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大同特殊鋼の歴史

更新：

沿革

1916年に名古屋で創業された電気製鋼所が起源。

1976年に日本特殊鋼・特殊製鋼と合併し、2019年に下村工業グループなどを子会社化してアジアの磁石事業を拡大した。電炉を主軸とする特殊鋼メーカーで、磁石やモータコアも手がける。

1950年1953年/55年/57年1964年1976年1980年2026年新大同製鋼1950年企業再建整備で設立株式上場1950年上場大同製鋼1953年商号変更新理研工業1955年合併東京製鋼所1957年合併関東製鋼1964年合併大同特殊鋼1976年3社合併・改称決断日本特殊鋼1976年合併特殊製鋼1976年合併大同特殊鋳造1980年工場を分離
大同特殊鋼 有価証券報告書「沿革」
大同特殊鋼
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上収益
5,781億円
売上高純利益率
5.6%
出所：有価証券報告書
石井武田秋田木下岸田冨田高山小澤嶋尾石黒清水
売上高1,399億円売上高4,807億円売上高4,606億円売上収益5,781億円純利益率0.8%純利益率4.4%純利益率1.5%純利益率5.6%1971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
沿革概略を知る
創業期

1950年〜新大同製鋼の設立と特殊鋼3社統合による大同特殊鋼の発足

  1. 企業再建整備法により新大同製鋼を設立[2]
  2. 名古屋証券取引所に上場[2]
  3. 東京証券取引所、大阪証券取引所に上場[2]
  4. 資本金を8億4千万円に増額[3]
  5. 高蔵工場を新設[4]
  6. 商号を大同製鋼に変更[2]
  7. 富士バルブ（現フジオーゼックス）に資本参加[2]
  8. 大同興業に資本参加[2]
  9. 新理研工業を合併[2]
  10. 東京製鋼所を合併[2]
  11. 東京タワーのテレビジョンアンテナ部に大同製鋼製の高張力鋼使用[4]
  12. 伊勢湾台風により星崎・築地工場が水没[4]
  13. 志村化工特殊鋼部門の人員・商権を継承[4]
  14. 本店事務所を興銀ビルに移転[4]
  15. 知多工場操業開始[2]
  16. 関東製鋼を合併[2]
  17. ニューヨーク事務所を開設[4]
  18. 型鍛造部門を知多工場に集約[4]
  19. 日本特殊鋼と3社合併[2]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
大同特殊鋼1976年6月期売上高1,399億円売上高経常利益率0.4%
就任年社長氏名役職名
末広幸次郎
里村伸二
石井健一郎
武田喜三
歴史詳細を読む新大同製鋼の設立と特殊鋼3社統合による大同特殊鋼の発足

筆者所見

1976年の3社合併に至る歩みの核は、業界が拒んだ企業合同を大同が一社で先に重ねた点にある。知多のモデルプラントの計画では、愛知製鋼・日本特殊鋼・三菱製鋼が協力を断り単独で建設した[1]。1964年の関東製鋼の合併でも、石井健一郎氏の構想は業界に受け入れられなかった[1]。孤立した構想を自社の合併で実証し続けた実績が、石油危機後の統合で相手を引き寄せる信用になった。日本特殊鋼が13年後に統合の当事者となった経緯は、その先見性の証左である。

  1. [1]産業フロンティア物語 1967「特殊鋼〈大同製鋼〉」
安定成長期

1977年〜木曽福島工場の分離とDaido Steel(America)設立による米国進出

  1. 星崎・知多工場で連続鋳造機の稼動開始[4]
  2. 木曽福島工場を分離し大同特殊鋳造を設立[2]
  3. 知多帯鋼工場を新設[4]
  4. Daido Steel(America)を設立[2]
  5. 売上高3,000億円を達成[4]
  6. 決算期を6月30日から3月31日に変更[4]
  7. 登記上の本店住所を名古屋市中区錦一丁目に変更[4]
  8. 米国金属協会が社宝のエルー式1.5トンアーク炉を歴史的遺産に認証[4]
  9. OHIO STAR FORGE設立[2]
  10. 中津川テクノセンターを新設[4]
  11. ダイドー電子を設立[2]
  12. 精密鋳造品のダイドープレシジョンパーツ（現大同キャスティングス）を設立[2]
  13. 創業75周年にあたり経営理念を発表[4]
  14. 知多工場No.2CC営業運転開始[2]
  15. 磁性材料のDaido Electronics(Thailand)を共同出資で設立[2]
  16. フジオーゼックスが東京証券取引所2部上場[2]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
大同特殊鋼1984年6月期売上高2,829億円売上高経常利益率2.8%
就任年社長氏名役職名
武田喜三
秋田正弥
木下浩次
岸田嘉夫
冨田寛治

筆者所見

大同特殊鋳造の分離に始まる1980年代は、3社合併で拡大した事業を、素材の本体と部材の子会社へ切り分ける過程だった。1980年に木曽福島工場を分離して大同特殊鋳造を設立した[2]。1990年にはダイドー電子と、精密鋳造のダイドープレシジョンパーツを相次いで設立した[2]。製品ごとに会社を分けたことで、磁性材料や精密鋳造に独立した損益の責任が生まれた。2000年の磁材事業の完全移管は、その分社の延長線上にある。

