電通グループの歴史

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1901年に光永星郎氏が設立した日本広告と電報通信社が起源。

通信と広告を一社で営み、1928年には全国の日刊紙の9割を特約先として新聞広告の取次を担った。国内最大の広告会社で、日本セグメント利益1,211億円は博報堂DYホールディングスの営業利益446億円を上回る。

設立から現在に至る系譜

1901年1906年1955年2000年2013年/2016年2019年/2020年2026年日本広告1901年設立日本電報通信社1906年設立・翌年広告を合併日本広告1906年合流電通1955年商号変更株式上場2000年上場決断Aegis Group2013年完全子会社化決断Merkle2016年買収電通グループ2020年持株会社へ移行CARTA HD2019年株式交換で子会社化
電通グループ 有価証券報告書「沿革」

長期業績と歴代社長

成田俣木髙嶋石井山本五十嵐
売上高19,105億円売上収益7,286億円売上収益7,064億円収益14,352億円純利益率1.4%純利益率6.3%純利益率10.3%純利益率-22.8%2002/122005/122010/122015/122020/122025/122030/12

沿革

沿革概略を知る
創業期

1901年〜光永星郎による日本電報通信社の設立と通信・広告の一体化

  1. 光永星郎氏が日本広告を設立[1]
  2. 光永星郎氏が日本広告を創業
  3. 電報通信社を併設し通信社業務を開始[1]
  4. 日本電報通信社を設立[1]
  5. 日本広告を合併し通信・広告を一体化[1]
  6. シーメンスのテレフォン式による電送を実用化[2]
売上高
  • 売上高
電通グループ売上高—
就任年社長氏名役職名
光永星郎
歴史詳細を読む光永星郎による日本電報通信社の設立と通信・広告の一体化
転換期

1936年〜通信部の同盟通信社移管による広告専業化と電通への改称

  1. 通信部を同盟通信社へ移管、聯合通信社広告部を吸収[1]
  2. 日本電報通信社、天津に支局を開設（のち北京に移す）[3]
  3. 日本電報通信社、上野松坂屋で「明日の広告博覧会」を主催[4]
  4. 日本電報通信社、小倉市に九州支局を開設[3]
  5. 日本電報通信社、大阪支局を支社に昇格[3]
  6. 日本電報通信社の映画部が統制で他社を吸収し電通映画社を設立[4]
  7. 日本電報通信社、「民衆放送」（後の東京放送）の開設を申請[3]
  8. 日本電報通信社、札幌市に北海道支社を開設[3]
  9. 日本電報通信社、京都支局を開設し福岡出張所を支局に昇格[4]
  10. 商号を電通に変更[1]
売上高
  • 売上高
電通グループ売上高—
就任年社長氏名役職名
光永星郎
吉田秀雄
成長期

1967年〜電通国際情報サービスの設立と営業局の4グループ集約

  1. 本店を中央区築地に移転[1]
  2. 売上高で世界最大の広告代理店に[5]
  3. 資本金を11億5,200万円に増資[1]
  4. 電通国際情報サービス（ISID）を設立[1]
  5. 北京に事務所を開設[5]
  6. 資本金を23億400万円に増資[1]
  7. 木暮剛平社長が新CIを発表[5]
  8. 英文社名をDentsu Advertising Ltd.からDENTSU INC.に変更[5]
  9. 純売上高が1兆円を超える[5]
  10. 資本金を46億800万円に増資[1]
  11. 地域電通5社（東日本・西日本・九州・北海道・東北）を設立[1]
  12. 電通恒産と子会社2社を合併し電通恒産サービスを発足[1]
  13. 電通アクティス等4社を統合し電通テックを発足[1]
  14. 資本金を55億2,960万円に増資[1]
  15. 資本金を549億2,960万円に増資[1]
  16. 組織改革と上場布石[6]
  17. 米マーチファーストと合弁[7]
  18. コンサルティング事業に参入
  19. 電通国際情報サービス（ISID）が東京証券取引所一部に上場[1]
売上高
  • 売上高
電通グループ売上高—
就任年社長氏名役職名
木暮剛平
成田豊
低迷期

2001年〜Aegis買収による海外展開と持株会社化後の巨額減損

  1. 東京証券取引所第一部への上場[1]
  2. 本店を港区東新橋（汐留）に移転[1]
  3. 株式分割を実施（普通株式1：2）[1]
  4. 株券の電子化に伴い株式分割を実施（普通株式1：100）[1]
  5. 英イージスの買収[1]
  6. 資本金を712億470万円に増資[1]
  7. 資本金を746億981万円に増資[1]
  8. 監査役会設置会社から監査等委員会設置会社に移行[1]
  9. 電通デジタルを設立[1]
  10. Merkle Group Inc.を買収[1]
  11. 「電通労働環境改革本部」の発足と社長交代
  12. 電通テックを電通ライブに改組し新たに電通テックを設立[1]
  13. CARTA HOLDINGSを株式交換で子会社化[1]
  14. 海外事業を中心にのれん減損、初の営業赤字[8]
  15. 純粋持株会社体制へ移行、電通グループに商号変更[1]
  16. 米国のMerkle Group Inc.を完全子会社化[1]
  17. Dentsu Aegis NetworkをDentsu Internationalに商号変更[1]
  18. コロナ禍で過去最大の最終赤字、海外のれん大型減損[8]
  19. 電通コーポレートワンが事業を開始[1]
  20. セプテーニ・ホールディングスを連結子会社化[1]
  21. 五十嵐博氏が社長に就任[8]
  22. 電通テックを電通プロモーションプラスに商号変更[1]
  23. 監査等委員会設置会社から指名委員会等設置会社に移行[1]
  24. 英国のTag Worldwide Holdingsを完全子会社化[1]
  25. 電通国際情報サービスを電通総研に商号変更[1]
  26. ロシア事業の譲渡が完了[9]
  27. EMEAとAmericasののれん減損損失を計上[10]
  28. 上場有価証券1銘柄の売却益を計上[10]
  29. EMEAとAmericasののれん減損損失を計上[10]
  30. イージス買収の巨額減損[11]
  31. 電通銀座ビルの譲渡契約を締結[12]
  32. 電通プロモーションプラスとグループ3社を統合し電通プロモーションに[1]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 当期純利益率
電通グループ2025年12月期売上高14,352億円売上高当期純利益率-22.8%
就任年社長氏名役職名
成田豊
俣木盾夫
髙嶋達佳
石井直
山本敏博
五十嵐博

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出典・参考
#年出所
[1]2026有価証券報告書（2026年3月26日）
[2]1928事業之日本 7(12)「電送通信網で東洋に冠絕する日本電報通信社長光永星郞君」p102-103（1928年12月）
[3]1968電通『電通66年』年表（1968年12月）
[4]1991電通『虹をかける者よ : 電通90年史 1901-1991』年表（1991年6月）
[5]2026電通グループ 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[6]1998日経ビジネス「電通スタディー 岐路に立つ広告の王者」（1998年9月28日）
[7]2000日経ビジネス「電通、ネット時代のコンサル業へ本格進出！ 米最大手と合弁、ライバルはアンダーセン・日本IBM」（2000年10月23日）
[8]—有価証券報告書
[9]2025有価証券報告書 第176期（2025年3月28日）
[10]—臨時報告書
[11]—IR
[12]2026有価証券報告書 第177期（2026年3月26日）

電通Gの業績概況

電通Gの業績サマリーを見るROEFCF自己資本比率＋305科目

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最終改定: 2026年10月