1960年代にコンピュータを活用した構造計算の高度化により建築基準法が改正され、日本国内でも超高層建築が可能となった。1968年4月に三井不動産が日本初の超高層ビル「霞ヶ関ビルディング」を竣工すると、三菱地所は高層ビル開発で大きく後れをとる形となった。三菱地所は丸の内総合改造計画により31mの中層ビル群で丸ノ内を統一していたが、超高層時代の到来によってこの方針の妥当性が問われることになった。

三菱地所の新丸ビルに隣接する土地を保有する東京海上は、大正時代に建設して老朽化した自社ビルを超高層に建て替える計画を発表した。この土地はもともと三菱合資会社が所有していたが、戦前に東京海上に売却された経緯があった。東京海上の高層化計画は三菱地所が堅持してきた31mの統一された街並みを崩す可能性があり、丸ノ内の景観をめぐる対立の引き金となった。