SBSHDの歴史

更新：

1987年に鎌田正彦氏が東京都江東区で設立した関東即配が起源。

1998年に3PLサービスを始め、2018年のリコーロジスティクス以降、大手メーカーの物流子会社を相次ぎ取得した。売上高4,903億円の総合物流企業で、物流センターを開発・賃貸する不動産事業が利益の4割を生む。

設立から現在に至る系譜

1987年1999年2003年2006年2021年/2025年2026年関東即配1987年設立エスビーエス1999年商号変更株式上場2003年店頭登録決断SBSHD2006年持株会社・改称東洋運輸倉庫2021年株式取得Blackbird2025年株式取得
SBSホールディングス 有価証券報告書「沿革」

長期業績と歴代社長

売上高893億円売上高1,580億円売上高4,903億円純利益率1.3%純利益率-2.4%純利益率2.4%2001/122005/122010/122015/122020/122025/122030/12

沿革

沿革概略を知る
創業期

1987年〜関東即配の設立と店頭登録

  1. 関東即配を設立[1]
  2. 鎌田正彦氏が関東即配を設立
  3. 商号を総合物流システムに変更[1]
  4. 一般廃棄物処理の埼玉日商を株式取得[2]
  5. メーリングサービス事業を開始[2]
  6. 物流コンサルティングの富士総合物流研究所を設立[2]
  7. 軽作業請負事業のスタッフジャパンを設立[1]
  8. 3PLサービス事業を開始[3]
  9. マーケティング事業のマーケティングパートナーを設立[1]
  10. 商号をエスビーエスに変更[1]
  11. 物流業向け人材派遣のガット（現・SBSスタッフ）を設立[2]
  12. 東京都で産業廃棄物処分業の許可を取得[3]
  13. 短期業務請負のエスサーブを設立[2]
  14. 航空海上運輸・通関斡旋のトランスワールドを設立[2]
  15. メール便子会社の売却[1]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
SBSホールディングス2003年12月期売上高194億円売上高経常利益率2.1%
就任年社長氏名役職名
鎌田正彦
歴史詳細を読む関東即配の設立と店頭登録
転換期

2004年〜雪印物流・東急ロジスティック買収と持株会社化

  1. 雪印物流・東急ロジスティック買収[1]
  2. エスビーエスを純粋持株会社に移行[1]
  3. メーリングサービス事業をSBSポストウェイに分割承継[4]
  4. 不動産証券化事業のエーマックスを設立[1]
  5. 東急ロジスティックの株式を取得[1]
  6. 日本貨物急送と伊豆貨物急送の株式を取得[1]
  7. 食品物流の全通の株式取得[1]
  8. 保険代理事業のSBSインシュアランスサービスの株式取得[1]
  9. 商号をSBSHDに変更、本社を移転[1]
  10. ティーエルロジコムが富士総合物流研究所を吸収合併[2]
  11. ティーエルロジコムがトランスワールドを吸収合併[2]
  12. ティーエルロジコムがビクターロジスティクスの株式を取得[1]
  13. ビクターロジスティクスの商号をVLロジネットに変更[4]
  14. ティーエルロジコムが日本レコードセンターの株式を取得[1]
  15. ティーエルロジコムがVLロジネットを吸収合併[2]
  16. 国際物流会社Atlas Logistics Pvt. Ltd.の株式取得[1]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
SBSホールディングス2011年12月期売上高1,211億円売上高経常利益率1.3%
安定成長期

2012年〜東証二部上場とシンガポール進出

  1. ゼロの株式取得[1]
  2. シンガポールにSBS Logistics RHQを設立[1]
  3. 日本貨物急送が伊豆貨物急送を吸収合併[4]
  4. 東京証券取引所市場第二部に上場[1]
  5. 新ロゴ導入と物流14社の商号変更でブランドを統一[1]
  6. 東京証券取引所市場第一部へ指定替え[1]
  7. インドのTranspole Logisticsを株式取得[5]
  8. 雪印メグミルクと資本・業務提携[2]
  9. SBSフレックネットが発足[1]
  10. SBS即配サポートが発足[1]
  11. SBS Logistics Singapore Pte. Ltd.を設立[1]
  12. インドのSBS Transpole Logisticsから経営撤退を決定[4]
  13. SBSロジコムとSBSトランスポートが合併[2]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
SBSホールディングス2017年12月期売上高1,529億円売上高営業利益率4.1%
安定成長期

