そごう の歴史

1830年（天保元年）、奈良県磯城郡耳成村の絹屋徳兵衛氏の次男である伊兵衛氏^[1]が、大坂の坐摩神社前に『大和屋伊兵衛』の商号を掲げて衣類小売商を創業^[2]した。扱ったのは主として絹布および木綿の古着で、その後は新品も取り扱う^[3]ようになった。屋号と古手商という業態は、初代から三代目までの伊兵衛氏が受け継いでいる^[4]。社章の『マルチキリ』は明治初期に制定したもので、チキリとは機織機の部品を指し^[5]、呉服商を源とすることにちなむ。開業の地は大坂の坐摩神社の隣り^[6]にあたる。

維新後は安堂寺橋通りへ進出して呉服商へ転進し、さらに心斎橋通りへ店を移した^[7]。1877年（明治10年）、二代伊兵衛氏ら一族が心斎橋筋に店舗を新設^[8]している。取扱品も高級品から実用品に至るまであらゆる呉服類を網羅^[9]し、名実ともに呉服店としてのスタートを切った。心斎橋進出後は短年月の間に確固たる社礎が築かれ^[10]、十合の名声が広まっている。1885年（明治18年）7月には京都支店を設置^[11]し、大坂の外へ初めて店を伸ばした。

1897年（明治30年）5月、長年の個人企業から資本金15万円の合名会社十合呉服店として再出発^[12]した。資本金はのちに50万円へ増資^[13]している。1899年（明治32年）には神戸支店を設置^[14]し、大坂・京都・神戸の三都に店を構える構成^[15]となった。1885年に置いた京都店は現地仕入の拠点にあたり^[16]、心斎橋筋の本店は1877年の新設以来^[17]、大坂での商いの拠点であり続けた。

このころより取扱商品は従来の呉服専門から脱し、雑貨および美術品の一部をも加えて、百貨店としての形態を整える^[18]に至った。神戸店の開設や大阪店の増改築とあわせ、取扱い品目を増やしながら百貨店経営を指向^[19]している。合名会社十合呉服店の資本金は50万円まで積み上がり^[20]、個人経営で古着を商った創業時とは規模が変わった。この体制のまま、そごうは1919年の株式会社設立^[21]を迎えている。

1919年（大正8年）12月20日、資本金10万円をもって株式会社十合呉服店が設立^[22]された。翌1920年3月には母体であった合名会社を吸収合併して資本金を300万円とし^[23]、百貨店経営の第一歩を踏み出している。1921年には大阪本店に子供百貨部を新設^[24]し、1923年には洋服部を併設し、呉服の売場に子供用品と洋服を継ぎ足している^[25]。資本金は合名会社時代の50万円から、合併を経て6倍の300万円^[26]となった。

1933年（昭和8年）10月、新たに完成した阪神電車三宮駅の地上8階地下2階・延3000坪の店舗を賃借し、神戸支店を移転^[27]した。1936年2月には資本金を400万円へ増資^[28]している。神戸店の移転と大阪本店の増築が重なった時期の建築投資は重く、1935年に十合家は保有株式を売却し、創業から105年で経営権は板谷家へ移った。板谷宮吉氏はのちに社長へ^[29]就いた。

1937年（昭和12年）12月、心斎橋筋と御堂筋に跨る地上8階地下3階・延1万1000坪の大建築が完成^[30]した。全館に大理石とガラスの装いを施し、外観はドイツのカールスタットを想わせるもので^[31]、大百貨店の威容を誇った。設計は村野藤吾氏が手がけ^[32]、完成から30年を経た1968年の時点でも高く評価されている。工事は1931年から6年3期^[33]にわたった。完成と同時に取扱い品目もほぼ現在と同様となり、名実ともに大型百貨店となっている^[34]。1939年4月には不慮の災厄に遭い、本店6階以上の食堂および売場の一部を焼失^[35]した。

日華事変の進展にともない販路を中国大陸に求め、1939年6月に北京、7月に漢口へそれぞれ本店商事部出張所を設置^[36]した。統制の強化により販売商品は逐次減少し、1940年4月には京都支店を閉鎖して企業の合理化を図っている。同じ月に商号を株式会社そごうへ改めた^[37]。1885年の設置から55年にわたって置いた京都の店^[38]を畳んだ月に、社名を現在のものへ変えている。同年10月には神戸支店の新館が竣工し^[39]、直ちに開店した。戦時統制経済の下では、ごく一部の売場だけで営業を続けるのが精一杯^[40]であった。

1946年（昭和21年）5月、心斎橋本館は進駐軍のPXとして使用するため全館を接収された^[41]。本社を肥後橋交叉点角の大同ビルへ移し、分散経営^[42]のやむなきに至っている。同年10月に地下鉄難波駅構内へ難波店を、大阪駅構内東口へ梅田店を、12月に大阪駅前へ更生デポーを、翌1947年6月に阿部野店をそれぞれ開設^[43]した。大阪では市中数カ所に小さな営業所を開くにとどまり、百貨店としての体裁はかろうじて神戸店が支えている^[44]。1948年3月に4400万円へ増資し、1949年10月には株式会社十合ビルディングを吸収合併^[45]した。

