帝国繊維の歴史

日露戦争直後の不況により日本各地の製麻会社が苦境に陥ったことを受けて、各社の合併により生き残りを図る。この時、安田財閥が合併の中心的存在となったため、帝国繊維は安田財閥と深い関係にある。帝国繊維の歴代社長は富士銀行出身者であることや、大株主がみずほ銀行（旧富士銀行）であるのは、安田財閥（富士銀行の前身）が合併設立に深く関わった歴史的な経緯から来ている。

東京証券取引所の再開に合わせて株式上場を果たす。当時は日本有数の繊維会社であった。

1950年代を通じて繊維産業の好景気により帝国繊維も業容を拡大。1960年時点で従業員5000名を抱える日本有数の大企業であった。なお、当時も消防ホースも製造していたが、あくまでも事業の主力はアパレル向けの繊維であった。

円高ドル安の進行により繊維各社は経営不振に陥り、帝国繊維も1975年に経常赤字に転落した。当時の工場は栃木県鹿沼工場（従業員225名）、静岡県磐田工場（従業員346名）、岐阜県大垣工場（従業員405名）の３拠点であったが、いずれも存続が困難な状況に陥った。

防災事業を強化するために、帝国繊維は栃木県の鹿沼工場を主力拠点に据えて、ホースライニング工場を新設した。以後、鹿沼工場に投資を集中させるとともに、大垣工場の投資を抑制して（この時点で磐田工場は閉鎖済み）事業の入れ替えを進める。

帝国繊維の社長に、みずほ銀行出身の飯田時章が就任した。以後、2012年に社長を退任して会長に就任するまでの17年にわたって帝国繊維の社長を務め、不採算工場の閉鎖と、防災事業への集中投資を推し進めた。

国内生産拠点を整理するために、かつての主力拠点だった帝国繊維大垣工場の完全閉鎖を決断した。なお、帝国繊維大垣工場跡地は「イオンタウン大垣」として再開発され、帝国繊維は賃貸収入を確保している。

防火事業への業態転換を推し進めた結果、帝国繊維は高収益企業として復活を遂げた。2013年には東日本大震災の復興需要による特需もあり、売上高経常利益率24%を記録した。