ブルドックソース の歴史

ブルドックソースは1902年、小島仲三郎氏が東京で食料品卸商の三澤屋商店を興した^[1]ことに始まる。三澤屋商店は1905年にソースの製造販売を開始^[2]し、洋風調味料を扱う卸から製造へ踏み込んだ。1926年9月21日^[3]には、個人企業であった三澤屋商店を母体としてブルドックソース食品を京橋区永島町に設立^[4]し、商標をブルドックのマークに改めて営業を開始した^[5]。本社は1931年12月に京橋区八丁堀へ、1934年5月に日本橋兜町へ移り^[6]、1935年6月には埼玉県に鳩ヶ谷工場を新設した^[7]。1940年10月には商号をブルドック食品へ^[8]改めた。

1944年3月、外来語の使用が禁じられたため社名を三澤工業へ変え、1945年12月に再びブルドック食品へ戻した^[9]。戦中および戦後の一時期は原料の入手難から生産を中止しており^[10]、その時期を除けば業績は順調だった。1952年7月には本社を中央区日本橋兜町11番5号へ移し^[11]、以後この地を本店としている。1935年6月に開いた鳩ヶ谷工場は、1998年4月に群馬県の館林工場が加わるまで、同社のソース生産を担う唯一の拠点^[12]であり続けた。上場を申請した1973年の時点でも、事業所は本社と鳩ケ谷工場の二つ^[13]にとどまった。

関西進出計画の失敗などを原因として経営が行き詰まり^[14]、1954年に会社更生法の適用を受けた^[15]。後年に社長を務めた佐藤和雄氏は、この破綻を「会社更生法の適用を受けるに至ったのは、事業そのものの失敗ではなかった。創立者の二代目が株に興味を持って、そんな個人的な問題から会社更生法の適用を受けるようになったわけです」と振り返っている。佐藤氏は自らを「その当時この会社に席を置いていなかった」と断りつつ、更生法の適用を受けた社員が「非常にショックを受けたのではないか」と述べ、商品そのものが調味料という地味なものであったため会社の性格も同様の傾向があった^[17]と語った。 ^[16]

再建にあたった佐藤和雄氏は、破綻を「契機に堅実な、石橋を叩くような経営体制を取ってきました^[18]」と述べている。人については「社員に働く意欲、生きがいを与えて、内部から盛り上がる力を養成しようと努めました^[19]」と語った。更生の過程では更生債権が株式へ振り替えられた^[20]。堅実な経営方針と、国民の食生活が洋風化して需要が増えたことが重なり、再建計画は当初の予定を上回って進み、1959年に更生債務を一掃した^[21]。更生手続を抜けた同社は、鳩ヶ谷の一工場でソースを作る体制を保ったまま、関東・東北・北海道へ販売を築いた^[22]。

1962年12月、社名をブルドックソースへ商号変更^[23]し、主力商品の名を社名に重ねた。1968年には福岡事務所を建設して九州へ^[24]進出した。1970年のチクロの全面使用禁止で製品の廃棄と砂糖への切り替えが生じ、原料費が高騰したが、1971年3月に実施した15%程度の製品値上げ^[25]でこれを吸収した。1972年3月には三澤屋商店を吸収合併^[26]し、卸と製造に分かれていた体制を一つにまとめた。1972年9月期の売上高は38億6,652万円で、カゴメの42億円に次ぐ業界第2位^[27]に位置した。長期・短期の借入金は皆無で、同期の自己資本比率は62.4%^[28]に達した。

1973年5月16日、東京証券取引所市場第二部に株式を上場^[29]した。銘柄コードは2804、資本金は3億6,000万円で、公募120万株を1株700円^[30]で出した。上場時の取締役社長は丸山豊次郎氏、専務取締役は佐藤和雄氏^[31]だった。会社の目的は「ソースの製造販売」と記され、従業員は253名、取引金融機関は第一勧業銀行、決算期は9月30日に置かれていた^[32]。1973年9月期の売上高は46億円、当期純利益は5.3億円^[33]を計上した。1976年1月には本社社屋を新築^[34]した。上場申請にあたっての公認会計士監査は、1971年9月期・1972年9月期とも適正の無限定意見^[35]を受けた。

