帝国繊維の歴史

明治時代後期、日露戦争直後に日本経済が不況に陥った。このため、日本各地の製麻会社が苦境に陥ったため、同業各社の合併による業界再編の機運が高まった。

1907年に北海道製麻と日本製麻の合併が決まり、帝国製麻株式会社（帝国繊維）が発足した。なお、安田財閥が経営に関わる日本製麻が合併の中心的存在となったため、帝国繊維は安田財閥（富士銀行）から歴代社長が派遣されるのが慣例となった。

合併後の生産拠点は「札幌工場(北海道)」と「鹿沼工場(栃木県)」の2拠点が主力であった。これは、北海道が原料である「亞麻」が栽培される供給地となっており、労働集約的な「紡績・織物」の工程については女性工員を確保しやすい首都圏（栃木県鹿沼）で行う体制を構築。紡績と織物までの一環生産体制を整えた。

戦前の国内における麻織物の用途は、主に「鉄道向け貨車」「消防向け防火資材(ホース)」「船舶向け帆布」などであり、業務用途が中心であった。戦前を通じてこれらの用途を開拓することで、帝国製麻は業容を拡大する。

1910年代の第一次世界大戦において日本経済が好況に転じると、帝国製麻の業績も好転し、生産量で国内トップの製麻会社として発展した。ただし、汎用品を扱うことから景気変動の影響を受けやすく、第一次世界大戦が終結すると業績が悪化するなど、業績は安定しなかった。

第二次世界大戦の終結に伴って帝国繊維は財閥会社に指定され、1950年に会社解体を決定した。製麻事業は「帝国製麻」に継承し、その他の繊維事業は「中央繊維」と「東邦レーヨン」として3つの会社として発足した。各社の資本関係はなく、帝国繊維は製麻事業を主体として再建された。

帝国繊維の再発足を受けて、製麻事業への積極投資を開始。磐田工場(静岡県)と中標津亞麻工場(北海道)を新設し、量産体制を拡充した。