NTNの歴史|町工場の軸受試作から軸受大手への発展
NTNは、1918年に西園二郎氏が三重県桑名町の町工場で始めたボールベアリングの試作を起源とする軸受メーカーである。1923年に巴商会と提携して「NTN」商標の国産軸受を売り出し、2024年の軸受世界シェア10.7%でSKF・日本精工に次ぐ大手となった。
沿革:出来事を知る
- 1918年〜1948年西園鉄工所のボールベアリング研究と東洋ベアリング製造への改組11件の沿革詳細
- 1949年〜1979年磐田製作所の設立と欧米への販売網の拡大22件の沿革詳細
- 1980年〜2001年米国生産拠点の拡張とNTNへの商号変更22件の沿革詳細
- 2002年〜2026年経営計画NP21による人員削減と日本精工との経営統合合意42件の沿革詳細
沿革の全文97件
創業期
1918年〜西園鉄工所のボールベアリング研究と東洋ベアリング製造への改組
- 三重県桑名で西園鉄工所がボールベアリングの研究製作を開始[1]
- 巴商会と西園鉄工所が提携し「NTN」商標で国産軸受の製造販売を開始[1]
- エヌチーエヌ製作所を設立[1]
- 合資会社エヌチーエヌ製作所を株式会社に組織変更[1]
- 資本金を1千万円に増資し株式を公開[2]
- 東洋ベアリング製造に商号変更[1]
- 中国に満州ベアリング製造を設立[2]
- 昭和ベアリング製造を設立[1]
- 昭和ベアリング製造を合併[1]
- 桑名工場を新設[1]
- 桑名工場で鋼球の生産を開始[2]
売上高
- 売上高
NTN売上高—
安定成長期
1949年〜磐田製作所の設立と欧米への販売網の拡大
- 大阪証券取引所市場第一部・東京証券取引所市場第一部に上場[1]
- 東洋ベアリング磐田製作所を設立[1]
- 西林精工を子会社化[1]
- 金剛ベアリングを子会社化[1]
- ErkrathにNTN Wälzlager(Europa)を設立[1]
- ハーディ・スパイサー社と技術提携しドライブシャフトの生産を開始[2]
- アメリカNew YorkにNTN BEARING CORP.OF AMERICAを設立[1]
- 東洋ベアリング販売に国内販売の営業権を譲渡[1]
- INA-SIDAG社と合弁でフランスに販売会社を設立[2]
- ディクソン社と合弁で洋ベアルーロン工業を設立[2]
- 愛知県海部郡に洋ベア特殊合金を設立[2]
- MississaugaにNTN BEARING CORP.OF CANADAを設立[1]
- 香港に販売会社NTN Trading-Hong Kongを設立[2]
- アメリカSchiller ParkにAMERICAN NTN BEARING MFGを設立[1]
- MettmannにNTN Kugellagerfabrik(Deutschland)を設立[1]
- 磐田市に東洋ベアリング商品開発研究所を設立[2]
- エヌ・テー・エヌ東洋ベアリングに商号変更[1]
- カナダにNTN BEARING-CAEを設立[1]
- タイに販売会社NTN BEARING-THAILANDを設立[2]
- アメリカElginにNTN ELGIN CORPを設立[1]
- エヌ・テー・エヌ販売を設立[1]
- 等速ボールジョイントで回復[3]
安定成長期
1980年〜米国生産拠点の拡張とNTNへの商号変更
- 東洋ベアリング販売から大口需要家向け営業を譲受[1]
- 東洋ベアリング岡山製作所にドライブシャフト工場を建設[2]
- 現代自動車にドライブシャフトの技術を供与[2]
- 東洋ベアリング磐田製作所・岡山製作所を合併[1]
- 東洋ベアリング長野製作所を設立[1]
- インドのNational Engineering Industriesにベアリング製造技術を供与[2]
- アメリカMacombにNTN-BOWER CORPを設立[1]
- 桑名製作所に航空宇宙用ベアリング専門工場を建設[2]
- ドライブシャフト生産累計1億本を達成[2]
- 米国にNTN Technical Center (USA)を設立[2]
- 磐田市に磐田技術新館を建設[2]
- アメリカColumbusにNTN DRIVESHAFT社を設立[1]
- NTNに商号変更[1]
- 桑名市に桑名技術新館を建設[2]
- 米国統括会社NTN USA CORP.を設立[1]
- Federal Mogul社のボールベアリング部門を買収しNTN-BCAを設立[1]
- ドライブシャフト生産累計2億本を達成[2]
- ブラジルに販売会社NTN do Brasilを設立[2]
- PluakdaengにNTN MANUFACTURING(THAILAND)を設立[1]
- AllonnesにNTN TRANSMISSIONS EUROPEを設立[1]
