カナデビアの歴史
1881年に英国人貿易商E.H.ハンター氏が大阪・安治川の川岸で開業した大阪鉄工所が起源。
1943年に日立造船へ改称し、2002年に造船事業を切り離してごみ焼却発電を中心とする環境装置へ転じた。売上高の8割近くを環境事業が占めるプラントメーカーで、2024年にカナデビアへ改称した。
設立から現在に至る系譜
長期業績と歴代社長
沿革
創業期
1881年〜E.H.ハンターの大阪鉄工所創立と因島船渠の買収
- 英国人E.H.ハンター氏が大阪鉄工所を大阪安治川岸に創立[1]
- 新造第1船「初丸」（木造14GT）を建造[2]
- 設備と事業一切を門田三郎兵衛氏に譲渡する契約を締結[3]
- 兵庫造船局の佐山芳太郎氏を造船主任に迎える[4]
- 兵庫造船局の家入安氏が入所し機関主任に就任[4]
- 淀川丸が完工[5]
- 大阪商船球磨川丸（558総トン）が完工、国内初の鋼船[4]
- 邦人設計のバケット式浚渫船第二大浚丸を完工[6]
- 呉鎮守府から戦地用汽艇8隻の建造命令を受け完工[7]
- 桜島造船場（元桜島工場）が操業開始[1]
- 大阪商船の大義丸（1,568総トン）が竣工、奨励法適格第1船[8]
- 日本初の洋式捕鯨船「第二捕鯨丸」を建造[2]
- 東京連絡所を開設[2]
- 日本初のタンカー「虎丸」を建造[2]
- 桜島の6,000総トンドックが一応完成[9]
- 因島船渠を買収、因島工場化[1]
売上高
- 売上高
カナデビア売上高—
転換期
1914年〜日産・日立への経営権の移転と日立造船への改称
- 大阪鉄工所を設立[1]
- 原田造船所より築港工場を買収[1]
- 築港工場が操業開始[2]
- 彦島船渠を買収、彦島工場化[1]
- 大阪市向けアーチ橋「堂島大橋」などが完成[2]
- 日本郵船向け大型貨客船「平洋丸」「平安丸」を建造[2]
- 日本産業が大阪鉄工所株式を全取得、日本産業大阪鉄工所を設立[1]
- 社名を大阪鉄工所に商号変更[1]
- 日立製作所が全株式を譲り受け、日立系列下に[1]
- 技術誌「大阪鉄工」を創刊[2]
- 社名を日立造船に商号変更[1]
- 向島船渠と原田造船を吸収合併[1]
- 旧海軍の要請により彦島工場を三菱重工業に譲渡[1]
- 神奈川造船所（元神奈川工場）が操業開始[1]
- ミツワ製材工業を買収、小林工場化[1]
- 大阪市大淀区の此花商業学校校舎を買収、大淀工場化[1]
- 彦島工場を三菱重工へ譲渡[1]
- 技術誌「日立造船技報」を発刊[2]
- 全株式を一般に放出・公開[1]
売上高
- 売上高
カナデビア売上高—
| 就任年 | 社長氏名 | 役職名 |
|---|---|---|
| 1947年 | 出田孝行 | 取締役社長 |
安定成長期
1949年〜堺・有明の大型造船所建設と構造不況下の減量経営
- 大阪・東京証券取引所に上場[1]
- 大浪工場を閉鎖[1]
- B&W型ディーゼルエンジンの技術提携を締結[2]
- 技術研究所（大阪市此花区）を新設[1]
- 松原與三松氏が社長に就任[10]
- 小林工場を閉鎖[1]
- B&W型舶用ディーゼルエンジン1号機が完成[2]
- 大淀工場を日立ミシンに譲渡[1]
- スイスのフォンロール社とデロール式ごみ焼却プラントの技術提携[2]
- 日本デロールの設立に参加[11]
- 堺工場マンモスドック建設[12]
- 福井機械を設立[1]
- 大阪市向けデロール式ごみ焼却施設が完成[2]
- 堺工場が操業開始[1]
- 舞鶴重工業を吸収合併[1]
- 瀬戸田造船が田熊造船を吸収合併、内海造船に商号変更[1]
- 有明工場が操業開始[1]
- 日立造船非破壊検査を設立[1]
- エッソ向け50万トンタンカーが竣工[2]
- アタカ工業を経営系列化[1]
- 有明陸機工場が操業開始[2]
低迷期
1986年〜因島・向島工場の縮小とユニバーサル造船への造船事業譲渡
- 築港工場・堺工場の閉鎖[13]
- 世界初のマルチフェイスシールド掘進機が完成[2]
- 堺工場を閉鎖[1]
- 全額出資子会社6社を吸収合併[1]
- 茨城工場が操業開始[1]
- 日本初のダブルハルVLCCが竣工[2]
- 旧堺工場跡地に堺工場を新設、操業開始[1]
- 大阪市大正区に技術研究所を新設・移転[1]
- 日本初のスーパーごみ発電が稼働[2]
- 環境総合開発センターを舞鶴工場内に開設[1]
- 有明機械工場（現有明工場）が操業開始[1]
- 桜島工場閉鎖・南港ビルへ本社部門を集約[14]
- 有明機械工場を日立造船ディーゼルアンドエンジニアリングとして分社化[1]
- サウジアラビア向け大型造水プラントが完成[2]
- 日本鋼管と「造船事業統合基本協定」を締結[2]
- 新潟鉄工所の環境関連事業を譲り受ける基本合意・契約[15]
- ユニバーサル造船への造船事業譲渡[1]
- エイチイーシーを吸収合併[1]
- 当期純損失▲290億円を計上[16][17]
- 神奈川工場閉鎖[1]
- 連結子会社10社を吸収合併[18]
転換期
2010年〜AE&E Inova買収による環境事業への転換とカナデビアへの社名変更
- ごみ焼却炉の独占禁止法違反、課徴金確定
- AE&E Inova買収[1]
- NAC Internationalを完全子会社化[1]
- アタカ大機を吸収合併[1]
- 有明研究室を設置[1]
- Osmoflo Holdings（豪）を子会社化[1]
- Hitz先端情報技術センターが運用開始[1]
- 三野禎男氏が社長に就任[19]
- 柏工場を閉鎖[1]
- シールド掘進機事業を川崎重工業との共同新設分割で地中空間開発に承継[1]
- Steinmüller Babcock Environmentを子会社化[1]
- 東京証券取引所の市場区分見直しでプライム市場に移行[1]
- 舶用原動機事業を日立造船マリンエンジンに承継[1]
- 日立造船プラント技術サービスを吸収合併[1]
- 舶用エンジンの品質不適切行為
- 社名を日立造船からカナデビアに変更
- シールド掘進機訴訟でSTPと和解契約を締結[20]
- エイチアンドエフの全株式譲渡を決議[20]
- ナチュラルエナジージャパンへの貸付債権放棄を決定[20]
- 連結売上収益6,105億円・営業利益269億円で過去最高[14]
- 三野禎男氏が代表取締役会長兼CEOを退任[21]
- プロモテックを吸収合併[1]
- 品質不適切行為関連費用を計上[20]
- 日鉄エンジニアリングとの経営統合で基本覚書を締結[20]
- 全固体電池事業のスズキへの譲渡を決議[20]
- ブイテックスの全株式譲渡を決議[20]
- 大嶋幸一郎氏と小木均氏が代表取締役に就任[20]