大丸の歴史

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沿革

1717年に下村彦右衛門正啓氏が京都伏見で開いた呉服店「大文字屋」が起源。

1954年に東京駅八重洲口へ東京店を開設し、1968年度には全国小売業の売上高で首位に立った。京都・神戸で過半のシェアを占めた百貨店で、2007年に松坂屋とJ.フロント リテイリングを設立した。

1920年1928年1931年1949年2007年2026年大丸呉服店1920年設立大丸1928年商号変更大丸1931年京都大丸を合併京都大丸1931年吸収合併株式上場1949年上場松坂屋HD2007年株式移転
大丸 有価証券報告書「沿革」
大丸
歴代社長と長期業績（敬称略）
2007年2月期
連結
売上高
8,370億円
売上高純利益率
2.1%
出所：有価証券報告書
北沢奥田山本
売上高292億円売上高1,009億円売上高3,564億円売上高8,370億円純利益率2%純利益率0.9%純利益率2.1%1952/21957/21962/21967/21972/21977/21982/21987/21992/21997/22002/22007/22012/22017/22022/22027/2
創業期

1717年〜下村彦右衛門正啓の「大文字屋」開業と四都への進出

  1. 下村彦右衛門正啓が京都伏見に呉服店「大文字屋」を開業[1]
  2. 大文字屋が大阪心斎橋筋に大阪店「松屋」を開設し現金正札売を開始[2]
  3. 大文字屋が名古屋本町に大丸屋を称する名古屋店を開業[2]
  4. 大丸屋が江戸大伝馬町に江戸店を開業[2]
  5. 資本金50万円で大丸呉服店を創立[2]創業
第1章伏見の古着商の大文字屋と、心斎橋に間口一間で開いた松屋
売上高
  • 売上高
大丸売上高—
転換期

1908年〜大丸呉服店の設立と陳列販売・定休日制の導入

  1. 株式大丸呉服店を設立[3]
  2. 販売方法を座売式から陳列式へ変更[3]
  3. 江戸店と名古屋店を閉鎖[4]
  4. 京都店が現在地に開店[4]
  5. 神戸・元町に神戸支店を開業[4]
  6. 女子販売員を配置[4]
  7. 大丸呉服店を設立[5]
  8. 里見純吉の提案により定休日制を導入[3]
  9. 定款の営業目的を百貨陳列販売業に変更[4]
  10. 大阪店にデパート業界初の染色試験室・衛生試験室を開設[4]
  11. 神戸店を現在地に移転[5]
  12. 商号を「大丸」に変更[5]商号変更
  13. 京都大丸を吸収合併[5]
売上高
  • 売上高
大丸売上高—

1932年〜大丸興業の分離と大阪証券取引所への上場

  1. 大阪店新館が完成し現在のゴシック風建物に[5]
  2. 空襲により大阪本店の五階以上を焼失[3]
  3. 高知大丸を開店[4]
  4. 総合商社部門を「大丸興業」として分離独立[5]
  5. 鳥取大丸を関係百貨店に[4]
  6. 大阪証券取引所に株式を上場（1961年10月に第一部上場）[5]上場
売上高
  • 売上高
大丸売上高—
安定成長期

1950年〜北沢敬二郎の社長就任と東京店・香港大丸の出店

  1. 下関大丸を開店[4]
  2. 北沢敬二郎氏が社長に就任[6]社長交代
  3. 非百貨店部門の分離独立[7]リストラ・構造改革
  4. 人員整理は行わない方針[7]
  5. 東京証券取引所に株式を上場[5]上場
  6. クリスチャン・ディオールと独占契約を締結[4]
  7. 「博多大丸」を開店[5]
  8. 東京駅八重洲へ出店[5]大型設備投資
  9. 大丸ピーコック第1号店を枚方市・香里に開店[5]
  10. 華僑資本との合弁で香港大丸を開店[7]
  11. 北沢敬二郎氏が社長を退き会長に就任[2]
  12. 日経流通新聞の小売業調査で全国小売業の売上高第1位[6]
  13. ダイエーが3,052億円で三越を抜き小売業首位に立ち、百貨店が小売業の頂点から降りる[8]
  14. 「博多大丸」を福岡市・天神へ移転[5]
  15. 下関大丸をシーモール下関に拡張移転[4]
  16. 神戸・新長田に新長田店を開店[5]
  17. 1982年度決算が梅田店の開業負担で大幅減益となり、八王子大丸を閉鎖[9]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
大丸1982年2月期売上高4,374億円売上高当期純利益率0.8%
就任年社長氏名役職名
北沢敬二郎
転換期

1983年〜奥田務による利益第一主義とJ.フロント リテイリング設立

  1. ホームショッピング事業部を新設[4]
  2. 大阪・梅田に梅田店を開店[5]
  3. CISを導入し新企業マークを制定[5]
  4. クレジット事業部を新設[4]
  5. 消費科学研究所を分離独立[5]
  6. ホームショッピング部門とクレジット部門を分離独立[5]
  7. 情報処理部門を分離独立[5]
  8. 首都圏の総合事務館「大丸コアビル」を新設[5]
  9. 三越と配送業務提携[4]
  10. 三越と商品提携[4]
  11. 阪神・淡路大震災で被災した神戸店が全体復興[5]
  12. 奥田務氏が社長に就任[10]社長交代
  13. 香港・タイ・フランスの海外百貨店から撤退[10]
  14. 京都・山科に山科店を開店[5]
  15. 利益第一主義への転換[11]リストラ・構造改革
  16. 売上至上主義から利益第一主義へ経営方針を転換[11]
  17. 商事部門を大丸興業に営業譲渡[5]
  18. 建装部門を大丸装工として分離独立[5]
  19. ダイマルを吸収分割し須磨店と芦屋店を直営化[5]
  20. 環境マネジメントシステム規格ISO14001の認証を取得[5]
  21. 博多大丸と長崎大丸が合併[5]
  22. 札幌市に札幌店を開店[5]
  23. 中央興業と大央不動産を吸収合併[5]
  24. 本部一括仕入れへ移行[10]
  25. アソシアの株式を日本郵政公社に一部譲渡[5]
  26. 横浜にららぽーと横浜店を開店[5]
  27. 松坂屋HDとの経営統合を取締役会で決議[5]
  28. 大丸と松坂屋が経営統合[10]合併・経営統合
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
大丸2007年2月期売上高8,370億円売上高経常利益率4.0%
就任年社長氏名役職名
奥田務
山本良一
最新の適時開示
大林組MWH機軸の積極M&A
アートネイチャーバングラデシュに製造子会社ANBD社を設立
三菱電機三菱電機モビリティ株式50%の鴻海への譲渡
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出典・参考11件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書
  • [2]大丸『大丸二百五拾年史』年表（1967年10月）
  • [3]会社銀行八十年史（1955年）
  • [4]大丸 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [5]有価証券報告書（2007年5月25日）
  • [6]会社銀行八十年史（東洋経済新報社「大丸」「三越」の項および「百貨店」概説）（1955年）
  • [7]私の履歴書（経済人9・北沢敬二郎）
  • [8]日本産業史 第3巻（日本経済新聞社、1994年）「流通－急成長した総合スーパー」
  • [9]日本産業史 第3巻（日本経済新聞社、1994年）「流通－コンビニエンスストアの台頭」
  • [10]証券アナリストジャーナル 1999年5月号 別冊付録「企業」大丸 会社説明会要旨（1999年4月26日）
  • [11]証券アナリストジャーナル 1999年4月26日（会社説明会要旨）

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最終改定: 2026年10月