上場時に示された製品別の売上構成比は、中濃ソース40.1%、とんかつソース36.2%、ウスターソース23.7%^[36]で、濃厚ソースが主体だった。製品の大半は一般家庭向けで、地域別では東京を中心とした関東地方が売上高の69.1%を占め、東北地方を加えると87.2%に達した^[37]。販売は全量を特約店経由で行い、主な販売先には国分・佐藤商店・明治屋・日本酒類販売^[38]が並んだ。関東と関西の味に対する嗜好の相違が根強いため、この時点でも関西進出は図られて^[39]いなかった。ブルドックソースはソース専業メーカーとして、関東と東北を主要な地盤に業績の拡大に努めて^[40]いた。

高収益が現れたのは1970年代の後半で、1977年3月期の売上高は87億円・当期純利益8.0億円、1978年3月期は94億円・10億円と伸びた^[41]。1979年3月期には売上高102億円・当期純利益10.3億円となり^[42]、売上高純利益率は約1割に達した。1978年11月の時点で社長を務めていたのは佐藤和雄氏^[43]だった。上場前の1972年9月期に38億円だった売上高^[44]は、7年で2.6倍になっている。1974年9月期の売上高は60億円^[45]で、上場直後の数年が伸びの中心にあたる。1972年9月期に4.5億円だった当期純利益も、1979年3月期には2.3倍^[46]の10.3億円へ増えた。

1980年3月期は売上高115億円・当期純利益10.8億円、1981年3月期は117億円・9.9億円^[47]、1982年3月期は123億円・10.9億円、1983年3月期は122億円・11.2億円、1984年3月期は123億円・11.9億円^[48]と、売上高は115億円から123億円の幅を出なかった。1985年3月期は売上高116億円・当期純利益11.0億円で減収^[49]に転じた。1998年4月に館林工場が加わるまで、生産は鳩ヶ谷の一工場に集まったまま^[50]だった。1985年11月には子会社サンワフーズを設立^[51]した。

1998年4月、群馬県に館林工場を新設^[52]した（第1期工事）。1935年6月の開設から60年余りにわたり鳩ヶ谷工場だけがソースを作ってきた^[53]体制は、ここで二工場に変わった。1999年度にあたる2000年3月期の単体売上高は142億円、当期純利益は3.5億円^[54]を計上した。売上高は1985年3月期の116億円から22%増えた一方、当期純利益は11.0億円から3分の1以下に減り、売上高純利益率は9.5%から2.5%へ下がった^[55]。1985年11月に設立していたサンワフーズは、2005年10月にイカリソースへ商号を変えた^[56]。

2000年6月、池田章子氏が代表取締役社長に就任^[57]した。就任前後の業績は下り坂で、2001年3月期の単体売上高は143億円・当期純利益2.5億円、2002年3月期は141億円・1.2億円、2003年3月期は141億円・1.4億円^[58]と、売上高140億円台に対し当期純利益は1億円台まで落ちた。2004年3月期は138億円・6.5億円、2005年3月期は133億円・6.4億円^[59]と利益は戻したが、売上高は3期続けて減った。2006年3月期の連結売上高は147億円、営業利益8億4,900万円、経常利益12億1,600万円^[60]を計上した。

池田章子氏のもとで進めたのは商品の作り方の転換で、「フードエッセンス」という標語を掲げ、食品添加物に依存しないソース作りを宣言した^[61]。ソースはもともと酢や砂糖を多く含み、添加物を多用しなくても長期保存^[62]できる。アミノ酸調味料の代わりに野菜からうま味を引き出し、増粘多糖類ではなくコーンスターチで粘りを出すなどの研究を重ね^[63]、添加物の使用を段階的に減らした。2006年11月には食品添加物不使用のソースを発売^[64]した。大量生産を前提とするナショナルブランドが主力製品を無添加にする例^[65]は珍しかった。

