リンナイ の歴史

1950年9月、名古屋市中川区福住町において、内藤秀次郎氏と林兼吉氏が各種燃焼器具の製造販売を目的として 株式会社林内製作所 を資本金100万円で設立した。商号「林内」は両創業者の姓「内藤」「林」を組み合わせたもので、創業時点から二つの創業家が共同で経営を担う枠組みが商号自体に埋め込まれている。設立地の名古屋市中川区福住町は、現在に至るまで本社所在地として変わらない。資本金100万円の小規模製造業として、戦後復興期の家庭・業務用ガス機器の需要を取り込むことを狙った地方零細製造業の出発にあたる。 ^[1][2][3]

戦後の日本のガス機器市場は、都市ガスインフラの整備と並行してガスコンロ・ガス湯沸器・各種燃焼器具の需要が立ち上がる過程にあり、林内製作所はこの黎明期に各種燃焼器具の専業として参入した。創業者の内藤秀次郎氏が燃焼技術開発を、林兼吉氏が生産・経営を担う役割分担が初期から定着し、この 内藤家＝技術 / 林家＝経営 の構造は、現任の内藤弘康社長（共同創業者・内藤秀次郎氏の孫）と林謙治会長（共同創業者・林家系譜）の組み合わせまで続く。1954年8月には東京営業所（現・関東支社）を開設し、創業から 4 年で首都圏へ営業網を広げた。 ^[4][5][6]

1957年12月、ドイツの シュバンク社（Schwank GmbH）と技術提携 し、赤外線ガスバーナーの製造販売を開始した。シュバンク社は赤外線ガスバーナー分野の世界的先駆メーカーで、この提携によって林内製作所はガス燃焼器具メーカーから燃焼制御技術を持つ専業メーカーへ移行した。赤外線ガスバーナーの応用により、ガスストーブや焼肉用焼物器を開発し、製品ラインを家庭暖房・調理機器へ広げた。創業 7 年目にしてドイツ企業の先端技術を導入したこの判断は、リンナイの技術系譜に燃焼制御を中核ノウハウとして据え、後年の水素100%燃焼技術へつながる蓄積の最初の補強となった。 ^[7][8][9]

1960年12月、愛知県尾張旭市に 旭工場（現・旭事業所） を新設し、本社近接地域に主力生産拠点を据えた。1964年10月には愛知県丹羽郡大口町に大口工場、1967年9月に同じく大口町に技術センターを新設し、創業から 17 年で名古屋市内の本社・尾張旭市の旭工場・大口町の大口工場と技術センターの中京 4 拠点が揃った。生産拠点を本社周辺の愛知県内に集め、研究開発の技術センターを生産拠点と隣接配置する技術と現場の近接性は、当時の中堅機械メーカーとしては前に出た配置にあたり、リンナイがその後も国内生産・開発を中京圏に固める原型となった。 ^[10][11][12]

1971年1月、 アール・ビー・コントロールズ㈱（現・連結子会社）を設立 し、ガス機器の電子制御部品の内製化を始めた。当時のガス機器はメカ部品中心の設計だったが、内藤家＝技術の系譜を引くリンナイは電子制御化が進む業界変化を見越し、制御部品をグループ内に取り込む垂直統合に動いた。後年のガス機器がマイコン制御と安全装置を中核とする構造へ変化していく流れに対し、20 年早く部品基盤を整えた判断にあたる。シュバンク社から得た燃焼制御技術と、自前で持つ電子制御部品とを組み合わせる体制を、創業から 20 年余りで築いた点に、技術を内に抱える経営の特徴が表れている。 ^[13]

1971年8月、商号を 林内製作所からリンナイ株式会社へ変更 した。「林内」は両創業家の姓に由来する漢字表記だったが、カタカナのリンナイへ移すことで、海外で通用するブランド表記へ切り替えた。その意図は同年11月の オーストラリア進出（リンナイオーストラリア㈱設立） に表れる。創業から 21 年目にして初の海外現地法人を、しかも英語圏のオーストラリアに置く判断は、当時の中堅ガス機器メーカーとしては野心的な一歩だった。漢字商号からカタカナ商号への変更と海外初進出が同じ1971年に重なった点に、海外を視野に入れた経営への切り替えが見て取れる。 ^[14][15]

オーストラリアは家庭用湯沸器がタンク式から瞬間式へ転換する途中にあり、市場特性が日本に近い一方、英語圏で欧米市場の試験場として使いやすい立地を持つ。リンナイはこの特性に着目し、最初の現地法人を韓国や米国でなく英語圏オーストラリアに据える順序を選んだ。タンク式から瞬間式への転換という日本と似た需要構造を持つ市場で製品を磨きながら、英語圏での事業運営の経験を積む狙いがあった。商号の国際化と豪州進出は同じ年に重なり、1974年の北米・韓国進出へつながる海外展開の最初の足場となった。 ^[16]

