そごうの歴史

江戸時代後期に「初代十合伊兵衛」が大阪本町にて大和屋を開業。1935年までは十合家によって経営された。

1930年代を通じてそごうは百貨店の店舗新設（神戸店の開業・心斎橋店の改装）を試みるが、新設にあたって資金繰りが悪化。創業家である十合家は株式を売却する形で経営を失い、地方財閥の板谷家がそごうの経営権を握った。以後、そごうの経営は迷走へ。

終戦によりGHQが本店（大阪・心斎橋）を7ヵ年にわたり接収。戦後復興に遅れ

都心郊外や地方都市に百貨店を新設する道を選択。郊外店と地方店がグループの売上増大に寄与

そごうは横浜駅西口付近に「横浜そごう」を開業した。横浜そごうは日本一の売り場面積の百貨店として大きな話題となり、開業直後の日曜日には18万人を集客する。横浜駅前には、そごうに加えて高島屋が既に存在しており「横浜戦争」とも形容された。

バブル期の「横浜そごう」の開業をはじめとする大量出店によって、1992年時点でそごうは国内外で35店舗を展開する日本最大の百貨店へと変貌した。そごうのグループ売上高は1.4兆円（1991年度・連結ベース）を記録し、百貨店業界では日本一となった。

1990年代を通じて郊外ではショッピングセンター、都心部ではユニクロなどの専門店が台頭したため、百貨店という業態が時代にそぐわなくなった。このため、そごうの業績が悪化し、店舗新設のために借り入れた有利子負債が大きな負担となった。この結果、水島社長は経営責任をとって退任する。

業績の悪化に伴い、東京進出のシンボルであった東京店（有楽町駅前）を閉鎖。そごうが入居したビル「読売会館」にはビックカメラが入居し、百貨店から専門店への時代の流れを象徴した。

百貨店の経営不振によって巨額の負債を返済できる見通しが立たなくなったことから、そごうは負債総額1.8兆円を抱えて破綻。大手百貨店の経営破綻として、日本経済界のバブル崩壊を象徴する事件として話題となった。