1950年2月、企業再建整備法に基づく旧大同製鋼の再建・分社により新大同製鋼株式会社が発足した^[1]。資本金は4億2,000万円^[2]。終戦から5年を経て、財閥解体と産業設備の戦時動員の双方を整理し直す局面で、特殊鋼を専業とする会社として再出発した。系譜をたどれば1916年に名古屋で創業された株式会社電気製鋼所（1922年7月に大同電気製鋼所へ改称）に行き着き^[3]、戦中・戦後の社名変更と統合・分割の節目を経て、戦後最初の特殊鋼専業会社の一つとして発足した。電炉を主軸に置く事業構造は、高炉一貫の普通鋼大手とは異なる経済性で動く業態で、需要先となる自動車・産業機械・工具・電機メーカーへの納入を前提に組み立てた。鋼種ごとに材料設計が異なり、ロットも小さく多品種という制約のなかで、戦後復興期の素材供給を担う立場で出発した。

設立から1年半の1950年9月、名古屋証券取引所に上場し^[4]、翌1951年6月には東京・大阪両証券取引所にも重複上場した^[5]。地元市場での早期上場と二大市場への展開を1年半のあいだに連続させ、戦後復興期の資金調達基盤を投資家側へ開いた。設立時の出資構成だけでは資本を伸ばせない特殊鋼業界の事業特性が、この早期上場の決断を後押しした。1953年3月には商号を旧称の「大同製鋼」に戻し^[6]、戦前から続く名前を再度掲げた。社名復活で戦後分社の臨時的な体裁を整理し、長期の事業継承を宣言する手続きを完了した。設立から3年あまりで、上場・社名復活・地元発祥を軸とする復興期の体裁が一通り整い、1953年以降の事業拡大の前提条件が揃った。

1953年7月に富士バルブへ資本参加し、自動車エンジンバルブ事業を取り込み始めた^[7]。翌1954年8月には、商社機能を持つ大同興業に資本参加して販売・商流チャネルを内製化した^[8]。特殊鋼は鋼種ごとの仕様調整と納期管理が成否を分ける業態で、販売を商社任せにせず自社で持つ判断は、1950年代以降の販社確保の出発点となる。1955年10月の新理研工業合併、1957年8月の東京製鋼所合併で^[9]、特殊鋼分野の関連社・東京の同業を順に吸収統合し、規模拡大と首都圏拠点の確保を同時に実行した。1963年5月には愛知県知多に新鋭製鋼所を建設し操業を開始した^[10]。この知多工場が、1980年代以降に主力工場として連続鋳造設備や150tアーク炉を抱え込み、特殊鋼鋼材事業の中核を担う立場へと育っていく。

知多工場の建設開始となった1963年は、日本の自動車産業が本格的な量産期に入る前夜にあたる時期で、特殊鋼需要の構造そのものが変わり始めた時期である。1964年7月には関東製鋼を合併し、東日本の同業を吸収して規模をさらに拡張した^[11]。電炉鋼を主軸とする業態にあって、製鋼工場の生産能力と生産技術が事業の収益力を直接決める構造のなかで、知多に集約した工場と関連社吸収による規模拡大は、単独で残る道を選んだ大同製鋼の中長期の生き残り基盤を作った。1957年から1976年に至る20年あまりの期間は、関連社吸収と工場集約を交互に重ねる組織再編期に該当する。

1976年9月、日本特殊鋼・特殊製鋼の2社を合併し、商号を大同特殊鋼に変更した^[12]。3社統合により、戦後の特殊鋼業界における主要プレイヤーが一つの会社に集まる業界再編が成立し、現在まで続く社名と事業基盤が定まった。日本の特殊鋼業界における主要再編として、規模・品揃え・地理的拠点のいずれにおいても、3社統合は単純な足し算ではない事業集中をもたらした。電炉鋼の量産性と多品種生産の両立は、単独企業では難しく、競合再編を通じてしか達成できない側面が大きい。3社統合は、その制約を一度に解く決断としても読める。

