サントリービバレッジ&フード の歴史

サントリービバレッジ&フードは、1899年2月に創業した鳥井商店を母体とし、1921年12月に発足した寿屋の飲料・食品事業を引き継いだ^[1]会社である。1932年6月、その寿屋が清涼飲料の販売を開始^[2]したが、清涼飲料が洋酒とは別の会社を持ったのは、そこから40年後だった。1963年3月に寿屋が商号をサントリー株式会社へ変更^[3]したのち、1972年2月、サントリーはサントリーフーズ株式会社を設立^[4]し、清涼飲料の販売を担う組織を洋酒から切り離した。サントリーフーズは、2009年4月に飲料・食品事業が分社した際、新会社サントリー食品の子会社となった^[5]。

清涼飲料のなかで同社の位置を決めたのは、1981年に発売した「烏龍茶」^[6]だった。缶入りウーロン茶をもともと開発したのは伊藤園^[7]で、同社が製造技術をサントリーへ伝授して普及を促した経緯があり、のちにウーロン茶の国内シェアはサントリーが50%近く、伊藤園は8%程度^[8]になった。烏龍茶が切り開いた無糖茶は、のちに清涼飲料市場全体の3割近くを占めるカテゴリー^[9]へ育った。ただし、その市場でシェアの首位に立っていたのは、自動販売機の設置台数で飛び抜ける日本コカ・コーラ^[10]だった。1992年に発売した缶コーヒー「BOSS」は初年度に1,700万ケースを出荷^[11]し、1998年の「なっちゃん」、2000年の「DAKARA」^[12]と続いて、主力の商品群は無糖茶の外へも広がった。

海外の製造拠点は、国内で無糖茶が伸びるのとほぼ同じ時期に手当てされ、1980年10月、サントリーは米国のペプコム社を買収して同国でボトリング事業を始めた^[13]。この案件を決めたのは、当時サントリーの米国法人社長だった佐治信忠氏^[14]である。2000年代にサントリーグループの買収が大型化したとき、最初にさかのぼる案件がこの米ペプコム社買収だった^[15]。1997年12月、サントリーは米国のペプシコ社から日本でのペプシブランド商品のマスターフランチャイズ権を取得^[16]し、1999年7月にはペプシコ社との合弁でPepsi Bottling Ventures LLCを設立^[17]した。

1990年4月、サントリーはシンガポールのCerebos Pacific Limitedの株式を取得し、セレボス・グループを子会社化^[18]した。買収したのは清涼飲料の会社ではなく、健康食品「BRAND'S Essence of Chicken」を主力とする会社^[19]だった。同グループは現在もSuntory Beverage & Food International (Thailand) Co., Ltd.及びその子会社として、タイを含む東南アジアや台湾で健康食品の製造・販売を担う^[20]。飲料を売る会社が食品の事業を併せ持つ形は、この買収から始まり、2011年1月の吸収分割でセレボス・グループはサントリー食品の子会社となった^[21]。

2001年、サントリーはプーアル茶をベースにした「サントリー熟茶」を発売したが、売れ行きは振るわず1年で生産中止^[22]になった。開発を率いた食品事業部の沖中直人氏らのチームは、社内で干される寸前^[23]まで追い込まれた。烏龍茶で無糖茶を開いた同社は緑茶の新製品を出しても不発が続き、主力の烏龍茶の売れ行きまで落ち込んだ^[24]末、2003年には緑茶「お〜いお茶」を擁する伊藤園に2位の座も明け渡した^[25]。沖中直人氏は失敗の責任はすべて自分にあると公言し、商品の企画・開発の何がいけなかったのかを何十項目ものリストにして社内で発表^[26]した。

