パン・パシフィック・インターナショナルHDの歴史

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沿革

1978年に安田隆夫氏が杉並区で開いたディスカウント店の泥棒市場が起源。

1989年の府中1号店で圧縮陳列と深夜営業を組み合わせ、2009年にはPBの情熱価格を出した。ドン・キホーテとユニーを擁し、2024年に連結売上高2兆円を超えた小売大手である。

1980年1995年1996年2007年2013年2019年/2021年2026年ジャスト1980年設立ドン・キホーテ1995年商号変更株式上場1996年店頭登録ドイト2007年子会社化決断長崎屋2007年子会社化ドンキホーテHD2013年純粋持株会社体制パン・パシフィックIHD2019年商号変更決断ユニー2019年子会社化GRCY Holdings2021年子会社化
パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス 有価証券報告書「沿革」
パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年6月期
連結
売上高
24,453億円
売上高純利益率
4.5%
安田成沢安田大原吉田森屋
売上高2,608億円売上高7,596億円売上高24,453億円純利益率4.1%純利益率3.3%純利益率4.5%2002/62006/62011/62016/62021/62026/6
沿革概略を知る
創業期

1980年〜「驚安の殿堂」ドン・キホーテの圧縮陳列と深夜営業

  1. ジャストを設立[1]
  2. 主たる事業形態を卸売業に変更[1]
  3. 本店を移転[1]
  4. 府中に1号店を開設[2]
  5. 主たる事業形態を小売業に変更[3]
  6. POSシステムを導入[1]
  7. EOSを導入[1]
  8. 本部（本社機能）を東京都府中市に移転[1]
  9. リーダーの株式を取得[4]
  10. ドン・キホーテに商号変更[2]
  11. 日本証券業協会に株式を店頭登録[1]
  12. 都市型の深夜営業店へ転換[5]
  13. 本店を東京都江戸川区北葛西に移転[1]
  14. 葛西店と環八世田谷店の開設で店舗数10店を達成[1]
  15. 東京証券取引所市場第二部に上場[6]
  16. 東京証券取引所市場第一部に指定替え[1]
  17. パウ・クリエーションを設立[1]
  18. 久留米店の開設で店舗数50店を達成[1]
  19. 会員カード「Club Donpen Card」の発行を開始[3]
  20. 店舗数が100店に到達[3]
  21. ドンキコム（現リアリット）を設立[1]
  22. 安田隆夫氏が会長兼CEOに就任[7]
  23. THE DAI'EI(USA),INC.・Oriental Seafoods,Inc.を子会社化[1]
  24. ドイトと子会社1社を子会社化[1]
  25. 吉田直樹氏が入社[8]
  26. 長崎屋を買収しGMS参入[9]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス2007年6月期売上高3,007億円売上高経常利益率5.3%
就任年社長氏名役職名
安田隆夫
成沢潤治
歴史詳細を読む「驚安の殿堂」ドン・キホーテの圧縮陳列と深夜営業
安定成長期

2008年〜プライベートブランド「情熱価格」の発売とフィデックの子会社化

  1. 本店を東京都目黒区青葉台に移転[1]
  2. プライベートブランド「情熱価格」を発売[6]
  3. フィデックと子会社3社を子会社化[1]
  4. 創業者の安田隆夫氏が編纂した企業理念集「源流」を発行[6]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス2012年6月期売上高5,403億円売上高営業利益率5.4%
就任年社長氏名役職名
成沢潤治
転換期

2013年〜ドンキホーテHDへの持株会社化と電子マネー「majica」の開始

  1. ジアースと子会社3社を子会社化[1]
  2. 安田隆夫氏が会長兼社長兼CEOに就任[3]
  3. Pan Pacific International Holdings Pte. Ltd.を設立[3]
  4. MARUKAI CORPORATIONを子会社化[6]
  5. 純粋持株会社体制に移行[6]
  6. ドンキホーテHDに商号変更[6]
  7. 自社発行型電子マネー「majica」のサービスを開始[1]
  8. 大原孝治氏が社長に就任[3]
  9. 豊中店の開設でグループ店舗数300店舗を達成[1]
  10. 安田隆夫氏が創業会長兼最高顧問に就任[10]
  11. 監査等委員会設置会社に移行[1]
  12. アクリーティブを持分法適用関連会社化[1]
  13. ユニー・ファミリーマートHDと資本業務提携[6]
  14. QSI,Inc.を子会社化[6]
  15. ユニーを持分法適用関連会社化[3]
  16. Pan Pacific Strategy Institute Pte. Ltd.を設立[3]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス2018年6月期売上高9,415億円売上高営業利益率5.5%
就任年社長氏名役職名
成沢潤治
安田隆夫
大原孝治
安定成長期

2019年〜ユニーの子会社化と連結売上高2兆円への拡大

  1. ユニーの完全子会社化[1]
  2. パン・パシフィック・インターナショナルHDに商号変更[6]
  3. カネ美食品を持分法適用関連会社化[3]
  4. 連結売上高が1兆3288億円に到達[3]
  5. 吉田直樹氏が社長に就任[3]
  6. ドイトのホームセンター事業・リフォーム事業を譲渡[1]
  7. プライベートブランド「情熱価格」をリニューアル[1]
  8. GRCY Holdings,Inc.と子会社9社を子会社化[3]
  9. パン・パシフィック・インターナショナルフィナンシャルサービスを設立[6]
  10. 株主優待制度を導入[1]
  11. プライム市場に移行[6]
  12. 大型複合施設「道玄坂通 dogenzaka-dori」を開業[1]
  13. pHmediaを設立[6]
  14. 連結売上高が2兆円を突破[1]
  15. majicaアプリ会員が1500万人に到達[6]
  16. 本店を移転[6]
  17. 社長交代を発表[11]
  18. 長期経営計画「Double Impact 2035」を策定[12]
  19. 全47都道府県への出店を達成[12]
  20. カネ美食品を子会社化[1]
  21. 森屋秀樹氏が社長に就任[13]
  22. Olympicグループとの株式交換[13]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス2026年6月期売上高24,453億円売上高営業利益率7.1%
就任年社長氏名役職名
大原孝治
吉田直樹
森屋秀樹

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出典・参考
#年出所
[1]2025有価証券報告書（2025年9月25日）
[2]1994日経流通新聞「現金問屋「脱皮」へ模索」（1994年1月27日）
[3]—有価証券報告書
[4]2007株式会社ドン・キホーテ 有価証券報告書 第27期（2007年6月期）沿革（2007年6月）
[5]1997日本経済新聞 朝刊）「営業時間は午前6時まで」（1997年4月4日）
[6]2026PPIH 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[7]—パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス 公式IRサイト 創業者紹介 安田隆夫
[8]—吉田直樹 公式IR役員紹介（PPIH）
[9]2008株式会社ドン・キホーテ 有価証券報告書 第28期（2008年6月期）沿革（2008年6月）
[10]2019有価証券報告書 第39期（2019年9月25日）
[11]2025パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス「代表取締役の異動に関するお知らせ」（2025年3月28日）
[12]—PPIH決算説明会資料FY25
[13]—臨時報告書

パン・パシフィック・インターナショナルHDの業績概況

パン・パシフィック・インターナショナルHDの財務データ一覧を見るROEFCF自己資本比率＋351科目

同業他社の業績概況

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最終改定: 2026年10月