^[39][40]