1974年1月に韓国にリンナイコリア㈱、同年7月に米国にリンナイアメリカ㈱、同年10月に東京リンナイ住設㈱（現・リンナイネット㈱）を相次いで設立した。 1974 年だけで 3 件の新設子会社 という拡張ペースは、当時のリンナイが資本市場上場前にもかかわらず海外戦略を組織的に進めていたことを示す。韓国は隣接するアジア市場の試金石、米国は瞬間式給湯器（タンクレス給湯器）の長期市場と見込んだ進出で、いずれも 50 年後の現在まで主力市場として残る立地となった。1971年の豪州に続く海外進出を上場前の段階で重ねたところに、早くから海外を見据えた経営の特徴がある。 ^{[17][18][19][20]}

1979年10月、リンナイ精機㈱（現・連結子会社）を設立し、部品加工の内製化グループ会社を整えた。1971年のアール・ビー・コントロールズ（電子制御）と合わせて、ガス機器の構造部品・電子制御部品の 両軸内製化 を完了した。同年11月、 名古屋証券取引所市場第二部に上場 、創業から 29 年で資本市場へのデビューを果たす。名証 2 部の選択は、本社所在地である名古屋を意識した地元市場優先の判断にあたる。同年12月には愛知県瀬戸市に瀬戸工場を新設し、生産能力の増強も続けた。海外進出と部品の内製化を上場前に進め、その基盤を整えたうえで地元の名証へ上場する順序を取った点に、地に足を着けた拡張の進め方が表れている。 ^[21][22][23]

1981年4月、磯村機器㈱（現・連結子会社 リンナイテクニカ㈱）に出資、メンテナンス機能の取り込みを行った。 1982年9月には㈱柳澤製作所（現・連結子会社）に出資し、部品サプライヤーをグループ内に取り込む垂直統合を行った。1982年11月、 東京証券取引所市場第二部に上場 、名古屋・東京の 2 市場 2 部上場体制となった。創業から 32 年で全国市場での資金調達基盤を獲得し、地方ガス機器メーカーから全国機関投資家対象銘柄への階段を上がった。翌1983年9月、東京・名古屋両証券取引所市場第一部に指定、上場から 1 年で第一部銘柄に昇格した。 ^{[24][25][26][27]}

1988年3月、インドネシアに リンナイインドネシア㈱（現・連結子会社） を設立し、東南アジア市場へ進出した。インドネシアは当時の ASEAN 諸国の中でも人口規模・都市ガス／LPG 普及率の伸長余地が大きい市場で、東南アジアでのリンナイ最大拠点として現在まで残る。1993年9月には中国に 上海林内有限公司（現・連結子会社） を設立し、中国本土へ進出した。1971年の豪州、1974年の韓国・米国、1988年のインドネシア、1993年の中国と、5〜15 年の間隔で新市場を 1 ヶ国ずつ足す進出ペースは、ガス機器の現地規格・現地適合性が高い製品特性を映している。 ^[28][29]

1994年7月、名古屋市中川区福住町に 本社ビルを新築 し、創業地・福住町に本社機能を集約した。創業から 44 年で本社ビルを新築した判断は、1950年に資本金100万円で出発した地方零細製造業が、自社ビルを構える企業規模へ到達したことを示す。豪州・韓国・米国・インドネシア・中国へと海外拠点を広げる一方で、本社機能は創業地の福住町に集約し、生産・研究開発拠点も中京圏に固める従来の構えを維持した。海外で市場を広げつつ、経営と技術の中枢は一貫して名古屋に置き続けたところに、リンナイの拠点配置の独自性がある。 ^[30]

1999年4月、 ㈱ガスター（東京ガス系給湯器メーカー）に出資し、給湯機器の開発・生産・営業・メンテナンスの分野で業務提携 を結んだ。ガスターは東京ガスのグループ会社で、家庭用ガス給湯器分野の有力企業だった。給湯器分野で競合していた両社が製品開発・生産・営業の重複を整理し、競争を協業へ切り替えた点で、業界の競争構造を動かす提携にあたる。開発・生産・営業・メンテナンスという事業の各工程で連携することで、両社は重複投資を避けつつ、給湯器の製品力と販売網を相互に補い合う関係へ移った。 ^[31][32]

この提携はリンナイにとって、東京ガス商圏である首都圏への浸透と、ガス会社系給湯器メーカーとの関係強化を意味した。本社を名古屋に置くリンナイにとって、東京ガス系の有力企業との連携は、手薄になりがちな首都圏市場への足がかりとなる。出資から 17 年後の2016年4月にガスターを連結子会社化する長期の関係再編は、この提携を起点とする。家庭用給湯器ではリンナイとノーリツの 2 強構造が固まる中で、東京ガス系のガスターを自陣に引き寄せた一手は、首都圏での販売基盤を確保するうえで重い意味を持った。 ^[33]

2005年11月、 内藤弘康氏が代表取締役社長執行役員に就任 した。内藤弘康社長（1955年4月20日生まれ）は、創業家・内藤明人氏（林内製作所2代／リンナイ初代社長、在任 1966年〜2001年）の娘婿にあたる創業家 3 代目の社長である。1983年4月にリンナイへ入社し、開発技術本部副本部長兼新技術開発部長、開発本部長、経営企画部長兼総務部長、常務取締役を経て社長に就いた。開発技術から経営企画へ進むキャリアは、内藤家＝技術の系譜と経営の両方を引き継ぐもので、創業期から続く技術と経営の役割分担を 3 代目が一身に引き受けた。 ^{[34][35][36][37]}