大阪のイカリソースには、経営不振に乗じて数年前から事件師めいた者が経営に関与し、手形が乱発されていた^[66]。2001年末ごろには産業廃棄物処理施設のリース詐欺が実行され、名古屋証券取引所セントレックスに上場する店舗流通ネットの社長らが逮捕^[67]される事件に発展した。この社長は2005年5月21日付で辞任^[68]した。イカリソース事件では反社会的勢力の影が見え隠れしていた^[69]。イカリソースは2005年5月24日に会社更生法を申請し^[70]、更生手続に入った。逮捕された社長は昭和リースやソニー生命を経て5年前に店舗流通ネットを設立し、2004年11月に上場^[71]を果たしたばかりだった。

2005年10月、子会社サンワフーズをイカリソースへ商号変更し、11月に更生会社イカリソースの営業を譲り受けた^[72]。営業譲受に伴う支出は33億2,600万円^[73]に上った。関東と関西で味の嗜好が異なるとして見送ってきた関西の商権^[74]を、更生手続の受け皿を通じて手に入れた。石垣幸俊氏は2005年から子会社イカリソースの社長を兼務し、のちに本社の専務を経て社長へ^[75]進んだ。譲受の対象は更生会社イカリソースの営業で、ブルドックソースは関西の老舗ソースメーカーの銘柄を手に入れた^[76]。2006年3月には館林工場の第2期増築工事が竣工し、同年7月にはBullフーズを設立した^[77]。

スティール・パートナーズによるブルドックソース株の保有は2002年に明るみに出たが、それ以降も接触は少なく、2007年5月に届いた買収提案は寝耳に水だった^[78]。同ファンドは2007年5月までに株式の10.25%を保有する筆頭株主となり、5月18日、全株式の取得をめざして1株1,584円で公開買付を開始した^[79]。2007年3月期末の連結貸借対照表には現金及び預金18億円、土地27億円、投資有価証券84億円が並び、自己資本比率は75.75%に達していた^[80]。池田章子氏とスティールのウォーレン・リヒテンシュタイン会長によるトップ会談は決裂した^[81]。

ブルドックソースは、スティールの意図や買収成立後の経営方針に関する回答が不十分で株主共同の利益を損なう可能性があるとして、6月7日に公開買付への反対を表明した。6月24日の定時株主総会では、定款変更と新株予約権無償割当に関する会社提案が議決権総数の83.4%の支持を得て承認された。防衛策は、7月10日時点の全株主に保有株式1株につき3個の新株予約権を無償で割り当てるもので、スティールとその関係者は非適格者として行使できず、他のすべての株主が行使すれば持株比率は2.82%へ下がる^[83]設計だった。スティールに割り当てた分は、公開買付価格の4分の1にあたる1個396円^[84]、総額23億円で会社が買い取った^[85]。 ^[82]

スティールは6月13日、新株予約権無償割当の決議禁止と新株予約権の発行差止めを求めて東京地裁へ仮処分を申し立て、15日には公開買付価格を1,700円へ引き上げた^[86]。東京地裁は6月28日、東京高裁は7月9日にいずれも申立てを退け、高裁決定はスティールを濫用的買収者とみなし、差別的行使条件を付した新株予約権無償割当は株主平等原則に反しない^[87]とした。7月11日、ブルドックソースは新株予約権の効力が発生したと宣言し、買収防衛策の実施は国内初^[88]となった。権利落ち日の7月5日、株価は始値500円から一時1,370円まで上げ、翌日から2営業日連続でストップ安となり取引が成立しなかった^[89]。2007年8月7日、最高裁第二小法廷はスティールの特別抗告を棄却し、防衛策を適法と認めた^[90]。

防衛の代償は決算に表れ、2008年3月期のブルドックソースは、公開買付対応費用6億6,900万円と、スティールから取得した自己新株予約権の対価21億1,400万円を負担した。イカリソース関連ののれん減損を含め、特別損失は合計38億円に達した。当期純損失は19億1,200万円となり、連結自己資本比率は前期末の75.75%から69.6%へ下がったが、無借金は保った^[92]。訴訟関連費用は年間営業利益に匹敵する約6億円^[93]に上った。スティールは2008年にブルドックソース株を全て売却し、他の日本企業への出資割合も次々に引き下げた^[94]。 ^[91]

