1950年9月、名古屋市中川区福住町において、内藤秀次郎氏と林兼吉氏が「各種燃焼器具の製造販売」を目的として **株式会社林内製作所** を資本金100万円で設立した。商号「林内」は両創業者の姓「内藤」「林」を組み合わせたもので、創業時点から「2 創業家承継型」の枠組みが商号自体に埋め込まれている。設立場所の名古屋市中川区福住町は、現在に至るまで本社所在地として変わらない。資本金100万円の小規模製造業として、戦後復興期の家庭・業務用ガス機器の需要を取り込むことを狙った地方零細製造業の出発である。

戦後の日本のガス機器市場は、都市ガスインフラの整備と並行して、ガスコンロ・ガス湯沸器・各種燃焼器具の需要が急速に立ち上がる過程にあった。林内製作所はこの黎明期市場に「各種燃焼器具」の専業として参入し、創業当初から限定された商品カテゴリへの集中戦略を取った。創業者の内藤秀次郎氏は燃焼技術開発の方向性を、林兼吉氏は生産・経営の方向性を担い、両家が役割分担しながら経営に当たる体制が初期から定着した。この **「内藤家＝技術 / 林家＝経営」** の役割分担構造は、後の世代交代を経ても基本構造として残り続け、現任の内藤弘康社長（3 代目、内藤秀次郎氏の孫）と林謙治会長（共同創業者・林家系譜）の組み合わせに至るまで延長線上にある。

1954年8月、東京営業所（現・関東支社）を開設し、首都圏への営業網拡張を行った。創業から 4 年で大都市圏展開へ踏み出した動きは、ガス機器需要が地方単独では完結しない都市市場依存型であることを早期に見極めた経営判断と読める。

1957年12月、ドイツの **シュバンク社（Schwank GmbH）と技術提携** し、赤外線ガスバーナーの製造販売を開始した。シュバンク社は赤外線ガスバーナー（無炎触媒燃焼）分野の世界的先駆メーカーで、この技術提携によって林内製作所は単純なガス燃焼器具メーカーから「燃焼制御技術を持つ専業メーカー」へ階段を一段上がった。赤外線ガスバーナーの応用により、ガスストーブ・各種焼物器（焼肉用焼物器を含む）を開発し、製品ラインを家庭暖房・調理機器に広げた。

シュバンク社との提携は、リンナイの技術系譜に「燃焼制御」を中核ノウハウとして据える起点であり、後年（2022年）の **家庭用給湯器における世界初の水素100%燃焼技術成功** へつながる燃焼技術蓄積の最初の補強となった。創業から 7 年目にしてドイツ企業の先端技術を導入する判断ができたことは、地方の零細製造業としては異例の早さで、両創業家の戦略的視野の広さを示す。

1960年12月、愛知県尾張旭市に **旭工場（現・旭事業所）** を新設、本社近接地域に主力生産拠点を据えた。1964年10月には愛知県丹羽郡大口町に大口工場、1967年9月に同じく大口町に技術センターを新設し、創業から 17 年で名古屋市内の本社・尾張旭市の旭工場・大口町の大口工場と技術センターの **「中京 4 拠点」** が揃った。研究開発拠点を生産拠点と隣接配置する「技術と現場の近接性」の経営哲学は、当時の中堅機械メーカーとしては先進的な配置である。

1971年1月、 **アール・ビー・コントロールズ㈱（現・連結子会社）を設立** し、ガス機器の電子制御部品の内製化を進めた。電子制御部品の内製化判断は、ガス機器のメカ部品中心の設計から電子制御化が進む業界変化を先取りした垂直統合戦略の起点である。後年のガス機器が「マイコン制御＋安全装置」を中核とする構造に変化していく流れを 20 年先に読んだ判断と評価できる。

1971年8月、商号を **林内製作所からリンナイ株式会社に変更** した。「林内」は両創業家の姓に由来する漢字表記だったが、カタカナ「リンナイ」へ移行することで、海外展開を見据えたブランドの国際表記化を実現した。商号変更の意図は同年11月の **オーストラリア進出（リンナイオーストラリア㈱設立）** で具現化される。創業から 21 年目にして初の海外現地法人を、しかも英語圏のオーストラリアに置く判断は、当時の中堅ガス機器メーカーとしては相当の野心と言える。

オーストラリアは家庭用湯沸器の市場特性（タンク式から瞬間式への転換期）が日本に類似する一方、英語圏で欧米市場のテストベッドとして使いやすい地理的立地を持つ。リンナイはこの市場特性に着目し、「アジア大手の中で英語圏オーストラリアを最初の現地法人立地に据える」差別化路線を取った。後の北米進出（1974年）にも繋がる海外展開の起点である。