クラフティア空調・管工事と水処理工事への参入による総合設備工事会社への転換

1947年6月に九州配電株式会社（現九州電力株式会社）と配電工事委託契約を締結して以来、九州電気工事の受注は発注元の設備投資計画に連動していた。1951年の電気事業再編成で九州配電が九州電力へ移ると、その性格はいっそう明確になる。電柱を立て、配電線を張り、変電所を据える工事は、電力会社が年度ごとに決める設備投資の量がそのまま施工量になる。営業をかけて需要を掘り起こす必要がない代わりに、受注の総量を自社では決められない事業であった^[1]。

業域はさらに絞られていた。1953年7月に発電・変電・送電を担う建設工事部門を分離して九州電気建設工事株式会社（現株式会社九建）を設立したため、本体に残ったのは配電線工事と、建物側の配線を担う屋内線工事の二つになった。電気に関わる工事のなかでも川下側を受け持つ構えである。10年後の1963年7月には大分電設を皮切りに県別の子会社網の整備も始まり、九州における施工体制は厚みを増していたが、扱う品目そのものは動いていなかった^[2]。

ビルや工場の建設では、電気の配線と、空調・給排水の配管は別々の業者が請け負う。屋内線工事で建物に入っている会社にとって、同じ現場でとなりの職種が施工する光景は日常であった。1974年10月の半期の売上構成をみると、内線工事184億円（構成比62%）、配電線工事67億円（同23%）に対し、参入から10年を経た空調管工事は46億円（同16%）を占めている。参入から10年で内線・配電線に次ぐ三本目の柱に育っていたことが、この構成比からうかがえる^[3]。

施工の対象を建物の内部へ広げれば、発注元も変わる。配電線工事の相手が電力会社一社であるのに対し、空調・管工事の相手はビルを建てる不動産会社・ゼネコン・事業会社であり、数のうえでは比較にならない。1965年2月には大阪支社（現関西支店）を設置し、九州・首都圏に続く三つ目の都市圏へ拠点を置いた。建物の設備工事を扱うのであれば、建物が建つ場所に拠点が要る。品目の追加と拠点の追加は、同じ考えの両面にあたる^[4]。

1964年7月、九州電気工事は空気調和・冷暖房・管工事の営業を開始した。社名にある「電気工事」の枠を、会社みずから外側へ広げる決定であった。電気工事会社が空調と配管を手がけるには、冷凍機や配管の施工に慣れた技術者を抱え、建築の工程に合わせて工事を組み立てる段取りを覚えなければならない。設立以来20年、電力会社の計画に沿って配電線を張ってきた組織にとって、施工の作法から違う仕事であった^[5]。

この参入がもたらしたのは、一つの現場で電気と空調・給排水をまとめて引き受けられる体制であった。屋内線工事に空調管工事が加われば、ビルの内部で完結する設備をほぼ一式で受注できる。発注する側からみれば、業者を分けずに済む。1962年6月に社員研修所（現九電工アカデミー）を整えていたことも、新しい職種の技術者を内部で育てる支えになった。品目を増やす決定は、育成の仕組みを先に持っていた会社の判断でもあった^[6]。

1971年7月、水処理工事の営業を開始した。電気・空調・管に続いて加えた工事品目であり、上場によって資本市場から資金を得た時期と重なる。水処理は自治体の下水道や工場の排水設備を対象とし、公共投資と環境規制に需要が結びつく分野にあたる。電力会社の設備投資、民間建築、公共投資という性格の異なる三つの発注源を、10年足らずのあいだに自社の受注構成へ並べたことになる^[7]。

業域の拡張は、品目の追加だけで進んだわけではない。1971年12月に株式会社明光社の株式を取得して首都圏の施工力を子会社として取り込み、1972年2月には九州電工ホーム株式会社（現株式会社九電工ホーム）を設立して住宅事業へ進んだ。工事を請け負う相手を電力会社から建築主へ、さらに個人の住宅までたどる並べ方である。1981年8月には公共下水道工事の営業を開始し、自治体向けの工事にも正面から入った^[8]。

転換の速度は緩やかであった。1974年10月の半期で空調管工事は売上の16%を占め、10年後の1984年4月期には274億円・構成比22%まで伸びた。同じ期の内線工事は563億円（45%）、配電線工事は386億円（31%）、兼業事業が17億円（1%）で、単体売上高は1,242億円である。1964年に加えた品目が全体の2割を超えるまでに20年を要した。一方で、この20年に売上高は1971年4月期の269億円から4.6倍になっている^[9]。

業績の側でも、この期間は拡大が続いた。単体売上高は1971年4月期の269億円から1974年4月期に496億円、1981年4月期には1,051億円へ届き、同期の経常利益は79億円となった。石油危機を挟んで受注環境は揺れたが、品目を三つ持つ構成が振幅を吸収する側に働いた。工事の種類ごとに景気の波の来かたが違う以上、複数の品目を持つこと自体が受注の平準化につながる^[10]。

1989年12月、株式会社九電工へ商号を変更した。創業時の「九州電気工事」から45年を経て、電気工事から空調・水処理・住宅・海外環境事業まで業域が広がったことを社名で表す変更であり、業界内で略称として通用していた実態を追認するものでもあった。1985年5月には台湾で合弁会社「九連環境開發股份有限公司」を設立し、水処理で培った環境事業を初の海外進出の題材にしている。1964年に加えた一行の営業品目は、四半世紀後に社名を書き換えるところまで及んだ^[11]。

参入から60年後の2025年3月期、設備工事業の売上構成は屋内線工事2,380億円（売上比50%）、空調管工事1,649億円（同35%）、配電線工事513億円（同11%）となった。祖業の配電線工事は1割まで比重を下げ、1964年に始めた空調管工事は連結売上高4,740億円の3分の1を超える。屋内線と空調管を合わせた8割強が、建物の内側で完結する工事である。会社の主戦場は、電柱の側から建物の側へ移った^[12]。