  1. [2]有価証券報告書（2025年6月23日）
転換期

1995年〜知多工場への製鋼集約と子会社の統合

  1. 香港事務所を開設[4]
  2. 星崎工場製鋼部門を知多工場へ集約[2]
  3. 大同テクノメタル・大同ピーディーエム合併で大同アミスターに[2]
  4. バンコク事務所を開設[4]
  5. 磁材事業をダイドー電子に完全移管[4]
  6. 連結中期経営計画をはじめて発表[4]
  7. 星崎工場に熱間帯鋼圧延機を導入[4]
  8. 大同キャスティングスへの統合[2]
  9. 東京本社を西新橋から品川へ移転[4]
  10. 知多型鍛造工場に大型熱間高速精密鍛造機「AMP70XL」を導入[4]
  11. 知多工場で大断面鋳造機（PHキャスター）の稼動開始[4]
  12. 広州事務所を開設[4]
  13. 本社を伏見から久屋大通へ移転[4]
  14. 知多工場の累計製鋼量が5,000万トンに到達[4]
  15. 日本精線が大同ステンレスを吸収合併し子会社化[2]
  16. 渋川工場で7,000トンプレスの稼動開始[4]
  17. 集光型太陽光発電の実証テスト開始[4]
  18. 大同電工（蘇州）を子会社化[2]
  19. 工具鋼事業強化で大同DMソリューションに商号変更[2]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
大同特殊鋼2012年3月期売上高4,892億円売上高営業利益率6.4%
就任年社長氏名役職名
冨田寛治
高山剛
小澤正俊
嶋尾正

筆者所見

1995年からの18年間で問われたのは、拠点と子会社を減らし、連結で一つの会社として動かす体制だった。1995年に星崎工場の製鋼部門を知多工場へ集約し、2001年に連結中期経営計画をはじめて発表した[2][4]。製鋼の集約は、合併で抱えた複数工場の重複を40年がかりで解消したことを意味する。子会社の合併の連続も、連結で利益を測る物差しへの移行と軌を一にしていた。拠点を知多に絞ったからこそ、150tアーク炉の新設は一点への集中投資として成り立った。

  1. [2]有価証券報告書（2025年6月23日）
  2. [4]大同特殊鋼 公式サイト「沿革」（2026年10月）
成熟期

2013年〜知多工場150tアーク炉と下村工業グループの買収

  1. THAI SEISENを連結子会社化[6]
  2. 知多工場の150tアーク炉新設[2]
  3. 富士气門(広東)有限公司を連結子会社化[6]
  4. 創業100周年[4]
  5. 大同特殊鋼（上海）を子会社化[2]
  6. ダイドー電子がインターメタリックス ジャパンを吸収合併[6]
  7. 下村工業グループ等を子会社化[5]
  8. 知多第2工場を新設[4]
  9. 中津川先進磁性材料開発センターを開所[4]
  10. Daido Shimomura Steel Manufacturing(Thailand)等を子会社化[2]
  11. 大同凱思英鋳造（蘇州）を事業譲渡に伴い連結除外[7]
  12. 大同ライフサービスがライフサポートを吸収合併[2]
  13. フジオーゼックスがフジホローバルブを吸収合併[2]
  14. 鉄姆肯鋼材（上海）の全持分を取得し子会社化[2]
  15. ESG推進統括部を新設[8]
  16. タカクラ・ファンディング・コーポレーションの匿名組合を連結除外[2]
  17. ピーアンドエムを子会社化[2]
  18. 投資有価証券の売却益を計上[9]
  19. 日本高周波鋼業の株式取得を決定[9]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
大同特殊鋼2026年3月期売上高5,781億円売上高営業利益率7.3%
就任年社長氏名役職名
嶋尾正
石黒武
清水哲也

筆者所見

2013年以降の大同特殊鋼は、知多の製鋼能力を固める段階から、外の会社を取得して加工と販路を拡大する段階へ移った。2013年11月に知多工場で150tアーク炉の操業を始めた後、2019年4月には下村工業グループ等を子会社化した[2][5]。製鋼の能力を先に固めたことで、買収の狙いは鋼材の量ではなく、加工と海外の拠点へ向かった。2025年の日本高周波鋼業の株式取得の決定は、1964年の関東製鋼の合併と同じ業界再編の手を、買収の形で再び打つ判断と言える。

  1. [2]有価証券報告書（2025年6月23日）
  2. [5]有価証券報告書

大同特殊鋼について調べる

出典・参考
#年出所
[1]1967産業フロンティア物語 1967「特殊鋼〈大同製鋼〉」
[2]2025有価証券報告書（2025年6月23日）
[3]1977日本企業要覧版「大同特殊鋼」
[4]2026大同特殊鋼 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[5]—有価証券報告書
[6]2019有価証券報告書 第95期（2019年6月26日）
[7]2024有価証券報告書 第100期（2024年6月26日）
[8]2023有価証券報告書 第99期（2023年6月27日）
[9]—臨時報告書

大同特殊鋼の業績概況

大同特殊鋼の財務データ一覧を見るROEFCF自己資本比率＋403科目

同業他社の業績概況

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大同特殊鋼長期業績 CSVGEThttps://the-shashi.com/api/5471/financials_history.csv
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最終改定: 2026年10月