ジャパンエレベーターサービスHDの歴史

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沿革

1994年に石田克史氏が東京で設立した保守会社が起源。

2007年にリモート点検を開発し、2017年に独立系で初のテストタワーを稼働させた。メーカー系が約9割を占める保守市場で、47都道府県へ保守網を展開した独立系の保守会社である。

1994年2015年2017年2020年2021年/2022年2026年ジャパンエレベーター1994年設立ジャパンエレベーターHD2015年持株会社化株式上場2017年マザーズに上場決断セイコーエレベーター2020年子会社化NSエレベータ2020年子会社化決断トヨタファシリティー2021年子会社化COFRETH2022年子会社化
ジャパンエレベーターサービスホールディングス 有価証券報告書「沿革」
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創業期

1994年〜独立系エレベーター保守会社の設立と遠隔点検サービスPRIMEの開発

  1. ジャパンエレベーターサービスを設立[1]
  2. 本社を千代田区東神田に移転[1]
  3. 保守契約台数約5,000台[2]
  4. テクニカルサポートセンターとパーツセンターを開設[2]
  5. 保守契約台数約10,000台[2]
  6. リモート遠隔点検サービスPRIMEを開発[1]
  7. コントロールセンターを設置[3]
  8. KIHDを設立[1]
  9. 保守契約台数約20,000台[2]
  10. 金沢市のエレベーター死亡事故を受け保守方針を表明[4]
  11. 保守契約台数約30,000台[2]
  12. JESソリューションスクエアを開設[2]
  13. KIホールディングスとステップを吸収合併[5]
  14. 部材購買・販売事業を会社分割でジャパンエレベーターパーツに承継[6]
  15. 子会社を設立[1]
売上高
  • 売上高
ジャパンエレベーターサービスホールディングス売上高—
就任年社長氏名役職名
石田克史
歴史詳細を読む独立系エレベーター保守会社の設立と遠隔点検サービスPRIMEの開発
安定成長期

2015年〜持株会社化と東京証券取引所マザーズ上場

  1. 持株会社化に向け事業子会社5社を設立[1]
  2. ジャパンエレベーターサービスHDに商号変更[1]
  3. Joint Ventureに出資し関連会社化[7]
  4. インドにJapan Elevator Service Indiaを設立[1]
  5. 東京都中央区日本橋に本社移転[1]
  6. Jindalと合弁設立[7]
  7. マザーズへ株式上場[1]
  8. ジャパンエレベーターサービス関西が発足[1]
  9. JES Innovation Centerを竣工[8]
  10. エレベーターメディアを設立[1]
  11. 東京証券取引所市場第一部に指定替え[1]
  12. 九州子会社を設立[9]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
ジャパンエレベーターサービスホールディングス2019年3月期売上高179億円売上高経常利益率11.2%
就任年社長氏名役職名
石田克史
安定成長期

2020年〜セイコーエレベーターなどの買収とマレーシア進出

  1. セイコーエレベーター子会社化[1]
  2. NSエレベータを子会社化[1]
  3. 三好エレベータとコスモジャパンを子会社化[1]
  4. 関西エレベーターと長野エレベーターを子会社化[1]
  5. 東京エレベーターを子会社化[1]
  6. ジャパンパーキングサービスを設立[7]
  7. トヨタファシリティーサービスを子会社化[1]
  8. エヒメエレベータサービスを子会社化[1]
  9. 四国昇降機サービスを子会社化[1]
  10. 四国エレベーターサービスを子会社化[1]
  11. JAPAN UNIECO ELEVATOR SERVICEを子会社化[1]
  12. 関東エレベーターシステムを子会社化[1]
  13. EVOTECHを子会社化[1]
  14. 中四国子会社設立とプライム市場移行[7]
  15. 中期経営計画「VISION2027」を発表[10]
  16. マレーシアCOFRETHを子会社化[1]
  17. ジャパンエレベーターサービス城西がコスモジャパンを吸収合併[1]
  18. 生田ビルディングメンテナンスを子会社化[1]
  19. ジャパンエレベーターサービス関西が関西エレベーターを吸収合併[1]
  20. ジャパンエレベーターサービス城南がセイコーエレベーターを吸収合併[1]
  21. エレドック沖縄を子会社化[1]
  22. JES Innovation Center Kansaiを竣工[1]
  23. ジャパンエレベーターサービス北海道がエミックを吸収合併[1]
  24. 昌和輸送機東北を子会社化[1]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
ジャパンエレベーターサービスホールディングス2026年3月期売上高576億円売上高営業利益率19.1%
就任年社長氏名役職名
上田耕平
石田克史

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出典・参考
#年出所
[1]2025有価証券報告書（2025年6月23日）
[2]2026ジャパンエレベーターサービスホールディングス 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[3]2017ジャパンエレベーターサービスホールディングス 有価証券報告書（2017年3月期）【沿革】（2017年3月）
[4]2012ジャパンエレベーターサービス お知らせ「平成24年10月31日のシンドラー社製エレベーター事故について」（2012年11月1日）
[5]2014ジャパンエレベーターサービス お知らせ「ジャパンエレベーターサービスグループ合併のご案内」（2014年3月25日）
[6]2014ジャパンエレベーターサービス お知らせ「会社分割による部品購買事業の承継に関するお知らせ」（2014年3月25日）
[7]—有価証券報告書
[8]2025ジャパンエレベーターサービスホールディングス 有価証券報告書（2015年3月期〜2025年3月期・連結）（2025年3月）
[9]2019有価証券報告書 第25期（2019年6月26日）
[10]2023コーポレートガバナンス報告書「コーポレート・ガバナンス報告書」（2023年6月21日）

ジャパンエレベーターサービスHDの業績概況

ジャパンエレベーターサービスHDの財務データ一覧を見るROEFCF自己資本比率＋234科目

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最終改定: 2026年10月