2018年〜リコーロジスティクス・東芝ロジスティクスなど荷主系物流の買収

  1. SBSロジコム北関東と同南関東が合併しSBSロジコム関東が発足[5]
  2. リコーロジスティクス取得[1]
  3. 京葉自動車教習所と姉崎自動車教習所の株式を取得[1]
  4. SBSロジコムが日本レコードセンターを吸収合併[2]
  5. 自動車教習所2社が合併しSBS自動車学校が発足[2]
  6. 日本政策投資銀行と日本物流未来投資ファンドを設立[6]
  7. SBS三愛ロジスティクスが発足[1]
  8. 東芝ロジスティクスの株式取得[1]
  9. 東洋運輸倉庫の株式取得（2023年10月にSBSロジコムが同社を吸収合併）[1]
  10. SBSロジコムが旭新運輸開発を株式取得[2]
  11. SBSフレックが日ノ丸急送を株式取得[2]
  12. SBSリコーロジスティクスがジャスを株式取得[1]
  13. SBS即配サポートがアイアンドアイを株式取得[1]
  14. 古河物流の株式取得[1]
  15. グループ本社機能を東京都新宿区に移転[1]
  16. 東京証券取引所プライム市場へ移行[2]
  17. SBSフレックネットが創友を吸収合併[2]
  18. SBSリコーロジスティクスがEMCを株式取得[1]
  19. SBSロジコムがK2 Corporate Partnersを株式取得[1]
  20. NSKロジスティックスの株式取得[1]
  21. 野田瀬戸物流センターA棟の譲渡を決定[7]
  22. 3PL企業持株会社Blackbird Logistics B.V.の株式取得[1]
  23. ブリヂストン物流の株式取得[1]
  24. 三菱ケミカル物流を子会社化[7]
  25. 三菱ケミカル物流の全株取得
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
SBSホールディングス2025年12月期売上高4,903億円売上高営業利益率4.3%

SBSホールディングスについて調べる

出典・参考
#年出所
[1]2026有価証券報告書（2026年3月24日）
[2]2026SBSホールディングス 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[3]2004SBSホールディングス 有価証券報告書（2004年12月期）【沿革】（2004年12月）
[4]2019有価証券報告書 第33期（2019年3月26日）
[5]2023有価証券報告書 第37期（2023年3月28日）
[6]2022有価証券報告書 第36期（2022年3月25日）
[7]—臨時報告書