1950年8月には神戸支店内に在日外国人を対象とするO・S・Sを開設し、10月にE・Bを併設^[46]した。接収は1952年1月に解除され^[47]、同年6月に資本金を1億5000万円へ増額して店内外の改修費に充て、再開店している。再開店の時点で売場総面積は7900坪、当時は2月・8月の半期決算で、1955年2月期の半期売上高は31億3000万円^[48]を示した。1954年3月に板谷宮吉氏が会長から社長となり^[49]、1955年9月には2億4800万円へ増資^[50]している。1956年に神戸店を増設して倍増させ、1957年には東京有楽町の読売会館へ東京支店を進出^[51]させた。

東京店は土地取得を伴わない賃借方式による出店^[52]であった。神戸店の増設と東京進出は接収中の遅れを取り戻すためであったが、一方では経営に大きなヒズミをもたらし、東京進出直後から企業体質が悪化しはじめた^[53]。1958年2月期は売上高122億円に対し当期純損失1.92億円を計上し、1959年2月期は2.19億円、1960年2月期は0.58億円の純損失^[54]が続いた。連続3期の赤字決算となり、無配に転落^[55]して重大な危機におちいっている。当期損益が黒字へ戻ったのは1961年2月期^[56]であった。東京店の赤字はその後も解消せず、1957年の開業から40年にわたって続いた^[57]。接収の6年間^[58]に生じた出遅れを一挙に埋めようとした投資が、そごうの財務を長く縛った。

1962年、日本興業銀行出身の水島廣雄氏がそごう社長に就いた。就任した当時のそごうは東京・大阪・神戸の3店しかなく^[59]、東京進出後の連続赤字で無配に転落したままであった。1963年、水島氏は徹底的な企業合理化の方針を発表し、労使一体でこれに取り組んでいる^[60]。その成果は1965年に表れ、そごうは危機を脱して新しい発展の段階に入った^[61]。

1966年、新たな長期計画にもとづいて神戸店を増築改造した。翌1967年には株式会社千葉そごうを設立し、千葉市に千葉そごうを開店^[62]している。両店はいずれも業績が好調に伸長し、この間に八分配当から1割配当へ復した^[63]。1968年時点のそごうは大阪・神戸・東京の3店舗を有し、売場面積はそれぞれ2万7963平方メートル、3万399平方メートル、1万6204平方メートル^[64]であった。資本金は10億円、従業員は2760名^[65]を数えている。1968年2月期の事業内容は衣料41%、雑貨27%、食料品16%、家庭用品13%^[66]であった。

水島体制で編み出したのは新店をすべて別会社とする出店手法で、上場するのは東京・大阪・神戸の3店を持つ株式会社そごうのみ^[67]とし、他店は1店1社の別会社とし、水島氏が株式の50%を保有する千葉そごうを中心に株式を複雑に持ち合う^[68]形でグループを構成した。各店にはその地域の信用金庫や地方銀行が融資し、取引金融機関は160に及んだ^[69]。一店が潰れても他店で稼ぐ危険分散の思想^[70]であり、銀行や株主の掣肘を避けて店を出し続けるための設計でもあった。株式会社そごうはグループ会社に対し、長短合わせて2550億円を貸し付けている^[71]。

水島氏は10店を目標とする『グレーターそごう』、30店が目標の『トリプルそごう』^[72]といった出店構想を矢継ぎ早に打ち出した。『都心の狭い土地に小さい店を建てるより、少々不便でも大きな店を建てる方が客は集まる』^[73]というのが持論であった。店舗周辺の土地を駐車場などの名目で安く取得しておき、そごうの出店で地価が高騰した時点で評価替えして店舗の累積損失を消す^[74]循環を回している。1973年に柏、1974年に広島、1981年に船橋、1985年に横浜、1987年に大宮、1989年に多摩、1990年に西神、1992年に福山と、地域一番店になる巨艦店を全国に開いた。1981年には第五次5カ年計画を策定している。

1992年、そごうはグループ売上高1兆4000億円・国内外35店舗に達し、百貨店業界の売上高首位に立った^[75]。同じ年、銀行はそごうに対して土地の売却を提案したが、水島氏は首を縦に振らなかった^[76]。本誌インタビューで水島氏は『5年ぐらいすれば土地も銀行も息を吹き返すのではと信じています』^[77]と述べ、いま売却すれば取得価格が安いだけに売却益のほとんどを税金で持っていかれる、と説明している。同じインタビューで水島氏は『これまで築き上げたそごうの経営方式が良いか悪いかは、やがて歴史が証明することでしょう』^[78]とも述べている。地価は1992年以降も一段と下落^[79]した。

1995年1月の阪神・淡路大震災では神戸店が倒壊し^[80]、営業再開には多大な時間と費用を要した。同年2月期は売上高2326億円に対し当期純損失369億円を計上し^[81]、水島氏は代表権を返上して社長を退いている。売上高は1995年度に比べて2000億円減り、1兆円の大台を割った^[82]。1999年8月中間期末の金融機関からの借り入れは国内外を合わせて1兆7270億円に達し、国内29店舗のうち13店舗が経常赤字、グループ合計でも1999年2月期は6億円の経常赤字^[83]に陥っている。融資残高は日本興業銀行が3700億円、日本長期信用銀行が2100億円^[84]であった。同年10月、山田恭一社長のもとで2001年2月期までの新たな再建計画を立て^[85]、450人の希望退職の実施などにより2年間で従業員2450人を削減する内容とした。