2004年3月16日、同じチームが開発した緑茶「伊右衛門」が発売された^[27]。消費者を集めた調査では、売れている緑茶のメーカーほど老舗の印象を持たれる^[28]のに対し、サントリーを老舗と見る消費者はいなかった。そこで茶葉の調達を寛政創業の京都の老舗茶問屋・福寿園^[29]へ全面委託し、デザインを担当した水口洋二氏の「最もインパクトの強いブランド名は人名」という案^[31]に沿って、福寿園の社史からその創業者・福井伊右衛門の名を選んだ^[32]。伊右衛門は3400万ケース、金額にして約700億円を出荷^[33]し、当初想定の2倍を超える注文が殺到したため、発売からわずか3日で出荷をいったん止め、1カ月後に再開^[34]した。 ^[30]

伊右衛門は2004年の清涼飲料業界で最大のヒット商品となり、当初の年間出荷計画1500万ケース^[35]を超えた。発売2年目の2005年には前年比45%増の5000万ケースの出荷を計画し、売上高1000億円^[36]を目標に置いた。この時期、緑茶飲料の市場は1995年の800億円程度から2005年には4300億円へ膨らむ^[37]と見込まれ、伊藤園「お〜いお茶」が緑茶飲料のシェア30%^[38]を握っていた。急拡大は原料にも及び、2004年の需給逼迫で二番茶と三番茶を中心に茶葉価格は前年比20%高騰^[39]し、9万トン前後で推移していた国産茶葉の生産量も2004年は10万トンへ拡大^[40]した。

2009年1月、サントリーは飲料・食品事業の承継先としてサントリー食品株式会社を東京都港区に設立^[41]した。同年2月、サントリーはニュージーランドのFrucor Holdings NZ Limitedの株式を取得してフルコア・グループを子会社化^[42]し、同じ月に株式移転で持株会社サントリーホールディングス株式会社を設立^[43]した。同年4月、サントリーは新設分割で製造を担うサントリープロダクツ株式会社を設立^[44]し、サントリー食品が飲料・食品事業を吸収分割の方法で承継して、清涼飲料等の製造・販売を自らの名で開始^[45]した。

2009年11月、サントリーホールディングスはOrangina Schweppes Holding S.à r.l.の株式を取得し、オランジーナ・シュウェップス・グループを子会社化^[46]した。買収額は3500億円^[47]で、同じ年に買ったニュージーランドのフルコアグループの750億円^[48]と合わせ、飲料の海外事業は一年で膨らんだ。オランジーナ・シュウェップスの取得価額は約30億ユーロ^[49]にのぼる。これらを取得したのはサントリーホールディングスであり、サントリー食品の傘下へ移ったのは2011年1月の吸収分割^[50]による。

2011年1月、サントリーホールディングスを分割会社、サントリー食品を承継会社とする吸収分割が実施され、オランジーナ・シュウェップス・グループ、セレボス・グループ、フルコア・グループがサントリー食品の子会社となった^[51]。同じ月、同社は商号をサントリー食品インターナショナル株式会社へ改めた^[52]。2011年7月には東南アジアの事業統括会社Suntory Beverage & Food Asia Pte. Ltd.が発足^[53]し、同年12月の吸収分割でSuntory International Corp.とPepsi Bottling Ventures LLCも傘下に入った^[54]。

日本では1997年から容器包装リサイクル法が施行^[55]され、年間平均60万トン使用されるペットボトルのうち50万トンまでが回収^[56]されていたが、回収したペットボトルをペットボトルへ再製造することは難しかった。2011年5月、同社はリサイクル大手の協栄産業と共同で開発した^[57]「BtoB（ボトルtoボトル）メカニカルリサイクルシステム」を、烏龍茶の2リットルペットボトルの一部で採用^[58]した。使用済みペットボトルを粉砕・洗浄したうえ、熱と真空によって除染する方式で、石油由来資源の90%と二酸化炭素の60%を削減^[59]できる。飲料用のペットボトルへ戻す完全な循環は、飲料業界では初めてだった^[60]。

上場に踏み切った事情は国内市場にあり、同社のシェアは19.8%で、最大手の日本コカ・コーラの28.4%^[61]に次ぐ位置にとどまった。少子高齢化で市場の拡大は見込みにくく、量販店を中心に価格競争も激しくなっていた^[62]。飲料各社は低価格化に対応するため数百億円規模の販売促進費を投じ、赤字を覚悟して売る製品も出るほどで、売上高が伸びても収益が伴わない^[63]状態が続いた。サントリーの飲料・食品事業も営業利益が伸び悩み^[64]、海外へ販売の軸を移そうにも、2011年の海外売上高比率は22%で目標の30%^[65]に届いていなかった。