統合に先立つ20年あまりの関連社吸収は、3社統合の前段として準備された動きとも見える。富士バルブ・大同興業・新理研工業・東京製鋼所・関東製鋼を順に取り込んで規模を整え、最後の総仕上げとして日本特殊鋼・特殊製鋼を吸収し^[13]、戦後復興期の特殊鋼業界の再編は1976年に一区切りを迎えた。3社統合後の同社は、知多工場を中核に置く特殊鋼鋼材の主力事業、富士バルブを源流とする自動車部品事業、大同興業を窓口とする商流機能、各種関連社を抱える流通・サービス事業を併せ持つ複合構造へ移行した。電炉特殊鋼を軸に、川下の自動車部品まで連結で取り込む業態は、1976年に形を整え、1977年以降40年あまりの基本構造を画定した。

1980年4月、木曽福島工場を分離して大同特殊鋳造（現大同キャスティングス）を設立し、鋳造事業を別法人化した^[14]。鋳造は型起こし・砂型・溶湯処理など製鋼とは異なる技術系統で動く業態で、独立採算化により事業ごとの収益責任を区分する組織設計に踏み込んだ。1983年10月にはニューヨーク事務所を法人化してDaido Steel（America）を設立^[15]、1988年7月にはOHIO STAR FORGEを設立して熱間精密鍛造品の北米現地供給拠点を整えた^[16]。日系自動車メーカーの北米現地化が本格化するなかで、特殊鋼部品の供給拠点を現地に置く構成は、素材取引のコストよりも品質・納期の確実性で選ばれる業態の特性を踏まえた判断と読める。

1990年1月にダイドー電子を全額出資で設立し、エレクトロニクス向け磁性材料の生産拠点を整えた^[17]。1990年9月にはダイドープレシジョンパーツを設立して精密鋳造品事業の専門会社を立ち上げ^[18]、自動車部品向けの精密鋳造の基盤を整えた。1994年6月にはダイドー電子・伊藤忠他との共同出資でDaido Electronics（Thailand）を設立^[19]、アジアでの磁性材料供給網を組成した。磁石・磁性材料事業は、特殊鋼鋼材本体の景気感応度の高さを補う非鉄系の収益源として組み込まれ、2010年代以降の電動化対応における成長軸の原点となる。

1992年4月、知多工場の連続鋳造設備2号機（No.2CC）が営業運転を開始した^[20]。1995年4月には星崎工場の製鋼部門を知多工場へ集約し^[21]、生産拠点を知多に集中させる組織再編を実行した。2002年4月には鋳造系子会社の再編で大同キャスティングスへの統合を完了させ^[22]、グループ内の鋳鋼品・精密鋳造品事業を集約した。2007年10月には日本精線が大同ステンレスを吸収合併して連結子会社化し、ステンレス鋼線事業を強化した^[23]。2011年4月には大同電工（蘇州）を連結子会社化、2012年7月には工具鋼事業強化のために大同DMソリューションへ商号変更（大同アミスターから大同マテックス・石原鋼鉄を吸収合併）^[24]と、国内外の関連事業を集約する動きを継続した。

2013年11月には知多工場で150tアーク炉が稼働を開始し、150t級アーク炉新設による生産能力増強と高付加価値鋼比率の引き上げを完了した^[25]。アーク炉の150t化は、電炉鋼の量産性と高品位化を両立させる設備投資で、特殊鋼鋼材セグメントの収益力を底上げする転換点である。1994年12月に上場した連結子会社のフジオーゼックス^[26]をはじめとする親子上場体制は、グループ会社の独立採算と資本市場での評価を両立させる仕組みで構成していた。電炉特殊鋼を軸にしつつも、磁石・モータコア・自動車部品・ステンレス・工具鋼へと事業を広げる過程で、知多工場の生産技術と海外現地拠点を二本立てで強化する手法が、1990年代後半から2010年代前半までの同社の基本パターンに定着した。