2007年の攻防のさなか、ブルドックソースは株主向けの説明会で中期経営計画を発表していた^[95]。揚げ物用ソースという用途に限らず事業ドメインを再定義して液体調味料全体を対象にすること、工場を3か所から2か所へ再編して生産を効率化すること、2005年に34億円で買収したイカリソースとの重複部門を統合して100名程度の人員を削減すること、そして最終年度の2013年3月期に営業利益25億円を達成すること^[96]を掲げた。3年後の2010年の時点でいずれもめどが立たず、売上高の9割以上を依然ソースに依存し、住宅地に隣接して稼働時間が限られる鳩ケ谷工場の移転も進まず、3工場体制が続いていた^[97]。

2010年3月期の営業利益は9億5,000万円が見込まれ、中期経営計画の13億円から3億円以上^[98]離れた。無添加への転換も数字には結びつかず、消費者からは「味が変わった」「色が薄くなった」という声が相次いだ^[99]。2009年3月期の単体売上高は前期比4%減で、材料の切り替えなどにより原材料調達価格は逆に3〜4%^[100]上がった。添加物を使わない方針を明確にしたことで、乳化剤が欠かせないマヨネーズやドレッシングの分野へ進む条件はかえって厳しくなった^[101]。家庭用ソースのシェア4割に対し、業務用は1割程度^[102]にとどまっていた。

2016年6月、監査役設置会社から監査等委員会設置会社へ移行^[103]した。2017年には池田章子氏の後任として石垣幸俊氏が代表取締役社長に就任^[104]した。石垣氏は1978年入社の生え抜きで、マーケティング室長と経営企画室長を歴任^[105]した。2017年3月期の連結売上高は168億円、営業利益9億5,900万円、当期純利益8億800万円^[106]を計上した。2016年3月期の連結売上高は167億円、当期純利益は7億2,800万円^[107]で、交代の前後で業績はほぼ横ばいで推移した。2018年1月には館林工場の第3期増築工事が竣工し、同年4月には委任型執行役員制度を導入した^[108]。

2019年10月にサンフーズを子会社化し、11月には富留得客食品（上海）を設立した^[109]。中国では2009年7月に富留得客（北京）商貿を設けており^[110]、上海法人はその二社目にあたる。2019年11月の決算説明会で配当倍増を発表した際、アナリストからは「古くはスティールから増配要求を受けたと思うが、なぜ急に配当を倍増させたのか」と問われた^[111]。本業の利益は細っており、2019年3月期は経常利益10億2,000万円のうち5億9,500万円が営業外収益で、営業利益は4億3,000万円にとどまった^[112]。

2023年9月、鳩ケ谷工場が生産を終了^[113]した。1935年6月の操業開始から88年^[114]にわたり主力のソースを作ってきた拠点が役目を終えた。2023年12月には、旧館林工場を建て替えたTATEBAYASHIクリエイションセンターが完工し、稼働に入った^[115]。2024年3月期の連結売上高は144億8,000万円、営業利益1億6,000万円で、特別損失4億4,000万円を計上して当期純利益は1億4,500万円^[116]まで縮んだ。2024年6月にはBullフーズをブルドックソースへ吸収合併^[117]し、国内の連結子会社を一社減らした。

第11次中期経営計画「B-Challenge2025」は2023年度から2025年度を対象とし、ROE5%の達成を目標に掲げ、ベトナムを中心とした海外進出モデルの確立^[118]を準備に据えた。2025年3月期の連結売上高は146億1,700万円、営業利益2億2,300万円、経常利益8億6,400万円、当期純利益6億2,300万円で、経常利益のうち7億600万円は営業外収益^[119]によるものだった。従業員は連結295名で、2023年3月期末の318名から23名^[120]減った。2025年5月には鳩ケ谷工場を売却し^[121]、1935年から埼玉県で続いた生産拠点は同社の手を離れた。