SBSHDの業績概況

SBSHDの業績サマリーを見るROEFCF自己資本比率＋269科目

同業他社の業績概況

注目企業の業績概況

API for AI Agents認証不要。レートリミットなし（無制限）

データメソッドURL
全社企業一覧GEThttps://the-shashi.com/api/companies.json
全社決断GEThttps://the-shashi.com/api/decisions.json
全社歴代社長GEThttps://the-shashi.com/api/ceo.json
全社社外取締役GEThttps://the-shashi.com/api/directors.json
全社エンドポイント定義GEThttps://the-shashi.com/api/api-manifest.json
SBSホールディングス索引GEThttps://the-shashi.com/api/2384/company.json
SBSホールディングス通史・長期業績・決断GEThttps://the-shashi.com/api/2384/history.json
SBSホールディングス歴代社長（一覧。行の api_url が 1 人 1 本）GEThttps://the-shashi.com/api/2384/ceo.json
SBSホールディングス業績サマリ（直近 3 期）GEThttps://the-shashi.com/api/2384/financials.json
SBSホールディングス売上分解 3 つの軸GEThttps://the-shashi.com/api/2384/financials/segment.json
SBSホールディングス損益計算書（PL）GEThttps://the-shashi.com/api/2384/financials/pl.json
SBSホールディングスキャッシュ・フロー計算書（CF）GEThttps://the-shashi.com/api/2384/financials/cf.json
SBSホールディングス貸借対照表（BS）GEThttps://the-shashi.com/api/2384/financials/bs.json
SBSホールディングス従業員・生産性GEThttps://the-shashi.com/api/2384/financials/employee.json
SBSホールディングス株式・株価指標GEThttps://the-shashi.com/api/2384/financials/stock.json
SBSホールディングス大株主・株主構成・大量保有GEThttps://the-shashi.com/api/2384/shareholders.json
SBSホールディングス現在の取締役・選任の賛成比率GEThttps://the-shashi.com/api/2384/executives.json
SBSホールディングス配当GEThttps://the-shashi.com/api/2384/dividend.json
SBSホールディングス役員報酬・監査報酬GEThttps://the-shashi.com/api/2384/remuneration.json
SBSホールディングス業績 CSVGEThttps://the-shashi.com/api/2384/financials.csv
SBSホールディングス長期業績 CSVGEThttps://the-shashi.com/api/2384/financials_history.csv
トップページに戻る

免責事項およびポリシー

コンテンツの位置づけと正確性

  • 本サイトは有価証券報告書・IR資料・書籍・報道等の公開情報をもとに作成した 個人の分析・整理であり、当該企業および関係者の公式見解ではありません。
  • 記載内容の正確性・適時性は保証せず、提出後の訂正や最新の開示には 必ずしも追従していません。重要な判断には一次情報をご参照ください。

責任の範囲

  • 本サイトの利用に起因する損害について、運営者は一切の責任を負いません。
  • 記載内容は投資助言・推奨を目的としたものではなく、 投資判断はご自身の責任に基づいて行ってください。

二次利用について

  • 本サイト掲載の内容の商用利用（営利目的の転載・複製・配布等）およびSNS 等への画像・スクリーンショットの転載はご遠慮ください。（できる限りSNSへの投稿ではなく、飲み会や、社内 Slack・Teams など、リアルな口コミでご紹介いただけますと大変嬉しく存じます。）
  • 本サイトへのリンクは制限しておりません。
  • 社内会議資料・社内研修等、法人内での社内利用（社外への再配布を伴わないもの）、機械的なデータの大量取得は制限しておりません。ご利用の際は、ご意見フォームから概略を記載いただけますと幸いです。ニーズ特定や品質改善のために活用されます。

アクセス解析とプライバシー

  • アクセス解析（Google Analytics 4）
    本サイトは Google LLC が提供する Google Analytics 4 によりアクセス解析を行っています。Cookie を用いてページビュー・参照元・ブラウザ環境等を収集しますが、氏名等の個人を直接特定する情報は収集しません。収集された情報は Google LLC のプライバシーポリシーに基づき、同社のサービス提供・維持・改善等の目的でも利用される場合があります。収集を望まない場合は、Google が提供するオプトアウトアドオンで無効にできます。
  • 配信ログ（Amazon CloudFront）
    本サイトの配信に用いている Amazon CloudFront のアクセスログを取得しています。リクエスト元 IP アドレス・User-Agent・リクエストパス・ステータスコード等を保存し、AI クローラー（ClaudeBot, GPTBot 等）と人間のアクセスの比率把握、不正アクセスの検知、配信品質の改善のために利用しています。
  • ご意見フォーム
    ご意見フォームから送信された内容（本文・送信元ページの URL・端末ごとのランダムな識別子）は、送信元 IP アドレスとともに記録されます。サイトの品質改善と不正な送信の防止のために利用し、本文の要約には外部の AI サービスを利用する場合があります。フォームには個人情報を記入しないようお願いいたします。
  • 外部への提供
    収集データは、上記の目的の範囲で、業務を委託する外部サービス（アクセス解析・配信など）に取り扱わせる場合があります。それ以外に、法令に基づく場合を除き、第三者に提供することはありません。

最終改定: 2026年10月