2014年以降の業績推移を追うと、FY11売上高4,891億円・純利益227億円から、FY13売上高4,577億円・純利益126億円までは中位水準で推移した。FY14以降は売上高4,500〜5,500億円のレンジで安定し、FY17には売上高5,052億円・純利益239億円、FY18には売上高5,432億円・純利益211億円と、構造改革の効果と自動車向け需要の堅調さから純利益200億円台を確保する局面に入った。コロナ禍のFY20には売上高4,127億円・純利益45億円へ前期比約1,000億円縮小し、特殊鋼鋼材セグメントが赤字、自動車部品セグメントも減益となった。FY23（2024年3月期）からはIFRSへ会計基準を切り替え、業績の国際比較性を確保している（本文のFY21〜FY23の売上高・純利益は日本基準値）^[27]。

FY21には売上高5,296億円・営業利益369億円へ前期比約260億円改善し、機能材料・磁性材料セグメントが牽引役を担った。FY22には売上高5,785億円・営業利益500億円・純利益364億円と過去最高水準を更新、清水哲也が同年6月に社長に就任した^[28]。FY23には売上高5,812億円・営業利益422億円・純利益497億円と、純利益で再び過去最高を更新した。電炉鋼業界が脱炭素対応で構造変化を強いられるなかで、特殊鋼鋼材・機能材料・自動車部品・産業機械部品・流通サービス・エンジニアリングという6セグメント体制の組み替えが、業績回復を支えた。

2019年4月、下村工業グループ等を連結子会社化する組織再編に踏み込んだ^[29]。大同磁石（深圳）・下村特殊精鋼（蘇州）・フジホローバルブ・Daido Kogyo（Thailand）等22社超を一度に取り込み^[30]、アジアの磁石・特殊鋼事業を6か月で拡張した。22社超の子会社化は、同社のM&A史のなかでも件数・地域カバー範囲ともに最大件数で、特殊鋼鋼材本体に依存しない事業基盤を磁石・モータコア領域へ広げる狙いを反映した。2020年4月にはDaido Shimomura Steel Manufacturing（Thailand）等の連結子会社化を続け^[31]、東南アジアでの製造拠点を継続的に拡張する動きを止めなかった。

2020年代の組織再編は、収益性が見込めない拠点を整理する判断とも並行した。2020年10月に大同凱思英鋳造（蘇州）を事業譲渡に伴い連結除外^[32]、2021年4月に大同ライフサービスがライフサポートを吸収合併、2021年7月にフジオーゼックスがフジホローバルブを吸収合併と、国内外で組織再編を実行した^[33]。2021年8月には鉄姆肯鋼材（上海）の全持分を取得して連結子会社化し、後に大同斯蒂尓材料科技と改称した^[34]。中国販売網の拡張と現地事業の集約を交互に重ねる動きは、米中対立と自動車産業の電動化が同時に進む環境下で、地域ごとの収益基盤を柔軟に組み替える経営判断として読める。

清水哲也は研究開発出身の生え抜き社長として、2022年6月に就任した^[35]。前社長石黒武の系譜を継ぎ、電動化・脱炭素対応の特殊鋼・磁石材料・モータコア事業を成長軸に据える経営方針を表明した。中期経営計画「DSP3.0」初年度のFY23には、営業利益422億円・親会社所有者帰属当期純利益497億円を計上し、特殊鋼鋼材・機能材料・自動車部品の3軸で過去最高水準を更新した。長期ビジョン「DAIDO VISION 2030」の骨子では、営業利益500億円・ROE10％以上を目標として掲げ^[36]、磁石材料と工具鋼を成長領域に再定義する設計に踏み込んだ。

2024年7月には自動車部品メーカーのピーアンドエムを連結子会社化し、自動車向け部品系の拡張を継続した^[37]。資本政策面では、政策保有株式の継続的縮減方針を統合報告書で発信し、筆頭株主の日本製鉄保有比率もFY23の7.25％（時価ベース連結子会社14社超を縮減対象に含める方針）からFY24には5.26％へ低下した^[38]。電炉鋼業界の脱炭素ロードマップ、ROIC経営の徹底、政策保有株式縮減と、資本市場からの規律を取り入れた経営構造への移行が、清水在任中の主題である。1950年の戦後再建から始まり、1976年の3社統合で社名と事業基盤を定め、1980年代以降の磁石・モータコア事業の育成を経て、2025年時点の同社は特殊鋼の量産屋から機能材料の供給者へ重心を移している。