資金の制約も重なり、2011年末のサントリーの有利子負債は6600億円と自己資本を上回って、D/Eレシオは1.28倍^[66]にのぼった。競合のアサヒグループホールディングスの有利子負債は3900億円、D/Eレシオは0.6倍^[67]にとどまり、財務の余力には差があった。良い海外案件は資本力のある海外飲料大手や外資系ファンドとの競争になる^[68]ため、買収を続けるには借入と社債以外の調達手段が要った。サントリーが選んだのは、持株会社ではなく、業界でのシェアが高い飲料・食品の事業会社を上場させる道^[69]だった。

2013年4月、ペプシコ社との合弁会社がベトナムで事業を始め^[70]、5月には本店を東京都中央区へ移した^[71]。株式公開後の時価総額は1兆円規模とみられ、2012年に国内最高額で上場した日本航空を超える^[72]と見込まれていた。7月3日、サントリー食品インターナショナルは東京証券取引所市場第一部に株式を上場した^[73]。公開価格は3,100円、初値は3,120円で、上場時の時価総額は約9,700億円^[74]と、その年の新規上場では最大になった。公募増資と株式の売出しで調達した約3,900億円について、同社は人口増による成長が見込まれる東南アジアなどでのM&Aを加速する^[75]と説明した。

2014年1月、Lucozade Ribena Suntory LimitedがGlaxoSmithKline plcから譲り受けたエナジードリンク「Lucozade」とフルーツドリンク「Ribena」の製造・販売事業を開始^[76]した。上場から半年での買収で、投じた額は2100億円^[77]である。買った会社のブランドを別の地域で売るクロスセルも動き、2009年に得た「オランジーナ」は日本・アジア・オセアニアで、「ルコゼード」「ライビーナ」はアジア・オセアニアで売られた^[78]。2013年度に1兆1200億円だった売上高に対し、同社は2020年に2兆円という目標^[79]を掲げた。

2015年7月、サントリー食品インターナショナルは株式会社ジャパンビバレッジホールディングスとジェイティエースター株式会社の株式を取得し、両社を子会社化^[80]した。買ったのは日本たばこ産業の飲料自動販売機オペレーター事業と、飲料ブランド「桃の天然水」「Roots」で、金額は約1500億円^[81]だった。海外での買収が続いた同社にとって、これは国内事業の基盤強化に向けた投資^[82]だった。もっとも、自販機事業の統合作業は緒に就いたばかりで、買収額に見合う効果を生み、国内事業の成長につながるか^[83]は、この時点で見えていなかった。

2016年4月、サントリーフーズ株式会社を分割会社、サントリービバレッジソリューション株式会社を承継会社とする吸収分割が実施され、後者が自動販売機事業等を開始^[84]した。同じ2016年3月、5年にわたりサントリー食品インターナショナルの社長を務めた鳥井信宏氏がサントリーホールディングスの副社長へ移り^[85]、小郷三朗氏が社長を引き継いだ^[86]。海外での足場づくりも続き、2018年3月にはペプシコ社との合弁会社Suntory PepsiCo Beverage (Thailand) Co., Ltd.がタイで事業を開始^[87]した。

2020年12月、本店を東京都港区へ移した^[88]。2022年1月にはサントリービバレッジソリューション、サントリービバレッジサービス、株式会社ジャパンビバレッジの3社を統合し、旧ジャパンビバレッジを母体とするサントリービバレッジソリューションが自動販売機事業等を担う体制に改めた^[89]。同年4月、東京証券取引所市場第一部からプライム市場へ移行した^[90]。2024年4月にはサントリーフーズの自動販売機等のオペレーター営業事業もサントリービバレッジソリューションへ承継^[91]され、2015年の買収から9年をかけて自動販売機の事業が一つの会社にまとまった。

