1914年に東京駅が開業すると丸ノ内の交通利便性は大幅に向上した。開業当初は東海道本線の終着駅として機能し上野方面の路線は未開通であったが、鉄道駅の設置によって丸ノ内は都市交通の要衝としての条件を初めて獲得した。大正時代に入ると貿易商社の台頭によりサラリーマンという働き方が普及し始め、企業が本社機能を集約するためのオフィスに対する需要が増大しつつあった。

三菱財閥は東京駅の開業を受けて丸ノ内のオフィス開発方針を転換した。それまではイギリス・ロンドンを模倣した地上2〜3階建の赤レンガ建築を志向していたが、大正時代を通じてアメリカの近代的なビル群を模範とした大規模オフィスの建設を指向するようになった。赤レンガ建築では床面積の拡大に限界があり、増大するオフィス需要に対応するためには建築の大規模化が不可欠であった。