ヒロセ電機の歴史
沿革
1937年に広瀬銈三氏が東京市赤坂区で通信機部品などの製造を目的に創立した広瀬商会が起源。
1948年に湯河原工場でコネクタの生産を開始し、1965年には日本電信電話公社のボタン電話用コネクタに採用された。外資と提携せずに上位に並んだ純国産のコネクタメーカーで、営業利益率は20%に達する。
創業期
1937年〜広瀬銈三の広瀬商会創立と湯河原工場の丸形・同軸コネクタ
- 広瀬銈三氏が東京市赤坂区に広瀬商会を創立[1]
- 電気絶縁物と通信機部品の製造販売を開始[1]
- 湯河原工場を新設[1]
- 組織に改め社名を広瀬商会製作所と称し本社を設置[1]
- 湯河原工場で丸形・角形・同軸コネクタの生産を開始[1]
- 本社を移転[1]
- 下丸子工場を新設[1]
売上高
- 売上高
ヒロセ電機売上高—
| 就任年 | 社長氏名 | 役職名 |
|---|---|---|
| 1937年 | 広瀬銈三 | 社長→株式会社広瀬商会製作所へ改組、代表取締役社長→ヒロセ電機へ商号変更 |
急成長期
1963年〜ヒロセ電機への改称と東証二部上場
- 社名をヒロセ電機に商号変更[1]
- 大崎工場を新設[1]
- 菊名工場を新設[1]
- 創業35年での株式上場[1]
- 東北ヒロセ電機を設立[1]
売上高当期純利益率
- 売上高
- 当期純利益率
ヒロセ電機1979年5月期売上高83.18億円売上高当期純利益率10.5%
| 就任年 | 社長氏名 | 役職名 |
|---|---|---|
| 1937年 | 広瀬銈三 | 社長→株式会社広瀬商会製作所へ改組、代表取締役社長→ヒロセ電機へ商号変更 |
安定成長期
1980年〜東証一部上場とアジア・欧州への拠点網の拡大
- 米国現地法人設立[1]
- 多極コネクタ製造の郡山ヒロセ電機を設立[1]
- 東京証券取引所市場第一部に上場[1]
- 韓国大徳産業との合弁でヒロセコリアを設立[1]
- 西独にヒロセエレクトリックGmbHを設立[1]
- ヒロセエレクトリックUKを設立[1]
- ヒロセエレクトリックマレーシアSdn.Bhd.を設立[1]
- 一関工場を新設[1]
- 中華民国に台廣電子股份有限公司を設立[1]
- 一関ヒロセ電機を設立[1]
- P.T.ヒロセエレクトリックインドネシアを設立[1]
- 廣瀬香港有限公司を設立[1]
- 広瀬電機（東莞）有限公司を設立[1]
- 廣瀬感應科技（香港）有限公司を設立[2]
- 博瀬電機貿易（上海）有限公司を設立[1]
- ヒロセエレクトリックヨーロッパB.V.を設立[1]
- 広瀬電機（蘇州）有限公司を設立[1]
- 廣瀬電機香港貿易有限公司を設立[1]
安定成長期
2010年〜ヒロセコリアの子会社化と横浜センターの本社化
- ヒロセエレクトリックシンガポール Ptd Ltdを設立[1]
- ヒロセコリアの完全子会社化[1]
- 広瀬科技（深圳）有限公司を設立[3]
- 新総合拠点・横浜センターを新設[1]
- ヒロセコリアの株式約22％を追加取得（計約97％）[1]
- ヒロセコリアの株式約3％を追加取得し100％[1]
- ヒロセエレクトリックインドPvt Ltdを設立[1]
- 博瀬電機貿易（上海）を広瀬（中国）企業管理有限公司に商号変更[1]
- 干渉波EMS等の電子医療機器事業を譲渡[4]
- ヒロセエレクトリックマーケティングマレーシアSdn Bhdを設立[1]
- IFRSを初めて適用[2]
- 本社を移転し横浜センターを本社に商号変更[1]
- 東京証券取引所プライム市場に移行[1]
- 東北アドバンスト・テクノロジーセンターを設立[1]
- 工場を新設し郡山ヒロセ電機を移転[1]
- ヒロセコリアに精密センター新棟を設立[1]
- エス・イー・アールと九戸精密の全株式を取得し連結子会社化[1]
- エス・イー・アールがヒロセSERに商号変更[1]
- 九戸精密が盛岡ヒロセSERに商号変更[1]