- NTN販売を吸収合併[1]
- NTN平野製作所を吸収合併[1]
転換期
2002年〜経営計画NP21による人員削減と日本精工との経営統合合意
- ITバブル崩壊局面で経常利益27億円に低迷[4]
- NEW Plan21で最高益に復活[5]
- 上海市に上海恩梯恩精密機電有限公司を設立[1]
- 廣州市に廣州恩梯恩裕隆傳動系統有限公司を設立[1]
- 関連会社を子会社化しNTN三重製作所を開設[1]
- 常州市に常州恩梯恩精密軸承有限公司を設立[1]
- 上海市に恩梯恩(中国)投資有限公司を設立[1]
- インドにNTN Manufacturing Indiaを設立[1]
- タイにNTN-NIDEC(THAILAND)を設立[1]
- 長野県箕輪町にNTN上伊那製作所を設立[1]
- ドイツのIFA-Antriebstechnikへ資本参加[1]
- S.N.R. ROULEMENTS(後のNTN-SNR)へ資本参加[1]
- 常州市に恩梯恩阿愛必(常州)有限公司を設立[1]
- S.N.R. ROULEMENTSを子会社化[1]
- リーマン危機で純損失▲89億円に転落[4]
- 2期連続の純損失▲20億円[4]
- S.N.R. ROULEMENTSの社名をNTN-SNR ROULEMENTSに変更[1]
- 石川県志賀町にNTN能登製作所を設立[1]
- 洛陽市に恩梯恩LYC(洛陽)精密軸承有限公司を設立[1]
- 南京市に南京恩梯恩精密機電有限公司を設立[1]
- メキシコにNTN MANUFACTURING DE MEXICOを設立[1]
- 襄陽市に襄陽恩梯恩裕隆傳動系統有限公司を設立[1]
- 純損失▲146億円を計上[4]
- 大久保博司氏が社長に就任
- 米国にNTN DRIVESHAFT ANDERSONを設立[1]
- NTN特殊合金と日本科学冶金が合併しNTNアドバンストマテリアルズに[1]
- NTNベアリングサービスをNTNセールスジャパンに商号変更[1]
- NTN金剛製作所・NTN三雲製作所・NTN精密樹脂の3社を吸収合併[1]
- 純損失▲70億円に転落[4]
- 指名委員会等設置会社へ移行[1]
- 指名委員会等設置会社へ移行
- コロナ直前の需要減で純損失▲440億円、営業利益は70億円に急減[4]
- 鵜飼英一氏が社長に就任
- 平鍛造を連結子会社化[1]
- フランスにNTN Europe Holdingsを設立[1]
- 東京証券取引所プライム市場へ移行[1]
- NTN-SNR ROULEMENTSの社名をNTN Europeに変更[1]
- 本店を大阪市西区から北区中之島へ移転[1]
- 構造改革費用先行計上で純損失▲238億円、2021年3月期以来の最終赤字[4]
- 山本正明氏が代表執行役に就任[6]
- 日本精工との経営統合
- NTN DRIVESHAFT ANDERSONをNTN DRIVESHAFTが吸収合併[6]
業績:数字を知る
歴史詳細:文脈を知る
経営判断:転機を知る
2026年5月日本精工との経営統合
日本精工との経営統合生産再編を中心とする構造改革と利益率の低迷を抱えたNTNが、中国経済の成長鈍化・欧州製造業の不振・米国関税政策の影響という事業環境のもとで、100年以上切磋琢磨してきた日本精工との経営統合へ踏み切った再編(本稿の時点で未決着)
売上高と営業利益率2025 2026 売上高(億円) 8,256 8,263 営業利益率(%) 2.8 3.8 2019年6月指名委員会等設置会社へ移行
指名委員会等設置会社へ移行監査役会設置会社から指名委員会等設置会社へ移行し、社外取締役を2名から5名へ増やして三委員会の委員長をすべて社外に委ねる一方、取締役会の決議事項以外の業務執行を15名の執行役へ委譲し、報酬の決定を株主総会の枠から報酬委員会へ移管した機関設計の組み替え
取締役の員数と社外取締役の比率2018 2019 2024 取締役(名) 14 11 12 うち社外取締役率(%) 14.3 45.5 50.0 2004年NEW Plan21で最高益に復活
NEW Plan21で最高益に復活ITバブル崩壊後の業績低迷と重い人件費を、聖域の人員削減と縦割り組織の再編によって克服し、過去最高益への復活を果たした構造改革
業績の推移2003 2004 2009 売上高(億円) 3,427 3,573 5,270 純利益率(%) 0.8 3.1 -1.7 1979年3月等速ボールジョイントで回復
等速ボールジョイントで回復オイルショック後の3年連続赤字から、同業に先んじた減量作戦と増産への機敏な転換、成長商品の先取りによってV字回復を果たした構造改革
業績の推移1978 1979 1984 売上高(億円) 1,049 1,181 2,033 経常利益率(%) -2.1 0.6 6.5