内藤弘康社長の就任以降、リンナイは現在に至るまで 20 年超にわたって 1 代体制を継続している。同期の業務執行役員には、副社長執行役員社長補佐の 成田常則氏（1948年生まれ、1967年4月入社、開発・生産・営業を順次統括した長老型シニア参謀） が長期にわたり配置され、内藤社長の実務面を支えた。また、共同創業者・林家系譜の 林謙治氏（1949年6月27日生まれ、1972年4月入社） が 2006年6月に代表取締役副会長、 2017年4月に代表取締役会長へ昇格し、社長を内藤家、会長を林家が担う二家分担の統治構造を、就任 1 年目から固めた。 ^[38][39][40]

内藤弘康社長の就任後、リンナイは約 4 年に 1 度のペースで国内拠点を新設し、開発・生産投資を続けた。2010年3月に愛知県小牧市に 生産技術センター を新設して生産技術の集約・高度化拠点を整え、2013年5月には愛知県瀬戸市に 暁工場 を新設して生産能力を広げた。2022年7月には愛知県春日井市に春日井物流センターを新設し、物流拠点も整えた。いずれも本社のある愛知県内への投資で、創業期からの中京圏集中という拠点配置を内藤社長の体制でも引き継ぎ、生産・開発・物流の各機能を地元で強める形を続けた。 ^[41][42][43]

2010年代を通じて、リンナイは国内ガス機器市場の縮小（都市ガスから電化への一部置換、給湯器市場の成熟）に直面しながら、海外売上比率を高めて全社売上を伸ばした。FY14（2015年3月期）の連結売上高 2,950 億円から FY24（2025年3月期）の 4,603 億円へ 10 年間で約 1.56 倍に拡大し、営業利益も FY14 の 308 億円から FY24 の 460 億円へ約 1.49 倍に伸ばした。国内市場が縮む中でも国内拠点への投資を止めず、海外売上の拡大で全社の成長を支える構図が、この 10 年の売上・利益の数字に表れている。

2016年4月、 ㈱ガスターに追加出資し、連結子会社化 した。1999年4月の業務提携から 17 年を経て、東京ガス系給湯器メーカーだったガスターをリンナイのグループへ取り込んだ。この子会社化により、家庭用給湯器分野はリンナイとノーリツの 2 強構造が一段と固まり、リンナイは東京ガス商圏である首都圏での販売基盤を強めた。国内のガス機器市場が縮むなか、競合だったガスターを傘下に収めて国内シェアを底上げし、提携先のままでは難しい開発・生産・販売の一体運営へ進めた。海外で売上を伸ばす一方、国内では再編で足場を固める両構えがこの時期にそろった。 ^[44][45]

2022年5月、 家庭用給湯器において世界で初めて水素100%燃焼の技術開発に成功 した。家庭用給湯器分野での水素 100% 燃焼の世界初実証で、メタンガスから水素への燃料転換が進む脱炭素期に向けた成果である。水素 100% 燃焼は、水素の燃焼速度がメタンの 8 倍で火炎温度も高いため、逆火・窒素酸化物の排出増・燃焼器の熱負荷増という三つの課題を同時に解く必要がある。リンナイは1957年のシュバンク社との赤外線ガスバーナー技術提携以来 65 年にわたり蓄積した燃焼制御技術を用い、これらの課題を解いた。 ^[46][47]

2022年4月、東京証券取引所・名古屋証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所の市場第一部から プライム市場 へ、名古屋証券取引所の市場第一部から プレミア市場 へ移行し、両取引所で最高位区分を確保した。直近の FY24（2025年3月期）連結売上高は 4,603 億円（前期比 +7.0%）、営業利益 460 億円（+17.0%）、当期純利益 297 億円（+11.3%）と過去最高水準を更新し、米州・東南アジア・中国・韓国・豪州の 5 地域で同時に売上を伸ばした。海外事業の拡大が業績の主な押上要因である。 ^[48]

2025年6月総会時点の取締役は計 9 名で、代表取締役 3 名（林謙治会長／内藤弘康社長／成田常則副社長）、業務執行系取締役 2 名（白木英行氏・井上一人氏）、社外取締役 4 名で構成する。林会長 76 歳・内藤社長 70 歳・成田副社長 76 歳と創業家・準創業家のシニア層が中軸を担う一方、生え抜き専務 2 名（井上氏・白木氏）が生産技術・営業を分掌し、世代交代の準備段階にある。社外取締役には元トヨタ自動車専務取締役の神尾隆氏、元ノリタケ会長の小倉忠氏らを配し、中京の事業ネットワークと国際金融の視点を組み合わせた。リンナイは創業から 75 年を経て、二つの創業家による承継、燃焼制御技術の深掘り、5 地域の海外展開という三つの軸で経営構造を保っている。 ^{[49][50][51][52][53]}