ジャパンエレベーターサービスホールディングスの平均年収は709万円（2026年3月期）

平均年収 709万円前期 665万円・2026年3月期

平均年齢 42.2歳単体・2026年3月期

平均勤続年数 8.1年単体・2026年3月期

従業員数 2,286人連結・2026年3月期

平均年収の推移直近8期

平均年収の推移（直近8期）

決算期	平均年収万円	前年比万円	平均年齢歳	勤続年	従業員数単体・人	社長歴代社長を見る	出来事詳細は沿革を参照
2026年3月期単体	709	+44（+6.7%）	42.2	8.1	274	石田克史	—
2025年3月期単体	665	▲6（▲1.0%）	41.8	7.6	249	石田克史	ジャパンエレベーターサービス北海道株式会社が株式会社エミックを吸収合併。
2024年3月期単体	671	+14（+2.1%）	41.4	7.0	248	石田克史	ジャパンエレベーターサービス関西株式会社が株式会社関西エレベーターを吸収合併。
2023年3月期単体	657	+1（+0.1%）	40.8	7.0	235	上田耕平	中国、四国地区の事業拡大を目的とし、ジャパンエレベーターサービス中四国株式会社を設立。東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。
2022年3月期単体	657	+20（+3.2%）	40.3	5.6	233	上田耕平	株式会社トヨタファシリティーサービスを子会社化。
2021年3月期単体	637	+41（+6.9%）	40.1	5.4	184	上田耕平	セイコーエレベーター子会社化詳細を読む
2020年3月期単体	595	▲4（▲0.6%）	39.1	5.2	161	石田克史	九州地区の事業拡大を目的とし、ジャパンエレベーターサービス九州株式会社を設立。
2019年3月期単体	599	n/a	39.2	5.0	142	石田克史	エレベーター内動画広告配信事業を展開するため、エレベーターメディア株式会社を設立。

警備・ビルメンテナンス業界の平均年収 5社

平均年収

2026年3月期 709万円

8期増減 +110万円

決算期	平均年収（万円）	YoY	基準
2017年3月期	n/a	n/a	単体
2018年3月期	n/a	n/a	単体
2019年3月期	599	n/a	単体
2020年3月期	595	▲0.6%	単体
2021年3月期	637	+6.9%	単体
2022年3月期	657	+3.2%	単体
2023年3月期	657	+0.1%	単体
2024年3月期	671	+2.1%	単体
2025年3月期	665	▲1.0%	単体
2026年3月期	709	+6.7%	単体

平均年齢

2026年3月期 42.2歳

8期増減 +3.0歳

決算期	平均年齢（歳）	YoY	基準
2017年3月期	n/a	n/a	単体
2018年3月期	n/a	n/a	単体
2019年3月期	39.2	n/a	単体
2020年3月期	39.1	▲0.3%	単体
2021年3月期	40.1	+2.6%	単体
2022年3月期	40.3	+0.5%	単体
2023年3月期	40.8	+1.2%	単体
2024年3月期	41.4	+1.5%	単体
2025年3月期	41.8	+1.0%	単体
2026年3月期	42.2	+1.0%	単体

平均勤続年数

2026年3月期 8.1年

8期増減 +3.1年

決算期	平均勤続年数（年）	YoY	基準
2017年3月期	n/a	n/a	単体
2018年3月期	n/a	n/a	単体
2019年3月期	5.0	n/a	単体
2020年3月期	5.2	+4.0%	単体
2021年3月期	5.4	+3.8%	単体
2022年3月期	5.6	+3.7%	単体
2023年3月期	7.0	+25.0%	単体
2024年3月期	7.0	▲0.0%	単体
2025年3月期	7.6	+8.6%	単体
2026年3月期	8.1	+6.6%	単体

連結従業員数

2026年3月期 2,286人

10期増減 +1,359人

決算期	連結従業員数（人）	YoY	基準
2017年3月期	927	n/a	連結
2018年3月期	998	+7.7%	連結
2019年3月期	1,093	+9.5%	連結
2020年3月期	1,234	+12.9%	連結
2021年3月期	1,398	+13.3%	連結
2022年3月期	1,618	+15.7%	連結
2023年3月期	1,766	+9.1%	連結
2024年3月期	1,868	+5.8%	連結
2025年3月期	2,028	+8.6%	連結
2026年3月期	2,286	+12.7%	連結