1950年2月、企業再建整備法に基づく旧大同製鋼の再建・分社により新大同製鋼株式会社が発足した。資本金は4億2,000万円。終戦から5年を経て、財閥解体と産業設備の戦時動員の双方を整理し直す局面で、特殊鋼を専業とする会社として再出発した。系譜をたどれば1916年に名古屋で創業された大同電気製鋼所に行き着き、戦中・戦後の社名変更と統合・分割の節目を経て、戦後最初の特殊鋼専業会社の一つとして発足した。電炉を主軸に置く事業構造は、高炉一貫の普通鋼大手とは異なる経済性で動く業態で、需要先となる自動車・産業機械・工具・電機メーカーへの納入を前提に組み立てた。鋼種ごとに材料設計が異なり、ロットも小さく多品種という制約のなかで、戦後復興期の素材供給を担う立場で出発した。

設立から1年半の1950年9月、名古屋証券取引所に上場し、翌1951年6月には東京・大阪両証券取引所にも重複上場した。地元市場での早期上場と二大市場への展開を1年半のあいだに連続させ、戦後復興期の資金調達基盤を投資家側へ開いた。設立時の出資構成だけでは資本を伸ばせない特殊鋼業界の事業特性が、この早期上場の決断を後押しした。1953年3月には商号を旧称の「大同製鋼」に戻し、戦前から続く名前を再度掲げた。社名復活で戦後分社の臨時的な体裁を整理し、長期の事業継承を宣言する手続きを完了した。設立から3年あまりで、上場・社名復活・地元発祥を軸とする復興期の体裁が一通り整い、1953年以降の事業拡大の前提条件が揃った。

1953年7月に富士バルブへ資本参加し、自動車エンジンバルブ事業を取り込み始めた。翌1954年8月には、商社機能を持つ大同興業に資本参加して販売・商流チャネルを内製化した。特殊鋼は鋼種ごとの仕様調整と納期管理が成否を分ける業態で、販売を商社任せにせず自社で持つ判断は、1950年代以降の販社確保の出発点となる。1955年10月の新理研工業合併、1957年8月の東京製鋼所合併で、特殊鋼分野の関連社・東京の同業を順に吸収統合し、規模拡大と首都圏拠点の確保を同時に実行した。1963年5月には愛知県知多に新鋭製鋼所を建設し操業を開始した。この知多工場が、1980年代以降に主力工場として連続鋳造設備や150tアーク炉を抱え込み、特殊鋼鋼材事業の中核を担う立場へと育っていく。

知多工場の建設開始となった1963年は、日本の自動車産業が本格的な量産期に入る前夜にあたる時期で、特殊鋼需要の構造そのものが変わり始めた時期である。1964年7月には関東製鋼を合併し、東日本の同業を吸収して規模をさらに拡張した。電炉鋼を主軸とする業態にあって、製鋼工場の生産能力と生産技術が事業の収益力を直接決める構造のなかで、知多に集約した工場と関連社吸収による規模拡大は、単独で残る道を選んだ大同製鋼の中長期の生き残り基盤を作った。1957年から1976年に至る20年あまりの期間は、関連社吸収と工場集約を交互に重ねる組織再編期に該当する。

1976年9月、日本特殊鋼・特殊製鋼の2社を合併し、商号を大同特殊鋼に変更した。3社統合により、戦後の特殊鋼業界における主要プレイヤーが一つの会社に集まる業界再編が成立し、現在まで続く社名と事業基盤が定まった。日本の特殊鋼業界における主要再編として、規模・品揃え・地理的拠点のいずれにおいても、3社統合は単純な足し算ではない事業集中をもたらした。電炉鋼の量産性と多品種生産の両立は、単独企業では難しく、競合再編を通じてしか達成できない側面が大きい。3社統合は、その制約を一度に解く決断としても読める。

統合に先立つ20年あまりの関連社吸収は、3社統合の前段として準備された動きとも見える。富士バルブ・大同興業・新理研工業・東京製鋼所・関東製鋼を順に取り込んで規模を整え、最後の総仕上げとして日本特殊鋼・特殊製鋼を吸収し、戦後復興期の特殊鋼業界の再編は1976年に一区切りを迎えた。3社統合後の同社は、知多工場を中核に置く特殊鋼鋼材の主力事業、富士バルブを源流とする自動車部品事業、大同興業を窓口とする商流機能、各種関連社を抱える流通・サービス事業を併せ持つ複合構造へ移行した。電炉特殊鋼を軸に、川下の自動車部品まで連結で取り込む業態は、1976年に形を整え、1977年以降40年あまりの基本構造を画定した。