買収でそろえた地域は、日本・アジアパシフィック・欧州・米州という4つの事業区分^[92]に落ち着いた。2017年12月期の連結売上高は1兆2,340億円、営業利益は1,180億円^[93]だった。2018年12月期は売上高1兆2,943億円・営業利益1,135億円^[94]、2019年12月期は1兆2,994億円・1,139億円^[95]と、ほぼ横ばいが続いた。地域別では2018年12月期に日本7,087億円、アジア2,073億円、欧州2,389億円、米州850億円、オセアニア542億円^[96]と、収益が複数の地域へ分かれた。

2020年12月期は新型コロナウイルスの感染拡大を受け、連結売上高が1兆1,781億円と前年から9.3%減り、営業利益も962億円へ15.6%落ちた^[97]。翌2021年12月期には売上1兆2,689億円・営業利益1,186億円^[98]へ戻し、2022年12月期は売上1兆4,504億円・営業利益1,397億円^[99]と、それまでの最高を更新した。2022年12月期の地域別ではアジアパシフィックが3,526億円、欧州が2,991億円、米州が1,454億円と伸び、日本の6,531億円^[100]と合わせて全体を押し上げた。

2025年12月期末の従業員は22,700人で、日本9,404人、アジアパシフィック6,434人、欧州3,421人、米州3,200人^[101]に分かれ、子会社は62社、持分法適用会社は8社^[102]を数えた。同期の地域別の売上収益は日本7,351億円、アジアパシフィック3,940億円、欧州3,902億円、米州1,959億円^[103]で、海外の合計が日本を上回った。セグメント利益は欧州の615億円が最も厚く、日本469億円、アジアパシフィック425億円、米州235億円^[104]が続き、利益の出どころは国内から離れた。

2020年1月にOrangina Suntory France（現サントリー食品フランス）のCEO^[105]、2022年1月にサントリーホールディングスの常務執行役員を務めた小野真紀子氏が、2023年3月に代表取締役社長へ^[106]就任した。就任した年の国内では緑茶飲料が振るわず、2023年の「伊右衛門」の販売数量はブランド計で前年比7%減の5740万ケース^[107]へ落ちた。緑茶カテゴリー全体の販売数量も前年比4%減^[108]と、全飲料カテゴリーの中で最も減った。諸原料の高騰による値上げが響いた^[109]一方、機能を表示できる商品は伸び、伊藤園「お〜いお茶 濃い茶」が機能性表示食品の販売数量で最大になっていた^[110]。

収益を支えたのは、値崩れしにくい高付加価値の商品^[111]と、伸び続けた海外だった。2013年に発売した特定保健用食品「伊右衛門 特茶」^[112]に加え、2021年発売の「伊右衛門 濃い味」を2022年に機能性表示食品へ切り替え、2023年の販売数量は前年比2割以上増の870万ケース^[113]になった。連結売上収益は2023年12月期に1兆5,917億円、2024年12月期に1兆6,968億円、2025年12月期に1兆7,154億円^[114]へ伸び、2025年12月期の営業利益は1,487億円、親会社の所有者に帰属する当期利益は887億円^[115]だった。

2025年9月、サントリーホールディングスは^[116]、2026年4月にサントリー食品インターナショナルの商号をサントリービバレッジ&フード株式会社へ変更^[117]すると発表した。名を変える時点でも国内の首位はなお他社にあり、2025年のメーカー別シェアは、コカ・コーラ ボトラーズジャパンホールディングスが26.9%、サントリーが24.1%^[118]だった。2023年に1.6ポイントまで縮めた差^[119]は、その後ふたたび開いた。ブランド別の出荷数量では「サントリー天然水」が1億3,420万ケース、「BOSS」が9,630万ケースで1位と2位^[120]を占める一方、炭酸飲料のシェアはサントリーが9%、コカ・コーラ ボトラーズジャパンが47%^[121]と離れている。2026年3月24日、同社は14年ぶりの大型新ブランドとして炭酸飲料「NOPE」を発売し、発売1週間で出荷本数2000万本^[122]を超えた。